最新記事

健康

4時間で肉体改造した男

「週4時間」の仕事術で有名なT・フェリスが、今度は自分をモルモットに健康ボディーづくりを指南

2011年2月23日（水）17時29分
ジェリー・クオ

効率至上主義　ライフハッカーのテクニックは健康増進にも通用するのか　Henry S. Dziekan III/Getty Images

　あなたがティモシー・フェリスをいけ好かない男だと思っても無理はない。何しろこの人物は、シャレにならないほど大きな成功を次々と収めてきた。

　07年に出版した初の著書『なぜ、週４時間働くだけでお金持ちになれるのか？』（邦訳・青志社）は、たちまちベストセラーに。その後は起業家専門の投資家に転身し、ツイッターなどに出資。プリンストン大学で講師を務め、タンゴの連続スピンでギネス記録を持っている。

　フェリスは、効率的な仕事術・生活術の実践を旨とする、いわゆる「ライフハッカー」の典型だ。そのノウハウを活用すれば、門外漢の分野も攻略できると思っているらしい。

　フェリスが新しい著書で取り上げたテーマは健康だ。10年12月刊行の『４時間ボディー』では、若干の科学的知識と大量のデータを基に人間の体を理解することを目指した。

　このテーマで本を書くのに、フェリスはうってつけの人物だ。これまでに受けた血液検査は１０００回以上。18歳以降に行ったエクササイズの記録をほぼすべて残しており、自宅の引き出しの中には、パルスオキシメーター（動脈血酸素飽和度の測定器）やスリープトラッカー（レム睡眠時に起こす目覚まし）などの機器がそろっている。

　フェリス自身がモルモット役になって実験した結果、興味深いことがいくつか得られた。例えば、血糖値測定器を腹部に埋め込んでデータを収集して、食べ物の栄養分が血液中に入るのは食事の何時間も後であることを実証した。つまり、スポーツの直前に栄養補給しても意味がない。

減量法は「動くな、食え」

　常識に反する記述も多い。体重を減らしたければ、食べる量を増やし、運動する量を減らせと、フェリスは言う（ただし一定の食事内容に従う必要がある）。この本の大きな売りは、フェリスがわずか28日間、合計４時間のエクササイズだけで、筋肉を約15.５キロ増やし、脂肪を約１.８キロ減らした上、コレステロール値を２２２から１４７に落としたという実績だ。

『４時間ボディー』を読むと、誰にでも同じことができそうに感じる。しかしその点を本人に聞くと、自分はすべてを偏執的なまでに徹底したから成功したのだとフェリスは言った。「普通の人に同じことができると思うかって？　無理だろう」

フェリスは、すぐ結果の出る手法を極めて好む。カフェインの脂肪燃焼効果を長続きさせるためには、グレープフルーツに含まれる物質ナリンゲニンの摂取を勧める。筋肉を増やすためにはショウガを、レム睡眠を促すためにはヒューペルジンという物質を摂取するといいという。

このような記述の科学的な信憑性を疑う人もいるだろう。一応、本に書かれていることの多くは、フェリスが愛読する専門誌に掲載された研究に基づいている。しかし、別個の実験結果により裏付けられていない研究や、何十年も昔の症例報告も含まれている。

結局、この本の最も有益な主張は、フェリスのようにさまざまなツールを用いて自分でいろいろ試し、オンライン上で同好の士と情報を交換し、効果的な健康増進法を自分で選択すべしというメッセージだ。個々の具体的なアドバイスは、あまりうのみにしないほうがいい。

[2011年1月26日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アリババＡＩモデル、アクセス集中で販促クーポン発行
2026.02.10

ワールド

米・アルメニア、民生用原子力分野での協力で合意
2026.02.10

ワールド

ベセント米財務長官、中国副首相と近く会談へ　高官が
2026.02.10

ビジネス

米クローガー、新ＣＥＯにウォルマート出身のフォラン
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ？「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中