最新記事

教育

学校は週4日制でいい?

アメリカで金曜日を休みにする学校区が増えている。学力向上にもつながるというのだが

2015年6月16日(火)11時27分
マデリーン・カミングス

休校日 いつもにぎやかな教室に生徒はいない GETTY IMAGES

 アイダホ州南西部ホームデールの農村地帯の金曜日。学校の教室に子供の姿は見えない。授業を受ける代わりに、子供たちはスポーツを楽しんだり家族と釣りに行ったりしている。

 先生も金曜日は休みだ。遅くまでゆっくり寝たり自己啓発のために時間を使う。

 この町のように週4日制にする学校区が全米で増えている。全体でどれだけの数なのかは分からないが、アリゾナ、コロラド、アイダホ、オレゴン州の当局によれば、近年増加しているとのことだ。特にアイダホが顕著で、州の教育委員会によると、115学区のうち42学区が週4日制を採用。過去4年間で倍増したという。

 週4日のメリットとは何なのか? 昔からよく言われているのは、休みを1日増やせばコスト削減につながるという点だ。

 だが最近は、週末を3連休にすれば子供の学習効率が上がり、教師の能力も高まるとの理由から、週4日制を導入する学校が増えている。特に金曜を教師の研修日に充てている学区は、そうした効果を狙っている。子供たちの課外活動がたくさん用意されていたり、親が子供の長くなった週末に付き合う余裕のある富裕層の学区でも、そうした理由から週4日制に移行する動きが目立つ。

「効率的に教えられる」

 週4日にしたほうが、学力が伸びると実証されているわけではないが、アイダホの例ではその効果が表れている。

 田舎の小さな町の多くがそうであるように、ホームデールも最初は週4日にすれば予算を節約できると考えていた。だがすぐに、削減できるコストはわずかでしかないことに気付いた。

 教育委員会全国連合は11年、週4日制にしている学区での年間のコスト削減率は0.4〜2.5%だと分析した。週休3日にしても、その分、4日間の授業時間は増えるため、教師の給与をカットすることはできない。学校は金曜も開放しておく必要のある日が多いため、光熱費も変わらない。削減できるところといえば、スクールバスやカフェテリアのコストぐらいだ。

 結局、ホームデールを週4日へと突き動かしたのは、学力の向上が見込める可能性だった。そして今のところ、その判断を後悔していない。ホームデールの教師たちは、授業内容を充実させることができるようになり、金曜は自分の研修に励めると、メリットを指摘する。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

EXCLUSIVE-イラン、インド船籍ガスタンカー

ワールド

イラン新指導者、負傷で姿見せない公算 外見損傷か=

ワールド

キューバ、米と協議開始 石油封鎖の影響深刻化

ビジネス

米個人消費1月堅調、PCE価格指数前年比2.8%上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 8
    北極海で見つかった「400年近く生きる生物」がSNSで…
  • 9
    謎すぎる...戦争嫌いのMAGAがなぜイラン攻撃を支持す…
  • 10
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中