最新記事

医学

免疫が切り拓く「がん治療」最前線

2012年4月16日（月）13時54分
シャロン・べグリー（サイエンス担当）　井口景子、高木由美子、知久敏之（本誌記者）

　ただし高コストにはそれなりの理由があり、治療費の安さだけで医療施設を選ぶのは危険かもしれない。患者の細胞を操作する免疫細胞治療には、厳重に安全管理された完全無菌状態の空間と、専門の技術者が不可欠だ。さらに免疫細胞を患者の体内に戻すまでの数週間、細菌検査と細胞検査を繰り返す。

　より高い効果を導くための技術革新にもコストが掛かる。例えば一般的には、樹状細胞ワクチン療法で樹状細胞に抗原の情報を教え込む際には、樹状細胞と癌抗原を一緒に培養して情報を「自然」に取り込ませる。一方、樹状細胞に電気刺激を与えて細胞膜に瞬間的に穴を開けるエレクトロポレーション法という最新技術もある。

　これを応用したシステムをメディネットから採用した瀬田クリニックグループによると、樹状細胞に開けた穴から抗原情報を強制的に取り込ませるため、通常の10倍以上の情報を取り込める。おかげで目的の癌細胞だけを攻撃するキラーＴ細胞を、従来より数倍〜数十倍多く得られるという。

　癌という巨大な敵に打ち勝つ「夢の治療法」が話題になった（そして消えていった）ことは、過去に何度もある。免疫治療も期待外れに終わる可能性はある。

　それでもこの方法に望みを懸ける研究者は増え続け、多額の資金も流入している。「免疫治療が『第４の治療法』を超えて、『４大治療』の１つになれる日を目指している」と、九州大学の高石は言う。日本では３人に１人が癌で亡くなり、アメリカでは毎日１５００人が癌で命を落としている。グズグズしている暇はない。


免疫の力を活用した 「第4の治療法」とは

患者本人の免疫システムに働き掛けて癌細胞を攻撃する免疫治療。大きく分けると攻撃の「司令塔」を教育する手法と、「攻撃部隊」を強化する手法の2つがある。主要な治療法とその仕組み、特徴を紹介すると......。

■攻撃の「司令塔」を教育するタイプ
(1) 癌ワクチン治療
癌細胞特有の目印（抗原）と同じ分子をタンパクやペプチド（タンパク質のかけら）で人工合成した医薬品を体内に注射する。癌攻撃の司令塔である樹状細胞がこの目印を取り込み、癌細胞を狙って攻撃するキラーT細胞を活性化させる。
(2) 樹状細胞ワクチン療法
患者の血液中の白血球から樹状細胞を分化させ、患者本人の癌抗原をこの樹状細胞に教え込んだ上で、体内に戻す。目印を覚えた樹状細胞がキラーT細胞に攻撃を指示。

■「攻撃部隊」を増殖させるタイプ
(3) アルファ・ベータT細胞療法
癌抗原を狙って癌細胞を攻撃するキラーT細胞に分化するT細胞を患者の体外で増殖させ、体内に戻す。
(4) ガンマ・デルタT細胞療法
樹状細胞のような司令塔の役割を持ちつつ、異常な細胞を広く攻撃する性質も持つガンマ・デルタT細胞を患者の体外で増殖させ、体内に戻す。
(5) NK細胞療法
異常な状態の細胞を片っ端から強力に攻撃するNK（ナチュラル・キラー）細胞を患者の体外で増殖させ、体内に戻す。

[2012年3月 7日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ヘッジファンド、銀行株売り　消費財に買い集まる＝ゴ
2025.07.15

ワールド

訂正-スペインで猛暑による死者1180人、昨年の1
2025.07.15

ワールド

米金利1％以下に引き下げるべき、トランプ氏　ほぼ連
2025.07.15

ワールド

トランプ氏、通商交渉に前向き姿勢　「 ＥＵ当局者が
2025.07.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：AIの6原則
特集：AIの6原則
2025年7月22日号（7/15発売）

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは？
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる？
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた！」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる？
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ　「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に？...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中