最新記事

サイエンス

太陽光だけで二酸化炭素をエネルギー資源に変換する新たな分子が誕生

2017年3月21日(火)18時50分
松岡由希子

temmuz can arsiray-iStock

<米インディアナ大学ブルーミントン校の研究チームは、光や電気を使って二酸化炭素から燃料を生成する分子を新たに開発したことを明らかにした>

光合成とは、太陽光などの光エネルギーを使って、水と二酸化炭素から炭水化物を合成する生化学反応のこと。自然界では、植物や植物プランクトン、藻類など、光合成色素を有する生物が、光合成によって、必要な養分をつくりだしているが、近年、この仕組みを模倣し、人為的に光合成させる人工光合成の研究開発がすすめられている。

米インディアナ大学ブルーミントン校の研究チームは、2017年3月、学術雑誌「米国化学会誌(JACS)」で、光や電気を使って二酸化炭素から燃料を生成する分子を新たに開発したことを明らかにした。

【参考記事】光合成する電池で温暖化をストップ
【参考記事】人工の葉っぱとバクテリアで、太陽光から液体燃料を生み出す技術

この分子は、鉛筆の芯として広く用いられているグラファイト(黒鉛)をナノメートルサイズにしたナノグラフェンに、レアメタル(希少金属)のひとつであるレニウムを結合させたもの。ナノグラフェンが太陽光からエネルギーを吸収し、レニウム原子に電子を流し込むと、レニウム原子がこれらの電子を使って二酸化炭素を一酸化炭素に還元する。

つまり、ナノグラフェンが"エネルギー捕集体"として機能し、レニウムが一酸化炭素を生成する"エンジン"の役割を担っているわけだ。一酸化炭素は、自動車用燃料に利用可能な合成ガスに変えることで、エネルギー資源として活用できる。

太陽光を使って二酸化炭素を一酸化炭素に還元する手法はこれまでも研究されてきたが、二酸化炭素の還元に利用できる太陽光は、紫外線領域のごく一部の波長に限られていた。これに対して、ナノグラフェンは、最大600ナノメートルの波長まで光を吸収することができるのが利点。二酸化炭素から一酸化炭素への還元において、太陽光エネルギーをより有効に利用できる。

研究チームでは、今後の課題として、この分子の強度と耐久性を向上させるとともに、希少なレニウムに代わる素材の必要性を挙げている。マンガンなど、より安価で一般的な素材に代替されることが望ましい。

太陽光だけで二酸化炭素をエネルギー資源として再生できるこの分子は、温暖化ガス排出量の削減とエネルギー資源の確保という一挙両得を実現する技術として大いに期待できそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

キューバ、米と協議開始 石油封鎖の影響深刻化

ワールド

イラン新指導者、負傷で姿見せない公算 外見損傷か=

ビジネス

米個人消費1月堅調、PCE価格指数前年比2.8%上

ワールド

トランプ氏、プーチン氏のイラン支援を示唆 ドローン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 2
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 8
    北極海で見つかった「400年近く生きる生物」がSNSで…
  • 9
    謎すぎる...戦争嫌いのMAGAがなぜイラン攻撃を支持す…
  • 10
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中