最新記事

インタビュー

【再録】現代史上、最も名高い2人の新旧米国務長官

2016年3月30日(水)15時50分
ジョン・ミーチャム(米国版編集長)

クリントン まさにそのとおり。

――国務長官にとって国際政治の理論はどういう意味があるのか。

クリントン この点はヘンリーの専門だと思うけれど、理論は外交の枠組みや方向性、歴史の教訓を教えてくれると私は思っている。

 ただし、過去のパターンが参考になる面はあっても、まったく同じ局面は2つとない。型にはまった考え方をせず、状況に俊敏に反応し、直感を研ぎ澄ませてチャンスを見逃さずに振る舞い、その上で実際の行動を説明する理論をつくり上げる......というのが正直なところかしら(笑)。

キッシンジャー 私は学者出身なので、理論には関心がある。ただし(実務家と違って)学者は、目の前の情勢に適合した理論を構築するためにたっぷり時間をかけられる。それに学者という立場であれば、(実現性を考えずに)一刀両断の解決策を唱えても構わない。

 一方、国務長官にとって、問題を一発で解決できるような解決策はまずあり得ない。問題を解決するためには、一つ一つ段階を踏むしかない。

「重要なのはアメとムチをうまく提示すること」――キッシンジャー

――2人とも戦時に国務長官を務めている(キッシンジャーはベトナム戦争終盤の国務長官)。戦争を戦っているときに外交を行うことに特有の難しさはあるのか。

クリントン オバマ大統領は(前政権からイラクとアフガニスタンの)2つの戦争を引き継ぎ、自分で生み出したわけではない問題について早期に判断を下すことを強いられた。(しかしその後)大統領はしっかり時間をかけ、問題を根本に立ち返って検討するプロセスを踏んだ。その点を私は高く評価している。

 イラクの戦争は終息に向かっているが、それに伴って米軍が引き揚げれば、国務省と国際開発庁(USAID)の担う役割がますます大きくなる。

 一例を挙げると、いまイラク警察の訓練を実施している米軍は、この任務を行うために必要な手だてをたくさん持っている。大規模な兵力はもとより、装備も豊富だし、自由に使用できる予算もふんだんにある。国務省とUSAIDにはそういう手だてがないが、私はその責任を引き受けなくてはならない。重責に気が遠くなる。

 アフガニスタンに関しては、どうやって前に進むべきか時間をかけて検討してきた。軍と文民部門の双方で意見が一致したのは、軍事力だけでは成功を収められないということ。当たり前の結論に聞こえるかもしれないが、このように結論づけたことにより、国務省とUSAIDの直面する課題が山ほど浮上してくる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EU加盟国、40年までの温室効果ガス排出90%削減

ビジネス

中国11月CPI、前年比で21カ月ぶり高い伸び P

ワールド

米マイアミ市長選、民主党候補が勝利 約30年ぶり

ビジネス

航空業界ネットゼロに黄信号、SAF供給不足 目標未
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中