最新記事

教育

【日本初! ロンドン大学の学位が取得可能】パラレル・ディグリー・プログラムが拓く世界への道 ── 武蔵大学

PR

2016年11月15日(火)00時00分

学びと費用の両面を徹底サポート

 PDPの授業はテキストも含めすべてが英語のため、英語力が欠かせない。プログラムの具体的な流れとしては、まず、経済学部新入生の希望者を対象に語学の成績などから30名程度を選抜(※1)。選ばれた学生は、4〜5月に英語の強化授業を受け、6月からの8週間はフィリピン・セブ島で英語の集中授業に参加する。8月末の時点でロンドン大学の入学基準であるIELTSスコア5.5(英検換算で2級と準1級の中間程度)以上であれば、9月から基礎課程であるインターナショナル・ファンデーション・プログラム(IFP)が履修できる。そして、翌年4月の試験に合格すれば、その年の9月からIPに進むことができる。IPも毎年試験があり、3年間で12科目を履修し合格すれば、ロンドン大学の経済経営学の学士号が取得できる。

※1 PDPの履修を確約する特別選抜入試「PDPパスポート型」を導入(2017年度入試は終了)

musashi_c.gif

「PDPの授業はすべて英語で予習を前提としていますから、とにかく学生は勉強するしかありません。毎日最低でも3〜4時間は必要です。それでも、PDPを修了すれば、君たちの前に想像もしなかった全く新たな道が拓けると、学生たちには繰り返し言っています」と東郷教授。

 PDPを受講するには、同大学に収める学費のほかに4年間で約125万円が必要だが、およそ半分は奨学金でまかなえる。セブ島の語学研修は、60万円ほどの費用がかかるが、これについても10万円ほどの自己負担で済むようにサポート体制が充実している。

インターナショナル・プログラム

成績優秀者はロンドンのLSEでの受講が可能LONDON LSE

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ネトフリ株一時9%超上昇、ワーナー買収断念の意向を

ビジネス

今年の米経済は「力強さ増す」、新企業成長で雇用創出

ワールド

米国務長官、3月2─3日にイスラエル訪問 イラン情

ビジネス

米建設支出、25年12月は前月比0.3%増 予想と
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石が発見される...ほかの恐竜にない「特徴」とは
  • 4
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    トランプがイランを攻撃する日
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    習近平による軍部粛清は「自傷行為」...最高幹部解任…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中