最新記事
宇宙

夢の宇宙旅行で「勃起不全(ED)」のリスク...地球帰還後も続く?

A NEW SPACE RISK FOR MEN

2024年9月18日(水)15時20分
ロビン・ホワイト(自然・環境担当)
重力がない状態では、血液は簡単には体の下のほうへは流れない IGNATIEV/ISTOCK (ASTRONAUT), IM_PHOTO/SHUTTERSTOCK

重力がない状態では、血液は簡単には体の下のほうへは流れない IGNATIEV/ISTOCK (ASTRONAUT), IM_PHOTO/SHUTTERSTOCK

<太陽系の外から飛んでくる宇宙線のせいで、宇宙空間ではセックスの快楽を奪われるかも>

お金の問題さえクリアできれば宇宙を旅したいと考えている男性諸君に警告だ。2023年11月に米実験生物学会連合(The Federation of American Societies for Experimental Biology)の機関誌FASEBジャーナルに掲載された論文によると、宇宙空間に滞在すると勃起障害(ED)のリスクが高まるらしい。

その原因は、太陽系の外から飛んでくる強力な銀河宇宙線(GCR)と無重力状態にある。しかも症状は宇宙滞在中だけでなく、地上に戻ってからも長く続くという。


GCR被曝も無重力も宇宙空間では避け難い事象だが、ラットを用いた実験ではED発症との相関が確認された。どちらも体内の血流に悪影響を及ぼすからだ。ちなみにEDは性行為に必要な勃起状態を十分に維持できない状態を指す。原因はさまざまで、一般にはストレスや飲酒、疲労などが挙げられる。

「GCRが勃起機能を損なうというのは、必ずしも意外な結果ではない」と言うのは、論文の共著者でフロリダ州立大学助教のジャスティン・D・ラフェーバー。「正常な勃起に必要な血管内皮と神経系の機能をGCRが損なうことは以前から知られていた。そもそも勃起に関与する血管組織は、大動脈などに比べれば強くない。だから(GCRなどの)影響を受けやすい。だが意外だったのは、その影響が地上に戻ってからも長く残るという点だ」

GCRは、その被曝量が少なくても血管組織に影響を及ぼす。一方で無重力状態も、GCRほどではないが、いわゆる酸化ストレス(体内の活性酸素と抗酸化物質のバランスの乱れ)を通じて一定の影響を及ぼす。

今後は有人の宇宙飛行が増えるので、地球に帰還した後の宇宙飛行士の性的健康管理にも十分な配慮が必要だとラフェーバーは指摘する。

抗酸化剤の治療が有効

「今の宇宙船ではGCRを有効に遮蔽できず、深宇宙への旅では無力に等しい」と、ラフェーバーは本誌に語った。

「治療により被曝の影響を緩和することは可能だが、その効果を確認するには、動物実験でもさらなる研究が必要だろう。私たちの研究では、長い回復期後の状態を調べただけだ。被曝直後のほうが影響は明確に出るものと推測されるが、その点については今後の調査を待つしかない」

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、予想外の伸び悩み 個人消費に減

ワールド

USMCA巡る加との交渉困難に、インドネシアと近く

ビジネス

FRB金利は「中立」水準、当面据え置きの公算=クリ

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中