最新記事
AI

生成AIに関する、楽観論でも悲観論でもない「真に問うべき質問」

ISSUES 2024: ARTIFICIAL INTELLIGENCE

2023年12月27日(水)18時45分
レフィク・アナドル(メディアアーティスト)、カレル・コマーレク(実業家)
AI アート レフィク・アナドル

レフィク・アナドルは機械学習を利用した没入型アート作品を次々と発表している(ドバイ) CEDRIC RIBEIRO/GETTY IMAGES FOR ART DUBAI

<現在と過去の関係は、生成AIの在り方と似ている。2023年にチェコで行われたプロジェクト『ドボルザーク・ドリームズ』とは何だったのか?本誌「ISSUES 2024」特集より>

人間は今、あまりに過大な影響を地球に与えているが、自らも深い変化を経験している。

これまで人間の労働によってのみ成し遂げられていた仕事が、マシンによってできる部分が増えてきた。創造性が求められるタスクも例外ではない。AI(人工知能)の幅広い応用は、遠い未来の可能性ではなく、現実となりつつあり、そのままこの世界にとどまることは確実だろう。

AIのポテンシャルを考えたとき、一方では、1990年代のような楽観論が存在する。当時、IBMの初期のAI「ディープブルー」がチェスの世界チャンピオンを負かしたのをきっかけに、さまざまな領域におけるAIの応用が語られた。その一方で悲観論も存在した。AIが多くの人の生活の糧を奪い、人間の存在そのものも脅かすというのだ。

どちらも目新しい反応ではない。だがどちらの反応も、技術の進歩と人間の発展を切り離して考えるという間違いを犯している。楽観論者はAIが人間のために何をしてくれるかを夢中で語り、悲観論者はAIに何をされるかに不安を抱く。だが私たちが真に問うべきなのは、AIが人間と共に何を達成できるかだ。

この問いは、アートの世界にも、金融の世界にも関係する。

最新のメディアアートは実験と伝統の対話から生まれる。もともと人間の新しいものへの憧れと伝統への称賛は、相互依存関係にある。あるアート作品は、過去のトレンドを理解して初めて、その作品の斬新さを知ることができる。その意味では、過去の文化的遺産から完全に切り離されたアートは存在しない。

投資もハイブリッドな活動だ。この分野で成功するためには、真のイノベーションを見抜く能力が必要だ。そのためには過去をきちんと理解している必要がある。

現代に生き返るドボルザーク

こうした現在と過去の関係は、生成AIの在り方と似ている。AIは、人間の活動から生まれた膨大なデータを活用することで、汎用性に近いレベルの応用法を生み、幅広い文化や産業に及ぶイノベーションを後押しする。筆者ら2人が共同プロジェクト『ドボルザーク・ドリームズ』に取り組み始めた背景にも、AIに関するこうした共通理解がある。

このプロジェクトは、19世紀のチェコの作曲家アントニン・ドボルザークの楽曲とビジュアル資料、そしてレガシーを機械学習によってまとめ上げ、デジタルアートに昇華させるというものだ。

完成した作品は、2023年9月にチェコの首都プラハで開かれたドボルザーク・プラハ国際音楽祭で披露された。歴史的コンサートホール「ルドルフィヌム」前に大型モニターが設置され、集まった人々を魅了した。AIが新たな創造性をもたらすとともに、文化遺産を豊かにするツールになることが示された瞬間だ。

【関連記事】インプラント不要、ヒトの脳内思考を読み取ってAIで文章化する方法が開発される

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ルネサス、米サイタイムにタイミング事業売却 約47

ビジネス

カナダ、EV義務化撤回へ 新燃費基準に置き換え=報

ビジネス

米財務省が1250億ドルの借り換え発表、入札規模は

ワールド

ウクライナ兵5.5万人戦死、ロシアとの戦闘で=ゼレ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中