最新記事

日本

「ガイジン専用」という「おもてなし」

2017年1月27日(金)15時09分
田所昌幸(慶應義塾大学法学部教授)※アステイオン85より転載

 しかしもっと不思議なのは、FFに「ご案内」する「ガイジン」をどうやって見分けるのかということである。例えば私が三月から住んでいるカナダでは、非常に多民族化が進んでいて、日本人がぼんやりと「カナダ人」というイメージから想像するヨーロッパ系の白人以外のカナダ人も非常に多く、ざっと統計を見たところでは全人口の二五%程度に達する。さらに、多文化主義的な環境で世代を重ねるうちに人種間の結婚によって生まれた世代も増えるだろうから、そもそも人種のカテゴリーで截然と区別できない人々も少なくない。つまり、カナダ人と外国人を外見で区別することなど全く不可能で、こんな国で京都駅にあったような制度を作れば、よくて冗談、悪くすると人種差別と受け取られるだろう。これはカナダに限ったことではなく、欧米のいわゆる先進国では一様に多民族化が進んでいて、例えばイギリス人のうちアジア系(インドなど南アジア系が多い)やアフリカ系の人々が一割程度占めているが、ロンドンではその比率はほぼ半数に達している。ロンドンには外国人も多数住んでいるので、実際に行ってみると、「イギリス人らしいイギリス人」は随分少数派だ。アメリカでも近い将来白人は少数派になるとすら言われているのである。

 日本でも、二〇一五年末現在の日本の中長期の在留外国人は二二三万人で、その内訳は中国人が約三割で韓国人が約二割である。それに加えて観光などの目的で訪日する外国人は、ここ数年で急速に増えて、二〇一五年にはほぼ二〇〇〇万人に達している。つまりすでに日本にいる人々の数%は外国人であり、京都のような観光地はもちろん都市部ではその比率はそれよりずっと高いはずである。

 日本の制度は日本人はすべて日本語が母語で、外国人は日本語が話せないという前提になっている。そもそもそれが間違いである。当日の私の連れは、タクシーで目的地を的確に言うのには何も困らないだろう。中長期に日本に在留する外国人の中には、日本生まれで日本語が母語の在日コリアンの人々もいる。逆に日本人との婚姻によって日本国籍を取得した外国出身者の中には、日本語が流ちょうとはいかない人もいるだろう。

 大体外観だけで、日本語の能力なんか判るわけはないではないか。タクシーのドライバーは微妙に見分けられると言っていたが、日本人と中国人や韓国人を外観で確実に見分けることなど、少なくとも私には全く不可能である。たとえば韓国の金浦空港の入国管理の列で、日本人と韓国人の列を見比べて、両者を区別することなど、私には全く不可能である。逆に、例えばオリンピックで日本を代表したベイカー茉秋選手やケンブリッジ飛鳥選手が京都駅でタクシーに乗ろうとすると、ガイジン専用乗り場に行けと言われるのだろうか。

 しかも北朝鮮のような鎖国政策でもやるか、日本など誰も行きたくないと思うほど日本が落ちぶれでもしない限り、日本領域内に住んだり滞在したりする外国人が減ることはまず考えられない。つまりこの社会でも電車やタクシーに乗りレストランで食事をする人には、日本語の流ちょうな外国人もいれば、日本語が母語ではない日本人もいるのが、ありふれたことになりつつあるのである。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダック反落、軟調な経済指

ワールド

米、イラン産原油積載タンカー拿捕を検討 圧力強化へ

ビジネス

米フォード、第4四半期は111億ドルの最終赤字 E

ビジネス

リフトの四半期利益見通し低調、25年は営業赤字 株
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中