アポロ計画50年 「月に挑んだ男たち」が語る人類最大の冒険

THE GREATEST ADVENTURE

2019年7月18日(木)19時02分
ニーナ・バーリー(ジャーナリスト)

moon190718-pic06.jpg

SPACE X

イーロン・マスクと民間主導の宇宙探査への期待

ラッセル・シュウェイカート 今では宇宙探査の真の活力源は、民間主導による宇宙技術への参入だ。

NASAは宇宙探査に大きな責任があり、今後も宇宙計画と共に宇宙探査も継続していくはずだ。しかし、政府の宇宙計画は時間とともに硬直化し、リスクを回避する傾向がある。それとは対照的に、新規参入してくる企業は非常に革新的だ。互いに競い合い、ありとあらゆる素晴らしいアイデアを持っている。

それを体現するのがイーロン・マスクと、彼が設立したスペースXだ。同社が開発した2段式ロケットは第1段の着陸に成功し、再利用もされている。世界最強の大型ロケット「ファルコン・ヘビー」の第1段のサイドブースター2基の同時帰還・着陸も成功している。信じられない快挙だ。NASAや政府ではこうはいかなかっただろう。民間の宇宙探査は非常にエキサイティングだ。新規の宇宙開発が民間の独擅場となる日も遠くないだろう。

マスクの言葉に嘘はない。彼は人類が複数の惑星に住み、宇宙空間を行き来するようになると、本気で考えていて、それを私たちの前で言葉にする。マスク自身のアイデアではないが、勇敢にもはっきりと言葉にし、彼自身もそう信じている。彼も、私も、大勢の人々もこのテーマに関心がある──無意識にであっても、だ。

宇宙計画の資金とその未来はどこへ?

チャーリー・デューク 宇宙飛行士たちとアポロ計画が成し遂げたことに、アメリカ人は今でも敬意を抱いている。ただし、政治風土は確かに変わったと思う。

「なぜそんな大金を月に使うのか」と質問されて、私は次のように答えた。「月には一切使っていない。全部アメリカのために使った」

アポロ計画には最盛期で40万人が雇用されていた。大勢の人間がこの宇宙計画で開発された技術の恩恵を受けた。言ってみれば、多くの研究が示してきたように、これまでのアメリカの宇宙計画と宇宙開発競争に対する投資の利益率は非常に大きい。

マイケル・コリンズ アメリカ社会では、宇宙計画はどちらかといえばマイナーな要素だ。当時いかに重要だったか、現在いかに重要か、誇張したくはない。宇宙計画は重要だと心から信じてはいるが、図に乗って「世界平和や人種差別や女性の地位や、その他あらゆる問題を解決する」などと言うつもりはない。当時は偉業だった。それだけだ。誇張するつもりはない。

ラッセル・シュウェイカート アメリカの指導者たちは、国内政治や政争や激しい議論に明け暮れていても、(宇宙探査については)より深く理解していると思いたい。議会であれ政権であれ、願わくばその両方が、宇宙探査はもっと深いレベルの責務だと理解していてほしいと思う。

ある意味、それは私たちが未来の数多くの世代に対して負っている責務だ。それは生命が進化している未来であり、そうした深い認識から、NASAの年間予算や国際協力、独創的な深宇宙探査の拡大、もしくはそれらの探査への支援に対するコミットメントが生まれることを願っている。

今では毎日のように、新聞やツイッターなど至る所で、でたらめやたわ言や口論などを目にする。それでも私はやはり、根底には未来に対する自分たちの責任について深い理解があると思いたい。

<本誌2019年7月23日号掲載>

20190723issue_cover-200.jpg
※7月23日号(7月17日発売)は、「日本人が知るべきMMT」特集。世界が熱狂し、日本をモデルとする現代貨幣理論(MMT)。景気刺激のためどれだけ借金しても「通貨を発行できる国家は破綻しない」は本当か。世界経済の先行きが不安視されるなかで、景気を冷やしかねない消費増税を10月に控えた日本で今、注目の高まるMMTを徹底解説します。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時

ビジネス

スイス中銀、銀行の流動性支援強化で詳細発表

ワールド

韓国の尹錫悦前大統領に無期懲役、内乱首謀で地裁判決
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中