最新記事

教育

【日本初! ロンドン大学の学位が取得可能】パラレル・ディグリー・プログラムが拓く世界への道 ── 武蔵大学

PR

2016年11月15日(火)00時00分

学びと費用の両面を徹底サポート

 PDPの授業はテキストも含めすべてが英語のため、英語力が欠かせない。プログラムの具体的な流れとしては、まず、経済学部新入生の希望者を対象に語学の成績などから30名程度を選抜(※1)。選ばれた学生は、4〜5月に英語の強化授業を受け、6月からの8週間はフィリピン・セブ島で英語の集中授業に参加する。8月末の時点でロンドン大学の入学基準であるIELTSスコア5.5(英検換算で2級と準1級の中間程度)以上であれば、9月から基礎課程であるインターナショナル・ファンデーション・プログラム(IFP)が履修できる。そして、翌年4月の試験に合格すれば、その年の9月からIPに進むことができる。IPも毎年試験があり、3年間で12科目を履修し合格すれば、ロンドン大学の経済経営学の学士号が取得できる。

※1 PDPの履修を確約する特別選抜入試「PDPパスポート型」を導入(2017年度入試は終了)

musashi_c.gif

「PDPの授業はすべて英語で予習を前提としていますから、とにかく学生は勉強するしかありません。毎日最低でも3〜4時間は必要です。それでも、PDPを修了すれば、君たちの前に想像もしなかった全く新たな道が拓けると、学生たちには繰り返し言っています」と東郷教授。

 PDPを受講するには、同大学に収める学費のほかに4年間で約125万円が必要だが、およそ半分は奨学金でまかなえる。セブ島の語学研修は、60万円ほどの費用がかかるが、これについても10万円ほどの自己負担で済むようにサポート体制が充実している。

インターナショナル・プログラム

成績優秀者はロンドンのLSEでの受講が可能LONDON LSE

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中