最新記事

インタビュー

なぜ今、日本でSDGsへの関心が高まっているのか

2021年8月25日(水)12時45分
森田優介(本誌記者)

未来をつくっていくのは常識を覆すアイデアだから

――教育で言えば、上田さんのThink the Earthは、2018年に『未来を変える目標 SDGsアイデアブック』(監修・蟹江憲史〔慶應義塾大学大学院教授〕、マンガ・ロビン西、紀伊國屋書店)を出されているが、あの本のターゲットは子供ですね。

学習指導要領が(2017年に)改訂され、それが実施される前に、先生たちが先行して勉強し、授業ができるようにしようと本を作った。

学校の先生が本を使ってSDGsの授業をしてくれたら、それを他の先生が真似できるように共有したり、あるいは、パーム油の(原料となるアブラヤシ農園が生態系破壊の原因になっている)課題があるボルネオ島に先生と子供たちと一緒に行くスタディツアーを、コロナ前には毎年実施したりして、教育分野でお手伝いをしてきた。

企業や行政、クリエイターなどとさまざまなプロジェクトを遂行してきたが、近年は教育関係者と仕事をすることが多い。

文科省が「社会に開かれた教育課程」を目指すようになった。今までは学校は教科に閉じている印象があったが、教科を超えて連携し、もっと社会とつながっていこうと。持続可能な社会なんて、まさに教科を超え、社会とつながらないと学習できないような内容だ。

先生たちのニーズとしては、いま企業やNPOが何を考えているか、生産者たちが何を考えているか、そういう社会課題、環境課題の現場の声を聞きたくなる。そうすると、われわれのような中間型のNPOも役に立つことができる。

「微力だけど無力じゃない」という言葉があるが、最近はその微力を差し向ける先を、僕らは教育にしようと考えている。結果が出てくるのは10年、20年先になるけれど。

――『未来を変える目標 SDGsアイデアブック』では、事例が多く紹介されていて、それが興味深かった。

SDGsは、目標5の「ジェンダー平等を実現しよう」にLGBTQへの言及がないとか、目標7の「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」に原子力への言及がないとか、抜け漏れもあるようなゴールだ。これを土台にして、さらに良い社会に向けて枠組みがつくられていくと考えている。

(SDGsの文書に)書いてあるのは大まかな課題と数値目標だけ。解決策は書かれていないので自分たちで考え、行動しなければならない。しかもこれまでの常識にとらわれていては解決しない複雑な問題だらけ。こうした問題の解決って、現場での試行錯誤の中でつくられていくものだと思う。

だから本を作ったときも、概念の紹介は短くして、事例で知ってもらいたいと考えた。それも単なる事例ではなく、アイデア。未来をつくっていくのは、今まで思いも付かなかったような常識を覆すアイデアだから。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国万科の元建て社債が過去最安値、売買停止に

ワールド

鳥インフルのパンデミック、コロナ禍より深刻な可能性

ワールド

印マヒンドラ&マヒンドラ、新型電動SUV発売 

ワールド

OPECプラス、第1四半期の生産量維持へ=関係筋
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果のある「食べ物」はどれ?
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    「攻めの一着すぎ?」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 10
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中