最新記事

サイバー戦争

米で頻発するサイバー攻撃は大規模攻撃の腕試しだ

2016年10月26日(水)18時30分
アンソニー・カスバートソン

Larry Downing-REUTERS

<誰が犯人かはわからないが、その執拗さから、専門家は国家を疑う。実験を繰り返して破壊力を増す核爆弾タイプのサイバー攻撃である可能性も>(写真は昨年1月、米国土安全保障省のジェイ・ジョンソン長官とバラク・オバマ米大統領)

 アメリカでは先週末に大規模なサイバー攻撃があり、ツイッターやレディット、ニューヨーク・タイムズなどのサイトに接続できなくなった。世界各地で似たような現象が起こっている。専門家は「核爆弾型サイバー攻撃」の前触れだった可能性があると警告している。

 テロ対策などを担う米国土安全保障省(DHS)は、DNSホスティング会社「ダイン」に対するサイバー攻撃があったとして捜査を始めた。ダインはインターネット上で「DNSサーバー」を提供しており、多くの主要サイトやオンラインサービスが同社のサービスを利用している。誰が攻撃したのかは分かっておらず、外国政府を後ろ盾にした攻撃部隊から、内部告発サイト「ウィキリークス」の創設者ジュリアン・アサンジに忠誠を誓うハッカー集団に至るまで、様々な憶測を呼んでいる。

 今回の攻撃は、サイバー攻撃の常とう手段である「DDoS攻撃」だ。多数のコンピューターから大量のデータを送りつけることで、システムに負荷をかけてダウンさせる。セキュリティ対策に詳しい複数の専門家は、犯行の目的について、今後より大規模な攻撃を仕掛ける準備として、基盤のシステムの脆弱さを確かめるための「腕試し」だったとみている。

実験を重ねた上で本攻撃

「アメリカが原子爆弾を開発したときと同じように、一連のサイバー攻撃は実験を繰り返しながらエスカレートしている」と、ウイルス対策ソフトの生みの親、ジョン・マカフィーは本誌に語った「ハッカー集団は攻撃結果を分析して、次は一層深刻な被害を与える攻撃を仕掛けてくるだろう」

【参考記事】NSAの天才ハッカー集団がハッキング被害、官製ハッキングツールが流出

「今回の攻撃は、近い将来大惨事となる攻撃が起こる前触れだ。事前に小さな攻撃を仕掛けるのは、インターネットの基盤の脆弱さを見極めるため。ハッカーに見破られた脆弱性が、後にもっと大規模なサイバー攻撃に悪用されることを想定して対策を打つ必要がある」

最近のDDoS攻撃では、IoT機器に忍び込む「ミライ(MIRAI)」と呼ばれるマルウエア(悪意のある不正ソフトウエア)が確認された。ミライは、ウェブカメラや監視モニター、スマート機器など、世界中で数千億個が出回る「IoT(モノのインターネット)」製品を、持ち主に気付かれずに乗っ取ることができる。

cybersecurity161026.jpg
Creative Commons/Composite

【参考記事】サイバー犯罪に取り組むインターポールを訪ねて

 中国の電子機器メーカー「Hangzhou Xiongmai Technology」は、攻撃の踏み台にされたと伝えられた製品のリコールを発表した。だがミライに感染しやすい製品を製造しているメーカーは、同社以外にも多数あるとみられる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中