最新記事

医学

免疫が切り拓く「がん治療」最前線

2012年4月16日（月）13時54分
シャロン・べグリー（サイエンス担当）　井口景子、高木由美子、知久敏之（本誌記者）

　ただし高コストにはそれなりの理由があり、治療費の安さだけで医療施設を選ぶのは危険かもしれない。患者の細胞を操作する免疫細胞治療には、厳重に安全管理された完全無菌状態の空間と、専門の技術者が不可欠だ。さらに免疫細胞を患者の体内に戻すまでの数週間、細菌検査と細胞検査を繰り返す。

　より高い効果を導くための技術革新にもコストが掛かる。例えば一般的には、樹状細胞ワクチン療法で樹状細胞に抗原の情報を教え込む際には、樹状細胞と癌抗原を一緒に培養して情報を「自然」に取り込ませる。一方、樹状細胞に電気刺激を与えて細胞膜に瞬間的に穴を開けるエレクトロポレーション法という最新技術もある。

　これを応用したシステムをメディネットから採用した瀬田クリニックグループによると、樹状細胞に開けた穴から抗原情報を強制的に取り込ませるため、通常の10倍以上の情報を取り込める。おかげで目的の癌細胞だけを攻撃するキラーＴ細胞を、従来より数倍〜数十倍多く得られるという。

　癌という巨大な敵に打ち勝つ「夢の治療法」が話題になった（そして消えていった）ことは、過去に何度もある。免疫治療も期待外れに終わる可能性はある。

　それでもこの方法に望みを懸ける研究者は増え続け、多額の資金も流入している。「免疫治療が『第４の治療法』を超えて、『４大治療』の１つになれる日を目指している」と、九州大学の高石は言う。日本では３人に１人が癌で亡くなり、アメリカでは毎日１５００人が癌で命を落としている。グズグズしている暇はない。


免疫の力を活用した 「第4の治療法」とは

患者本人の免疫システムに働き掛けて癌細胞を攻撃する免疫治療。大きく分けると攻撃の「司令塔」を教育する手法と、「攻撃部隊」を強化する手法の2つがある。主要な治療法とその仕組み、特徴を紹介すると......。

■攻撃の「司令塔」を教育するタイプ
(1) 癌ワクチン治療
癌細胞特有の目印（抗原）と同じ分子をタンパクやペプチド（タンパク質のかけら）で人工合成した医薬品を体内に注射する。癌攻撃の司令塔である樹状細胞がこの目印を取り込み、癌細胞を狙って攻撃するキラーT細胞を活性化させる。
(2) 樹状細胞ワクチン療法
患者の血液中の白血球から樹状細胞を分化させ、患者本人の癌抗原をこの樹状細胞に教え込んだ上で、体内に戻す。目印を覚えた樹状細胞がキラーT細胞に攻撃を指示。

■「攻撃部隊」を増殖させるタイプ
(3) アルファ・ベータT細胞療法
癌抗原を狙って癌細胞を攻撃するキラーT細胞に分化するT細胞を患者の体外で増殖させ、体内に戻す。
(4) ガンマ・デルタT細胞療法
樹状細胞のような司令塔の役割を持ちつつ、異常な細胞を広く攻撃する性質も持つガンマ・デルタT細胞を患者の体外で増殖させ、体内に戻す。
(5) NK細胞療法
異常な状態の細胞を片っ端から強力に攻撃するNK（ナチュラル・キラー）細胞を患者の体外で増殖させ、体内に戻す。

[2012年3月 7日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2％で持続へ、成長リスクは下方に
2025.04.03

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い　年
2025.04.03

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索　企業に緊急支援
2025.04.03

ビジネス

トランプ関税で実効税率17％に、製造業「広範に混乱
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中