最新記事
AI

ChatGPTにはまねできない? 今、学生に求められる「最も重要な力」とは

LEARNING TO LOVE CHATGPT

2023年5月31日(水)13時10分
サム・ポトリッキオ(ジョージタウン大学教授、本誌コラムニスト)

230606p27_POT_02.jpg

LEON NEAL/GETTY IMAGES

私が勤務する大学はチャットGPTについての公式なガイドラインをまだ発表していない。講義内容を充実させるため講師陣に助言を行う部署であるラーニングセンターが見解を出しているだけだ。同センターはAI(人工知能)の使用についてシラバスで学生たちに伝えることを検討するよう講師陣に奨励している。特に使用を禁止する場合はシラバスに明記するよう指示し、そのひな型も示している。

教育格差をなくすツールにも

とはいえ、同センターは使用禁止を勧めているわけではない。その見解の大部分を占めるのは授業でAIを活用する方法についての記述で、具体例や手順なども示されている。

わが校と同レベルの名門大学の状況も調べてみたが、どこも似たようなものだった。わが校のAI指針はペンシルベニア、プリンストン、エールなどアイビーリーグの私立名門校の指針と酷似している。これらの大学もわが校と同様、大学としての指針は示さず、ラーニングセンターのような部署が見解を出している。

それらの見解は総じて学生たちがチャットGPTにレポートを書かせるなど不正行為を行うことを警戒しているが、現状では学生たちのほうが大学当局に疑いの目を向けそうだ。AIについて独自指針を出すことに及び腰で、互いの見解をコピーし合っているのではないか、と。

一方で、私が同僚たちと長年議論してきた問題の解決にチャットGPTが役立つ可能性もある。その問題とは、アメリカの教育制度に内在する深刻な不公正だ。現状では裕福な家庭に生まれれば、私立のプレップスクール(大学進学準備校)に入れるなど名門大学への進学で格段に有利になる。だがチャットGPTはうまく使えば家庭教師や進学コンサルタント代わりになり、この不公正に風穴を開けられるかもしれない。

学生たちに知的刺激を与え、潜在的な能力を開花させることが私たち教授陣の務めだ。そのために今後は暗記力よりも高度な創造性や知的鋭敏さを重視し、個々の学生に合ったよりカスタマイズされたカリキュラムを提供する必要がある。

私の同僚にはシラバスも試験も何十年も変えていない人たちがいるが、それでは過去の試験問題が売買されるなど不正行為がはびこりかねない。チャットGPTの時代に評価の整合性を確保するためには、学生の特定の経験を用いるしかない全く新しいテストを作成する必要がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

訂正-米テキサス州のはしか感染20%増、さらに拡大

ワールド

米民主上院議員、トランプ氏に中国との通商関係など見

ワールド

対ウクライナ支援倍増へ、ロシア追加制裁も 欧州同盟

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に 仏
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中