最新記事

文明

遅きに失した遺跡保護の叫び

ISISの暴挙で注目される世界遺産の悲劇。シリア内戦が引き金で破壊と略奪の標的に

2015年6月9日(火)11時21分
ティモシー・マグラス

甚大な喪失 パルミラ遺跡をはじめ文明の貴重な記録が危機に直面している Khaled al-Hariri-REUTERS

 シリア中部のパルミラ遺跡は、この国で起きる惨事のすべてがテロ組織ISIS(自称イスラム国、別名ISIL)だけの仕業ではないことを、あらためて思い出させる。

 ISISは征服した地域で遺跡の破壊や略奪を繰り返し、宗教的な偶像破壊だと主張している。イラク北部のモスル博物館や古代アッシリアのニムルド遺跡など、数多くの文化遺産が標的になってきた。

 2〜3世紀に商業都市として栄えたパルミラは、古代ローマの神殿や列柱など数多くの遺跡が残っており、ユネスコ(国連教育科学文化機関)の世界遺産にも登録されている。しかし先週、ISISはパルミラを制圧したと宣言。貴重な遺跡の命運を、世界中が案じている。

 ISISは2月に、モスル博物館で大型ハンマーや電動ドリルを使って収
蔵品を粉々にする映像を公開した。今回も似たようなプロパガンダ映像が流されれば、世界中のメディアがパルミラ制圧のニュース以上に注目するだろう。そして、ISISの行為が世界の怒りを駆り立てるほど、彼らは同じことを繰り返す。

 ただし、パルミラについて、多くの報道が言及していない事実がある。この地にISISが侵攻する前から、遺跡はシリアの内戦によって破壊されていたのだ。

 ISISがブルドーザーでパルミラの神殿をなぎ倒したとしても、その壁
や柱は既に深刻な損傷を受けている。4年に及ぶ激しい内戦は、ISISが関与するまで、国際社会からあまり注目されていなかった。私たちはもっと早く、パルミラの古代遺跡の危機を直視するべきだった。

政府軍の軍事拠点と化して

 13年4月に、バシャル・アサド大統領を支持するシリア政府軍と反体制派の戦闘によって、パルミラの遺跡が破壊されていると報道された。反体制派が遺跡の周辺や内部に攻め入り、政府軍がロケット弾や迫撃砲、砲弾などで迎撃したという。

 シリア文化省文化財博物館総局のマムーン・アブドルカリム総裁は当時、政府軍を含むすべての勢力に対して遺跡から距離を置き、「(遺跡が)どちら側からも標的にならないように」求めたと語っている。

 ユネスコも2年以上前から、パルミラ遺跡の状況に警鐘を鳴らしてきた。ユネスコが「シリアの砂漠のオアシス」と呼ぶパルミラは、13年から「危機遺産リスト」に記載されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

フェデックスなどの連合、欧州宅配ロッカー企業インポ

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 外国勢力と結

ワールド

イスラエル大統領の豪州訪問に抗議活動、親パレスチナ

ワールド

対日政策、1回の選挙で変わるものではないと中国外務
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中