最新記事

テロ警報

ビンラディンがツイッターを使わない理由

2010年10月7日(木)18時08分
クリストファー・ディッキー(中東総局長)

残り少ない天才テロリスト

 確かにテロリストにしろハリケーンにしろ、どちらも理屈でどうこうきる相手ではない。だが国民が本当に教えて欲しいのは「嵐が本当に来るのかどうか」という1点だ。

 台風が来ると分かれば、家の窓に板を打ち付け、ミネラルウォーターを備蓄するといった対応ができる。だが欧米諸国の情報当局が恐れるように、ライフルを担いだいかれた連中がパリの地下鉄で無差別発砲を始めたら、私たちはどう対処すればいいのだろう?

 実際問題、テロの嵐が起きたらもはや手の打ちようはない。今回の注意喚起は表向き「警戒を怠るな」という大ざっぱなメッセージだ。それはニューヨークの地下鉄で見かける「何か不審なものを見かけたら通報してください」という掲示と変わらない。

 だが今後もテロの動向を正しく把握し、事件の発生を阻止していきたいと思うなら、人々は2つの重要な原則への理解を深めなければならない。

 1つ目は、凶悪なテロリストは世界にほんの少数しかおらず、その中でも頭の切れる者はさらに少ないということだ。テロ計画を妄想するだけなら誰にでもできる。なのに事件が起きないのは、悪夢を現実にするのは夢想するよりはるかに難しいからだ。

 それまでもさまざまなテロ事件に資金を出したり裏で糸を引いていたビンラディンは01年、大規模なテロ攻撃を計画する能力を持った悪の天才数人と手を組んだ。その1人、モハメド・アタは9月11日の同時多発テロで命を落とした。ハリド・シェイク・モハメドやアブド・アルラヒム・アル・ナシリは逃走の後に捉えられ、今はグアンタナモの米軍基地にいる。

 9・11テロ並みの大規模な事件が起きていない大きな理由は、アルカイダの人材の層がそれほど厚くないからだ。最近になって新たな黒幕たちが登場しつつあるが、彼らも執拗な追跡と爆撃の対象になっている。

憎しみがテロの連鎖を生む

 2つ目は、大陸全域を対象にした渡航情報を出すのはいいが、その主たる目的は、今後アルカイダに加わる人間の数を減らすことでなければならないということだ。だが外国人アレルギーが強まっている欧州やアメリカでは、イスラム教徒と見れば殺人予備軍だと勝手に思い込む傾向が強まっており、テロ志願者を減らすことの重要性は看過されている。

 このような世間の冷たい目に対する一部の人々、つまり過激なイスラム教徒の反応は予想がつくはずだ。自分たちの実像や行動とは無関係に過激なテロリスト扱いされた彼らが、じゃあその通りテロに走ってやろうかと考えてもおかしくない。

 パキスタンの部族地域で最近米軍が行った無人機爆撃で死亡したのは、欧州でテロを行うために訓練を受けていたらしいドイツ国籍の数人だ。ドイツ人だけではない。過去数年間、フランス、イギリスなどのヨーロッパ諸国の国籍を持つ人々(中東系や南アジア系の人もいれば、そうでない人もいる)が、パキスタンの部族地域へテロ訓練のために赴いたことが突き止められている。

 もしビンラディンがツイッターに登場したらどうなるか。すべてのイスラム教徒をかたくなに憎み恐れるヨーロッパ人やアメリカ人からの差別的な言動を逆手にとって、それこそ1時間おきにメッセージを出すだろう。

 政治家や評論家、扇動したいと望む者たちが、10億人を超えるイスラム教徒たちの希望や思いや信仰をたった数百人のイスラム過激派が犯す残忍な暴力行為と十把ひとからげに扱おうとするならば、それはテロリストと同列の非人間的な行為だ。

 これではテロリストがツイッターを使う必要などない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

金融政策巡る赤沢氏発言、片山財務相「手法は日銀に」

ビジネス

アングル:金融市場はECBのタカ派化見込む、イラン

ワールド

英国、今夏のガス・電力供給は十分確保=ネットワーク

ワールド

原油高と供給混乱は当面継続の公算、緊急体制強化を=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:台湾有事の新シナリオ
特集:台湾有事の新シナリオ
2026年4月21日号(4/14発売)

地域紛争の「大前提」を変えた米・イラン戦争が台湾侵攻の展開に及ぼす影響をシミュレーション

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本は「イノベーションのやり方」を忘れた...ホンダ「EV撤退」が示す、日本が失った力の正体
  • 2
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 3
    「いい加減にして...」ケンダル・ジェンナーの「目のやり場に困る」姿にネット騒然
  • 4
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 5
    トランプがまた暴走?「イラン海上封鎖」の勝算
  • 6
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 7
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 8
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 9
    BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音楽市場で…
  • 10
    「違法レベル...」ゼンデイヤの「完全に透けて見える…
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 8
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中