最新記事

インタビュー

【再録】現代史上、最も名高い2人の新旧米国務長官

2016年3月30日(水)15時50分
ジョン・ミーチャム(米国版編集長)

クリントン まさにそのとおり。

――国務長官にとって国際政治の理論はどういう意味があるのか。

クリントン この点はヘンリーの専門だと思うけれど、理論は外交の枠組みや方向性、歴史の教訓を教えてくれると私は思っている。

 ただし、過去のパターンが参考になる面はあっても、まったく同じ局面は2つとない。型にはまった考え方をせず、状況に俊敏に反応し、直感を研ぎ澄ませてチャンスを見逃さずに振る舞い、その上で実際の行動を説明する理論をつくり上げる......というのが正直なところかしら(笑)。

キッシンジャー 私は学者出身なので、理論には関心がある。ただし(実務家と違って)学者は、目の前の情勢に適合した理論を構築するためにたっぷり時間をかけられる。それに学者という立場であれば、(実現性を考えずに)一刀両断の解決策を唱えても構わない。

 一方、国務長官にとって、問題を一発で解決できるような解決策はまずあり得ない。問題を解決するためには、一つ一つ段階を踏むしかない。

「重要なのはアメとムチをうまく提示すること」――キッシンジャー

――2人とも戦時に国務長官を務めている(キッシンジャーはベトナム戦争終盤の国務長官)。戦争を戦っているときに外交を行うことに特有の難しさはあるのか。

クリントン オバマ大統領は(前政権からイラクとアフガニスタンの)2つの戦争を引き継ぎ、自分で生み出したわけではない問題について早期に判断を下すことを強いられた。(しかしその後)大統領はしっかり時間をかけ、問題を根本に立ち返って検討するプロセスを踏んだ。その点を私は高く評価している。

 イラクの戦争は終息に向かっているが、それに伴って米軍が引き揚げれば、国務省と国際開発庁(USAID)の担う役割がますます大きくなる。

 一例を挙げると、いまイラク警察の訓練を実施している米軍は、この任務を行うために必要な手だてをたくさん持っている。大規模な兵力はもとより、装備も豊富だし、自由に使用できる予算もふんだんにある。国務省とUSAIDにはそういう手だてがないが、私はその責任を引き受けなくてはならない。重責に気が遠くなる。

 アフガニスタンに関しては、どうやって前に進むべきか時間をかけて検討してきた。軍と文民部門の双方で意見が一致したのは、軍事力だけでは成功を収められないということ。当たり前の結論に聞こえるかもしれないが、このように結論づけたことにより、国務省とUSAIDの直面する課題が山ほど浮上してくる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

世界のEV販売、1月は前年比3%減 米中が重し

ワールド

EXCLUSIVE-EU、合併規則を20年ぶり見直

ビジネス

バーレ、第4四半期は純損失拡大 コア利益は予想上回

ビジネス

米ナイキ傘下のコンバース、組織体制見直し・人員削減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中