最新記事

教育

学校は週4日制でいい?

アメリカで金曜日を休みにする学校区が増えている。学力向上にもつながるというのだが

2015年6月16日(火)11時27分
マデリーン・カミングス

休校日 いつもにぎやかな教室に生徒はいない GETTY IMAGES

 アイダホ州南西部ホームデールの農村地帯の金曜日。学校の教室に子供の姿は見えない。授業を受ける代わりに、子供たちはスポーツを楽しんだり家族と釣りに行ったりしている。

 先生も金曜日は休みだ。遅くまでゆっくり寝たり自己啓発のために時間を使う。

 この町のように週4日制にする学校区が全米で増えている。全体でどれだけの数なのかは分からないが、アリゾナ、コロラド、アイダホ、オレゴン州の当局によれば、近年増加しているとのことだ。特にアイダホが顕著で、州の教育委員会によると、115学区のうち42学区が週4日制を採用。過去4年間で倍増したという。

 週4日のメリットとは何なのか? 昔からよく言われているのは、休みを1日増やせばコスト削減につながるという点だ。

 だが最近は、週末を3連休にすれば子供の学習効率が上がり、教師の能力も高まるとの理由から、週4日制を導入する学校が増えている。特に金曜を教師の研修日に充てている学区は、そうした効果を狙っている。子供たちの課外活動がたくさん用意されていたり、親が子供の長くなった週末に付き合う余裕のある富裕層の学区でも、そうした理由から週4日制に移行する動きが目立つ。

「効率的に教えられる」

 週4日にしたほうが、学力が伸びると実証されているわけではないが、アイダホの例ではその効果が表れている。

 田舎の小さな町の多くがそうであるように、ホームデールも最初は週4日にすれば予算を節約できると考えていた。だがすぐに、削減できるコストはわずかでしかないことに気付いた。

 教育委員会全国連合は11年、週4日制にしている学区での年間のコスト削減率は0.4〜2.5%だと分析した。週休3日にしても、その分、4日間の授業時間は増えるため、教師の給与をカットすることはできない。学校は金曜も開放しておく必要のある日が多いため、光熱費も変わらない。削減できるところといえば、スクールバスやカフェテリアのコストぐらいだ。

 結局、ホームデールを週4日へと突き動かしたのは、学力の向上が見込める可能性だった。そして今のところ、その判断を後悔していない。ホームデールの教師たちは、授業内容を充実させることができるようになり、金曜は自分の研修に励めると、メリットを指摘する。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米、ウクライナ和平案の感謝祭前の合意に圧力 欧州は

ビジネス

FRB、近い将来の利下げなお可能 政策「やや引き締

ビジネス

ユーロ圏の成長は予想上回る、金利水準は適切=ECB

ワールド

米「ゴールデンドーム」計画、政府閉鎖などで大幅遅延
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体制で世界の海洋秩序を塗り替えられる?
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    ロシアのウクライナ侵攻、「地球規模の被害」を生ん…
  • 7
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 8
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中