最新記事

教育

学校は週4日制でいい?

2015年6月16日(火)11時27分
マデリーン・カミングス

 小学校2年生を受け持つクリスティーン・ケッターリングは、授業時間が伸びたことにより効率的に教えられるようになったと語る。週5日のときには、国語で1つの物語を読むのに2日必要だった。だが今は読了してからその後のディスカッションまで、すべて1日で終わらせることができる。

 科学の授業では従来の座学の後で、マルチメディアを活用して学ばせる時間的余裕もできた。例えば生態学の授業の後にカメレオンの動画を見せたり、州外に住んでいる科学者とのビデオ会議を準備したりする。

 学校全体として生徒の学力が向上しているかどうかは、まだ様子を見る必要がある。しかし少なくともケッターリングのクラスは、州の読解力テストでの成績を伸ばしていると言う。「私は何も以前と違うことをしていない。変わったといえば、週4日制になったことぐらい」

 ホームデールの教師らは週末が3日になったことで、子供たちが翌週に向けて十分に充電できているのだろうとみている。

 教師にとっても学べる時間が増えた。アイダホ州南西部の都市ボイシの小中高一貫校「セージ・インターナショナル」では、金曜は教師の研修に充てられる。それぞれ新しい教授法を自分のクラスで試した結果などを共有し、どれが一番効果的だったか話し合ったりする。

週5日制に戻した学区も

 週4日制は新しい風潮でもない。1970年代以来、多くの州が年間の授業日数を最小限にしようとしてきた。そんななか週4日制が子供の学力に与える影響について確かなことは分かっていない。共通テストの点数が著しく伸びた学校がある一方、落ち込んだり以前と変わらない学校もあるからだ。

 それでも週4日制にする学区は増え続けており、政治家や教育専門家の間からは懸念の声も聞こえる。例えば、最初は金曜に自己啓発に励んでいた教師のモチベーションも、そのうち下がっていくだろうという指摘だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

原油先物は反発、ウクライナ停戦合意なお不透明

ワールド

コロンビア大、親パレスチナデモで建物占拠の学生処分

ワールド

エアプサン火災、補助バッテリーのショートが原因か=

ワールド

アメリカン航空機、デンバー着陸後にエンジンから出火
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 3
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ?
  • 4
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 5
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 6
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 7
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 8
    「紀元60年頃の夫婦の暮らし」すらありありと...最新…
  • 9
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎…
  • 10
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 3
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 4
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 5
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 8
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 9
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 10
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中