最新記事

医学

免疫が切り拓く「がん治療」最前線

2012年4月16日(月)13時54分
シャロン・べグリー(サイエンス担当) 井口景子、高木由美子、知久敏之(本誌記者)

 ただし高コストにはそれなりの理由があり、治療費の安さだけで医療施設を選ぶのは危険かもしれない。患者の細胞を操作する免疫細胞治療には、厳重に安全管理された完全無菌状態の空間と、専門の技術者が不可欠だ。さらに免疫細胞を患者の体内に戻すまでの数週間、細菌検査と細胞検査を繰り返す。

 より高い効果を導くための技術革新にもコストが掛かる。例えば一般的には、樹状細胞ワクチン療法で樹状細胞に抗原の情報を教え込む際には、樹状細胞と癌抗原を一緒に培養して情報を「自然」に取り込ませる。一方、樹状細胞に電気刺激を与えて細胞膜に瞬間的に穴を開けるエレクトロポレーション法という最新技術もある。

 これを応用したシステムをメディネットから採用した瀬田クリニックグループによると、樹状細胞に開けた穴から抗原情報を強制的に取り込ませるため、通常の10倍以上の情報を取り込める。おかげで目的の癌細胞だけを攻撃するキラーT細胞を、従来より数倍〜数十倍多く得られるという。

 癌という巨大な敵に打ち勝つ「夢の治療法」が話題になった(そして消えていった)ことは、過去に何度もある。免疫治療も期待外れに終わる可能性はある。

 それでもこの方法に望みを懸ける研究者は増え続け、多額の資金も流入している。「免疫治療が『第4の治療法』を超えて、『4大治療』の1つになれる日を目指している」と、九州大学の高石は言う。日本では3人に1人が癌で亡くなり、アメリカでは毎日1500人が癌で命を落としている。グズグズしている暇はない。


免疫の力を活用した 「第4の治療法」とは

患者本人の免疫システムに働き掛けて癌細胞を攻撃する免疫治療。大きく分けると攻撃の「司令塔」を教育する手法と、「攻撃部隊」を強化する手法の2つがある。主要な治療法とその仕組み、特徴を紹介すると......。

■攻撃の「司令塔」を教育するタイプ
(1) 癌ワクチン治療
癌細胞特有の目印(抗原)と同じ分子をタンパクやペプチド(タンパク質のかけら)で人工合成した医薬品を体内に注射する。癌攻撃の司令塔である樹状細胞がこの目印を取り込み、癌細胞を狙って攻撃するキラーT細胞を活性化させる。
(2) 樹状細胞ワクチン療法
患者の血液中の白血球から樹状細胞を分化させ、患者本人の癌抗原をこの樹状細胞に教え込んだ上で、体内に戻す。目印を覚えた樹状細胞がキラーT細胞に攻撃を指示。

■「攻撃部隊」を増殖させるタイプ
(3) アルファ・ベータT細胞療法
癌抗原を狙って癌細胞を攻撃するキラーT細胞に分化するT細胞を患者の体外で増殖させ、体内に戻す。
(4) ガンマ・デルタT細胞療法
樹状細胞のような司令塔の役割を持ちつつ、異常な細胞を広く攻撃する性質も持つガンマ・デルタT細胞を患者の体外で増殖させ、体内に戻す。
(5) NK細胞療法
異常な状態の細胞を片っ端から強力に攻撃するNK(ナチュラル・キラー)細胞を患者の体外で増殖させ、体内に戻す。

[2012年3月 7日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中