最新記事

禁断の医療

「若い血を輸血して老化を防止」事業者に聞いた「効果ある？」

2018年2月27日（火）19時25分
ザック・ションフェルド

人気ドラマ『シリコンバレー』で描かれたような若返りのための輸血が現実に？　John P. Johnson/HBO

＜お値段8000ドル。若者の血漿成分を輸血することで健康で丈夫な体を取り戻せる......かも？　医師が立ち上げた若返りビジネスの未来＞

若い血液を輸血すると、認知機能や神経機能の若返りに効果的──。14年、そんな注目の研究結果が発表された。米スタンフォード大学の研究者らがマウスに若い個体の血漿成分を注入したところ、「シナプス（神経細胞同士の結合部分）の可塑性を若返らせ、認知機能を向上させることが可能」だと分かったという。

同じことが人間にも当てはまるはずだと、ジェシー・カーマジン（33）は考えている。同大学で医学を学んだ彼はアンブロージア社を立ち上げ、16～25歳の若者の血漿成分を輸血する「臨床試験」を開始。倫理審査はクリアしており、35歳以上で費用8000ドルを払えば誰でも参加できる。

カーマジンによれば、顧客の大半は健康で定年退職前後。効果は上々で満足度も高いらしい。

しかし一部の専門家は懐疑的だ。スタンフォード大学の神経科学者トニー・ウィスコレーは米科学誌サイエンスに、臨床試験は「人々の信頼に付け入る」もので、メリットを裏付ける「臨床的証拠はない」と語った。

アンブロージアの治療同意書は加齢に伴う病気への効果は保証していないが、「マウスの実験で心臓、脳、炎症値、その他の臓器の若返りを示唆する豊富なデータが得られた」としている（ただし、カーマジンが主張する「独自のデータ」は開示せず）。血漿輸血がもたらす未来について、本誌ザック・ションフェルドがカーマジンに話を聞いた。

――あなたの会社は若者の血漿を輸血する費用として8000ドルを請求しているのか。

そのとおりだ。

――若い血漿を輸血すれば、より健康で丈夫になった気分になる？

そうだ。効果を裏付けるデータは既にあると思う。心臓と脳の健康状態、炎症値、癌のリスクに改善が見られる。マウスの実験に基づいて予測されたとおりのことが起きている。

――本気にしない人も多いかもしれない。まがいものでは？

とんでもない！　実際に当社に来てその目で確かめるといい。希望すれば今すぐ治療を受けることもできる。もっとデータが欲しいというのは分かるが、これは現実の話だ。血液だから多くの人が抵抗を感じても無理はないが、血液を若返りに使うことを適切と考える人には十分現実味がある。

――これまで何人が治療を受けたのか。彼らの動機は？

80人くらいだ。一番多いのは定年前後の50～60代だが、92歳の患者も2人治療中だ。患者のタイプは大きく分けて2つ。1つは健康を維持したい人々で、総じて若めだが、そうでない人もいる。もう1つはアルツハイマー病や糖尿病など何か病気を抱えている人々だ。当社ではどちらも治療している。この治療法の最善の活用法についてデータを集めるためだ。

180306cover-150.jpg＜ニューズウィーク日本版2月27日発売号（2018年3月6日号）は「禁断の医療」特集。頭部移植から人体冷凍まで、医学の常識を破る試みは老化や難病克服の突破口になるのか。それとも「悪魔との取引」なのか。この記事は特集より＞

次のページ儲かってる？　ご両親は何と？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

和平計画、ウクライナと欧州が関与すべきとＥＵ外相
2025.11.20

ビジネス

ＥＣＢ利下げ、大幅な見通しの変化必要＝アイルランド
2025.11.20

ワールド

台湾輸出受注、10カ月連続増　年間で7000億ドル
2025.11.20

ワールド

中国、日本が「間違った」道を進み続けるなら必要な措
2025.11.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 2
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 7
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 10
    「これは侮辱だ」ディズニー、生成AI使用の「衝撃宣…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 8
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 9
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 10
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中