最新記事
宇宙

2つの銀河をつなぎ止めるダークマターが見えた!

2017年4月13日(木)15時40分
ハナ・オズボーン

初めて可視化されたダークマター(赤い部分) S. Epps & M. Hudson / University of Waterloo

<回転する銀河の星々が遠心力で散ってしまわないのは、見えないダークマターが存在するからだと仮定されていた。今回それが、銀河をつなぐ橋のような姿を見せた>

数十億光年かなたの宇宙空間で、ダークマター(暗黒物質)の無数の「糸」が2つの銀河をつなぎ止めている――そんなドラマチックな画像が初めて公開された。目に見えない謎の物質が織り成す巨大な網の目が宇宙をまとめていることを裏づける画像だ。

暗黒物質は宇宙の27%を占める。通常の物質、つまり恒星など光学的に観測できる物質が占める割合は5%にすぎない。残りは暗黒エネルギーで、これが宇宙の膨張を加速させていると考えられている。

暗黒物質があることは、銀河に与えている影響か予測されていた。観測できる物質の質量だけでは、銀河の回転による遠心力が重力を上回り、どんどん加速して星々がばらばらに飛び散ってしまうはずだ。暗黒物質の質量を仮定すれば、この矛盾は解消する。

【参考記事】宇宙国家「アスガルディア」構想が始動:軌道上から地球を防衛、国民も募集中

とはいえ、暗黒物質は輝かないし、光を吸収せず、反射しないため、観測不可能だ。その正体は何か、宇宙にどう分布しているのか。宇宙を操る黒子は今も謎に包まれたままだ。

時空の歪みから「見る」

カナダのウォータールー大学の研究チームは特殊な合成画像で、暗黒物質が銀河をつなぎ止めている様子を可視化することに成功した。

「暗黒物質のフィラメント(繊維状の物質)が巨大な網の目のような構造を織り成し、銀河をつなぎ止めていることは数十年前から予測されていた」と、論文の共同執筆者マイク・ハドソンは述べている。「この画像のおかげで我々の研究は予測を超え、実際に見て測れるものになる」

【参考記事】人類共通の目標に大きな一歩、NASAが地球と似た惑星を7つ発見

チームの論文はイギリスの学術団体「王立天文学会」が毎月発行している紀要で発表された。ハドソンらは、ハワイの天文台などで撮影された2万3000枚超の画像を用いて弱い「重力レンズ効果」を解析。45億光年先にある銀河のペアを取り巻く暗黒物質を可視化した。

重力レンズ効果とは、惑星やブラックホールなど、近傍にある物質の質量で時空が歪み、光が曲がる現象で、暗黒物質の検出にも利用できる。チームは画像を重ね合わせ、暗黒物質の分布を示すマップを作成。その重力が2つの銀河をつなぎ止めていることを明らかにした。こうした構造が可視化されたのはこれが初めてだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中