最新記事

インタビュー

なぜ今、日本でSDGsへの関心が高まっているのか

2021年8月25日(水)12時45分
森田優介(本誌記者)

未来をつくっていくのは常識を覆すアイデアだから

――教育で言えば、上田さんのThink the Earthは、2018年に『未来を変える目標 SDGsアイデアブック』(監修・蟹江憲史〔慶應義塾大学大学院教授〕、マンガ・ロビン西、紀伊國屋書店)を出されているが、あの本のターゲットは子供ですね。

学習指導要領が(2017年に)改訂され、それが実施される前に、先生たちが先行して勉強し、授業ができるようにしようと本を作った。

学校の先生が本を使ってSDGsの授業をしてくれたら、それを他の先生が真似できるように共有したり、あるいは、パーム油の(原料となるアブラヤシ農園が生態系破壊の原因になっている)課題があるボルネオ島に先生と子供たちと一緒に行くスタディツアーを、コロナ前には毎年実施したりして、教育分野でお手伝いをしてきた。

企業や行政、クリエイターなどとさまざまなプロジェクトを遂行してきたが、近年は教育関係者と仕事をすることが多い。

文科省が「社会に開かれた教育課程」を目指すようになった。今までは学校は教科に閉じている印象があったが、教科を超えて連携し、もっと社会とつながっていこうと。持続可能な社会なんて、まさに教科を超え、社会とつながらないと学習できないような内容だ。

先生たちのニーズとしては、いま企業やNPOが何を考えているか、生産者たちが何を考えているか、そういう社会課題、環境課題の現場の声を聞きたくなる。そうすると、われわれのような中間型のNPOも役に立つことができる。

「微力だけど無力じゃない」という言葉があるが、最近はその微力を差し向ける先を、僕らは教育にしようと考えている。結果が出てくるのは10年、20年先になるけれど。

――『未来を変える目標 SDGsアイデアブック』では、事例が多く紹介されていて、それが興味深かった。

SDGsは、目標5の「ジェンダー平等を実現しよう」にLGBTQへの言及がないとか、目標7の「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」に原子力への言及がないとか、抜け漏れもあるようなゴールだ。これを土台にして、さらに良い社会に向けて枠組みがつくられていくと考えている。

(SDGsの文書に)書いてあるのは大まかな課題と数値目標だけ。解決策は書かれていないので自分たちで考え、行動しなければならない。しかもこれまでの常識にとらわれていては解決しない複雑な問題だらけ。こうした問題の解決って、現場での試行錯誤の中でつくられていくものだと思う。

だから本を作ったときも、概念の紹介は短くして、事例で知ってもらいたいと考えた。それも単なる事例ではなく、アイデア。未来をつくっていくのは、今まで思いも付かなかったような常識を覆すアイデアだから。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、予想外の伸び悩み 個人消費に減

ワールド

USMCA巡る加との交渉困難に、インドネシアと近く

ビジネス

FRB金利は「中立」水準、当面据え置きの公算=クリ

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中