アポロ計画50年 「月に挑んだ男たち」が語る人類最大の冒険

THE GREATEST ADVENTURE

2019年7月18日(木)19時02分
ニーナ・バーリー(ジャーナリスト)

moon190718-pic06.jpg

SPACE X

イーロン・マスクと民間主導の宇宙探査への期待

ラッセル・シュウェイカート 今では宇宙探査の真の活力源は、民間主導による宇宙技術への参入だ。

NASAは宇宙探査に大きな責任があり、今後も宇宙計画と共に宇宙探査も継続していくはずだ。しかし、政府の宇宙計画は時間とともに硬直化し、リスクを回避する傾向がある。それとは対照的に、新規参入してくる企業は非常に革新的だ。互いに競い合い、ありとあらゆる素晴らしいアイデアを持っている。

それを体現するのがイーロン・マスクと、彼が設立したスペースXだ。同社が開発した2段式ロケットは第1段の着陸に成功し、再利用もされている。世界最強の大型ロケット「ファルコン・ヘビー」の第1段のサイドブースター2基の同時帰還・着陸も成功している。信じられない快挙だ。NASAや政府ではこうはいかなかっただろう。民間の宇宙探査は非常にエキサイティングだ。新規の宇宙開発が民間の独擅場となる日も遠くないだろう。

マスクの言葉に嘘はない。彼は人類が複数の惑星に住み、宇宙空間を行き来するようになると、本気で考えていて、それを私たちの前で言葉にする。マスク自身のアイデアではないが、勇敢にもはっきりと言葉にし、彼自身もそう信じている。彼も、私も、大勢の人々もこのテーマに関心がある──無意識にであっても、だ。

宇宙計画の資金とその未来はどこへ?

チャーリー・デューク 宇宙飛行士たちとアポロ計画が成し遂げたことに、アメリカ人は今でも敬意を抱いている。ただし、政治風土は確かに変わったと思う。

「なぜそんな大金を月に使うのか」と質問されて、私は次のように答えた。「月には一切使っていない。全部アメリカのために使った」

アポロ計画には最盛期で40万人が雇用されていた。大勢の人間がこの宇宙計画で開発された技術の恩恵を受けた。言ってみれば、多くの研究が示してきたように、これまでのアメリカの宇宙計画と宇宙開発競争に対する投資の利益率は非常に大きい。

マイケル・コリンズ アメリカ社会では、宇宙計画はどちらかといえばマイナーな要素だ。当時いかに重要だったか、現在いかに重要か、誇張したくはない。宇宙計画は重要だと心から信じてはいるが、図に乗って「世界平和や人種差別や女性の地位や、その他あらゆる問題を解決する」などと言うつもりはない。当時は偉業だった。それだけだ。誇張するつもりはない。

ラッセル・シュウェイカート アメリカの指導者たちは、国内政治や政争や激しい議論に明け暮れていても、(宇宙探査については)より深く理解していると思いたい。議会であれ政権であれ、願わくばその両方が、宇宙探査はもっと深いレベルの責務だと理解していてほしいと思う。

ある意味、それは私たちが未来の数多くの世代に対して負っている責務だ。それは生命が進化している未来であり、そうした深い認識から、NASAの年間予算や国際協力、独創的な深宇宙探査の拡大、もしくはそれらの探査への支援に対するコミットメントが生まれることを願っている。

今では毎日のように、新聞やツイッターなど至る所で、でたらめやたわ言や口論などを目にする。それでも私はやはり、根底には未来に対する自分たちの責任について深い理解があると思いたい。

<本誌2019年7月23日号掲載>

20190723issue_cover-200.jpg
※7月23日号(7月17日発売)は、「日本人が知るべきMMT」特集。世界が熱狂し、日本をモデルとする現代貨幣理論(MMT)。景気刺激のためどれだけ借金しても「通貨を発行できる国家は破綻しない」は本当か。世界経済の先行きが不安視されるなかで、景気を冷やしかねない消費増税を10月に控えた日本で今、注目の高まるMMTを徹底解説します。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エアバス、A350の大型派生機を現在も検討=民間機

ビジネス

ヤム・チャイナ、KFC・ピザハット積極出店・収益性

ビジネス

午前のドル155円前半、一時9カ月半ぶり高値 円安

ワールド

中ロ首相が会談、エネルギー・農業分野で協力深化の用
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 7
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 8
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    経営・管理ビザの値上げで、中国人の「日本夢」が消…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中