最新記事

宇宙

それでも火星旅行の実現がまだまだ遠い理由

The Race Is On

2019年4月15日(月)10時30分
キャサリン・ハイネット

ESAの無人探査車の予想図。着陸後は火星の「海」で生命の痕跡を探す ESA/ATG MEDIALAB

<生命の痕跡を探し、環境の解明を目指す無人探査機による火星ミッションが始まる。トランプ米大統領もイーロン・マスクも有人の探査・旅行に意欲を燃やすが......>

宇宙探査の次なる大フロンティア、それは火星だ。2020年夏にはヨーロッパとロシアが共同で進めるエクソマーズ計画と、NASAのマーズ2020の無人探査機が火星に向けて飛び立つ。生命の痕跡を探し、火星を目指す人間が克服すべき過酷な環境について科学的に解明する手掛かりも集める構えだ。

数十億年前の火星は地球によく似ていたと、科学者は考えている。「火星には地球とよく似た大気も、液体の海もあった」と、2月の欧州宇宙機関(ESA)の探査車命名式で、イギリス人宇宙飛行士ティム・ピークは語った。「太陽系で生命の痕跡を探す場合、まず目を向けるには火星は理想的な場所だ」

エクソマーズの火星探査車(DNAの構造の解明に貢献したイギリス人科学者にちなんで「ロザリンド・フランクリン」と命名)は、かつて海が広がっていたが現在は乾いた粘土に覆われた地表に着陸。約2メートルの深さまで掘削できるドリルを使って地中を探査する。この手の探査は今回が初めてで、科学者はロザリンドが古代の生命の痕跡を掘り出す可能性に期待している。化石化した分子が地中深くで見つかるかもしれない。

「生命の痕跡探しがエクソマーズの目的」だと、ESAの有人およびロボット探査部門を率いるデービッド・パーカーは言う。「DNAは宇宙のどこにでもあるものなのか。それは分かっていない。火星で有機物が見つかったら、それは地球のものと同じ仕組みなのか。太陽系に共通する生命の起源が存在するのかどうか、ロザリンドが手掛かりを与えてくれるかもしれない」

こうした探査ミッションは、火星で人間が生き延びる方法を科学的に解明するのにも役立つはずだ。「問題は火星の物理的環境──大気や宇宙線やちりだ。そうした環境とそれらが人間に及ぼす影響は、まだあまり解明されていない」と、パーカーは言う。

パーカーによれば、干上がった海を調べれば、火星で水を調達する方法の手掛かりもつかめる可能性がある。「探査コストの80%は輸送費だ。もし(水を)現地調達できるなら、探査はずいぶん楽になる」

だがピークによれば探査車などの着陸成功率は約50%。「火星の大気は非常に薄い。パラシュートはあまりうまく開かず、空気抵抗も小さい。重い探査車を着陸させるだけでも大変だ」

2年の旅に耐えられない

2016年にはエクソマーズの探査車を積載した着陸機が着陸に失敗し、火星に激突した。コンピューターが着陸機の高度を読み誤り、地上約4キロを降下中にエンジンを停止させたという。「だが幸い、データは(周回機などを通じて)確保できた」と、ESAのヤン・ボルナー事務局長は言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

シャープ、26年3月期以降に特損149億円 亀山工

ワールド

中国、国防産業監督機関の元幹部を汚職で起訴

ワールド

「台湾独立」勢力は断固取り締まるべき、中国共産党幹

ビジネス

英バークレイズ、25年は12%増益、新たな業績目標
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中