最新記事

教育

【日本初! ロンドン大学の学位が取得可能】パラレル・ディグリー・プログラムが拓く世界への道 ── 武蔵大学

PR

2016年11月15日(火)00時00分

マイケル・マグカミット[Michael Magcamit]助教(政治学/フィリピン大学卒業、カンタベリー大学大学院博士号取得)が担当する「International Relations」の授業風景

<武蔵大学経済学部では、2015年ロンドン大学の学位が国内で取得できる日本初のプログラムを開設。今年2年目を迎えたプログラムの現在をレポートする>

日本にいながら2つの大学の学位が取れる

 武蔵大学のパラレル・ディグリー・プログラム(PDP)は、経済学部生対象。入学後、一定の基準を満たした学生が、武蔵大学の履修科目と並行して、ロンドン大学のインターナショナル・プログラム(IP)を受講することで、両大学の学位が取得できるというものである。IPは現在180か国以上で採用されており、ノーベル賞受賞者を輩出している国際的なプログラム。近年、海外の大学と協定を結び2つの大学の学位が取得できるダブル・ディグリー制を導入する大学も増えているが、通常2年程度の留学が必須となっている。

東郷賢教授 「いわゆるダブル・ディグリーと、本学のPDPとの大きな違いは、留学せずにロンドン大学の学位が取れることです。日本では本学が初めて導入した取り組みで、今年で2年目を迎えます。PDPを目指して優秀な学生が入学してきたり、大手予備校や企業の方々からも大いに関心をもっていただき、確かな手応えを感じています」と、プログラムを推進してきた経済学部の東郷賢教授は話す。


musashi_b.jpg

練馬区の登録文化財に指定され第25回BELCA賞を受賞した武蔵学園大講堂 1928年に日本の代表的な建築家の佐藤功一氏の設計により建設

山嵜哲哉学長 このようなプログラムが実現した背景には、同大学の長年にわたるグローバル教育での実践がある。山嵜哲哉学長は、「本学の創立者・根津嘉一郎は建学の三理想の一つとして『世界に雄飛するにたえる人物』を今から94年も前に挙げています。以来、グローバル教育は本学の教育の柱となってきました。約30年前から奨学金付きの学生海外研修制度を行い、現在はテンプル大学ジャパンキャンパスとの単位互換、外国人留学生や帰国生を対象とした英語による授業、いつでもネイティブの外国人と英会話ができるMusashi Communication Village(MCV)の設置等を行ってきました。こうした取り組みの上にPDPがあると考えています」と語る。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国万科の社債権者、返済猶予延長承認し不履行回避 

ビジネス

ロシアの対中ガス輸出、今年は25%増 欧州市場の穴

ビジネス

ECB、必要なら再び行動の用意=スロバキア中銀総裁

ワールド

ロシア、ウクライナ全土掌握の野心否定 米情報機関の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 8
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 9
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 10
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中