最新記事

農業

IoTで農作物ロスの削減を目指せ

2017年2月7日（火）16時45分
ケイト・ローレンス　ReadWrite［日本版］編集部

ReadWrite［日本版］編集部

＜肥沃な大地と降り注ぐ太陽、そして天からの恵みの雨......。こうした人の手ではコントロールできない要素を組み合わせて行われる代表的なものが農業だ。IT化からもっとも遠い世界だと思われていた農業だが、近年ここにもIoTの導入が進みつつある＞


農学者や昆虫学者を抱える技術系スタートアップ企業に出会うことはそれほど多くはないだろう。

IoTが素晴らしいことの1つに、技術を使ってこれまで何百年も業界が苦しんできた問題を解決できることが挙げられる。たとえば、農業における「食糧廃棄物」の問題だ。

国連食糧農業機関（ＦＡＯ）のデータによると、農場から店舗、そして食卓に上るまでのプロセスで、年間およそ１兆ドルの作物が収穫後に無駄になっているという。ヨーロッパなど技術的に進んでいる地域でさえ、こういった無駄は10%以上にのぼり、アフリカや工業化が進んでいるアジアなどの途上国でもこの割合は高くなる。このような廃棄物は、原材料として保存している時や、加工時、輸送時などいたるでも起こる。

この課題にIoT技術で立ち向かうのが、Centaur Analytics社だ。農作物の保存状態をリアルタイムで監視し、適切に管理するIoT技術をトータルで提供する会社である。かれらは貯蔵品の品質と安全性を保つためのIoTソリューションの開発と営業をおこなっている。その目標は収穫後のロスを減らし、農場から食卓へ上がるまでの無駄をなくすことだ。

Centaur Analyticsの共同設立社・最高経営責任者（ＣＥＯ）のソティリス・バンタス博士と話をする機会があった。彼は自分たちの役割について次のように説明する。

「世界中で農作物の生産量の約1/3が無駄になっており、アフリカなどの途上国では害虫などでさらに多くの被害を出しています。途上国では収穫された農作物の17%が捨てられるか、家畜の餌やバイオ燃料になっています。我々は農学者や昆虫学者など各分野の専門家とともに、監視センサーやソフトウェア分析などによるソリューションを考えています」


農業でのハイテク技術の一例：自動運転トラクター　

次のページ収穫後の農作物を随時モニタリング
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

原油先物、週間で4カ月半ぶり下落率に　トランプ関税
2025.03.07

ビジネス

クシュタール、米当局の買収承認得るための道筋をセブ
2025.03.07

ビジネス

アングル：全米で広がる反マスク行動　「＃テスラたた
2025.03.07

ワールド

トルコ中銀が2.5％利下げ、インフレ鈍化で　先行き
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中