最新記事

BOOKS

「親を捨てるしかない」時代に、子は、親は、どうすべきか

2016年9月27日(火)06時15分
印南敦史(作家、書評家)

 超長寿社会とは、高齢者になっても親が生存している可能性の高い社会であり、それは超高齢化社会への道だ。高齢者の子どもが後期高齢者の親の介護をすることは、過酷な状況を強いられるであろう老老介護の一種だ。その先には、自分が死ぬときに親が健在という事態も考えられる。また、そこには「孤独死」や「無縁死」の増加という現実も加わるだろう。

 そんななかで著者が問題視するのは、「子どもには迷惑をかけたくない」が高齢者の間でキーワードになっているという点だ。自分の死後の後始末は本人にはできないので、子どもにとって迷惑になるかもしれない。できるだけその負担を減らしたいと考えるのは当然で、だから「終活」という活動が注目されたりもする。だが、そこにさまざまなハードルがあるのも事実。葬儀の方法、相続など、あらゆる問題点が露呈することになるのだ。


終活をはじめたときに、すでに高齢者になっていたとしても、まだ当人は元気であり、そういう状態だからこそ、自分の老い先を考えようとする。
 しかし、その時点では、自分が老いるということが具体的に何を意味するのか、はっきりと理解できていない。老いたときの自分の状態や気持ちが、それより前の時点では具体的に想像できないのだ。(106ページより)

 たしかに、それは当然のことかもしれない。終活をはじめた時点では「いさぎよく死にたい」と考え、無駄に命を長引かせる終末期医療など拒否するという立場に立っていたとしても、そうした事態が現実味を帯びてくると、その決意は往々にしてぐらつく。

 人間の決意は、状況によって揺らぎ、変化していく。また、そこには「ボケ」という事態も絡みついてくる。つまり「子どもには迷惑をかけたくない」という思いからはじめたはずの終活も、やり遂げるのはかなり困難だということだ。

 では、親が子どもに捨てられるのだとすれば、そして終活もままならないのだとすれば、親はどうしたらいいのか? この問いに対して、著者は第5章でこう断言している。


究極の就活は、「とっとと死ぬ」ことに尽きる。死んでしまえば、「子どもには迷惑をかけたくない」という高齢者の思いも満たされるし、事実、子どもも助かる。(144ページより)

 実際に、自ら死を望む人もいるだろう。第2章には「社会の活力の維持には適切な形での新陳代謝が必要であり、高齢者にしても、いかなる状態になっても長生きしたいとは考えていない。よって自分が寝たきりになったら、介護を拒否して安楽になりたい」という83歳男性の新聞への投書が紹介されている。

 だが現実はといえば、家族こそが「とっとと死ぬ」ことを阻んでいる元凶でもあるのだという。


介護する側に収入がなかったり、ごく低額の収入しかなく、介護される高齢者の年金に頼っていたら、ますます死なせてはくれなくなる。本人のためではなく、介護する側の都合で、死につつある高齢者が生き続けることを強いられるのだ。(154ページより)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

タイ業況判断指数、1月は88.7に上昇 政府施策と

ビジネス

レゴ、30年までにインドに50店舗出店へ 非デジタ

ワールド

焦点:トランプ氏「二正面外交」に批判の声、ウクライ

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了前に退任へ=FT
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中