最新記事

テロ警報

ビンラディンがツイッターを使わない理由

2010年10月7日(木)18時08分
クリストファー・ディッキー(中東総局長)

残り少ない天才テロリスト

 確かにテロリストにしろハリケーンにしろ、どちらも理屈でどうこうきる相手ではない。だが国民が本当に教えて欲しいのは「嵐が本当に来るのかどうか」という1点だ。

 台風が来ると分かれば、家の窓に板を打ち付け、ミネラルウォーターを備蓄するといった対応ができる。だが欧米諸国の情報当局が恐れるように、ライフルを担いだいかれた連中がパリの地下鉄で無差別発砲を始めたら、私たちはどう対処すればいいのだろう?

 実際問題、テロの嵐が起きたらもはや手の打ちようはない。今回の注意喚起は表向き「警戒を怠るな」という大ざっぱなメッセージだ。それはニューヨークの地下鉄で見かける「何か不審なものを見かけたら通報してください」という掲示と変わらない。

 だが今後もテロの動向を正しく把握し、事件の発生を阻止していきたいと思うなら、人々は2つの重要な原則への理解を深めなければならない。

 1つ目は、凶悪なテロリストは世界にほんの少数しかおらず、その中でも頭の切れる者はさらに少ないということだ。テロ計画を妄想するだけなら誰にでもできる。なのに事件が起きないのは、悪夢を現実にするのは夢想するよりはるかに難しいからだ。

 それまでもさまざまなテロ事件に資金を出したり裏で糸を引いていたビンラディンは01年、大規模なテロ攻撃を計画する能力を持った悪の天才数人と手を組んだ。その1人、モハメド・アタは9月11日の同時多発テロで命を落とした。ハリド・シェイク・モハメドやアブド・アルラヒム・アル・ナシリは逃走の後に捉えられ、今はグアンタナモの米軍基地にいる。

 9・11テロ並みの大規模な事件が起きていない大きな理由は、アルカイダの人材の層がそれほど厚くないからだ。最近になって新たな黒幕たちが登場しつつあるが、彼らも執拗な追跡と爆撃の対象になっている。

憎しみがテロの連鎖を生む

 2つ目は、大陸全域を対象にした渡航情報を出すのはいいが、その主たる目的は、今後アルカイダに加わる人間の数を減らすことでなければならないということだ。だが外国人アレルギーが強まっている欧州やアメリカでは、イスラム教徒と見れば殺人予備軍だと勝手に思い込む傾向が強まっており、テロ志願者を減らすことの重要性は看過されている。

 このような世間の冷たい目に対する一部の人々、つまり過激なイスラム教徒の反応は予想がつくはずだ。自分たちの実像や行動とは無関係に過激なテロリスト扱いされた彼らが、じゃあその通りテロに走ってやろうかと考えてもおかしくない。

 パキスタンの部族地域で最近米軍が行った無人機爆撃で死亡したのは、欧州でテロを行うために訓練を受けていたらしいドイツ国籍の数人だ。ドイツ人だけではない。過去数年間、フランス、イギリスなどのヨーロッパ諸国の国籍を持つ人々(中東系や南アジア系の人もいれば、そうでない人もいる)が、パキスタンの部族地域へテロ訓練のために赴いたことが突き止められている。

 もしビンラディンがツイッターに登場したらどうなるか。すべてのイスラム教徒をかたくなに憎み恐れるヨーロッパ人やアメリカ人からの差別的な言動を逆手にとって、それこそ1時間おきにメッセージを出すだろう。

 政治家や評論家、扇動したいと望む者たちが、10億人を超えるイスラム教徒たちの希望や思いや信仰をたった数百人のイスラム過激派が犯す残忍な暴力行為と十把ひとからげに扱おうとするならば、それはテロリストと同列の非人間的な行為だ。

 これではテロリストがツイッターを使う必要などない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ウーバー、新たに欧州7カ国でデリバリー事業展開へ

ビジネス

アングル:五輪会場の決済はビザ独占、危機感募らせる

ビジネス

午前の日経平均は続落、主力株の一角軟調 円高も重し

ワールド

原油先物横ばい、米イラン協議控え OPECプラス増
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中