最新記事

サイエンス

人工知能、「予測」を制する者が世界を制す

人間の「超予測者」を発掘し、その能力をコンピューターに移植する壮大な実験が始まった

2016年1月13日(水)16時30分
ケビン・メイニー

究極の競争優位  この先に何が起こるかを前もって知り、行動することができたら……(写真はフランクフルトの証券取引所) Kai Pfaffenbach-REUTERS

 新年になると、多くの予測記事が出る。たいていは当然すぎる予測(アップルが新製品を発売する)か、間違った予測(アップルが電気自動車ベンチャーのテスラモーターズを買収する)だ。

 ここで披露するのは、予測についての予測――社会に大きな影響を与える「予測マシン」がまもなく生み出される。いや、誰も知らないところで既に存在している可能性もある。もし誰かが予測マシンを持っていたら、黙っているに違いないからだ。

 予測マシン以上に強力な発明品はないだろう。この先に何が起こるかを前もって知り、行動することができれば、これに勝る競争優位はない。最も正確な予測を手にした者が勝者となるのは間違いない。

 もちろん今でも、膨大なデータを読み込んで分析結果を導き出す「予測分析」と呼ばれるテクノロジーはあり、レストランチェーンがどの地域に出店すれば成功するかを予測する際などに使われている。

 しかしここで取り上げるのは、世界で起こったさまざまな出来事を読み込んで、経済動向や消費者行動、戦争、移民、政権交代といった事象を驚くほど正確に予測するシステムだ。政情予測で信頼のおけるマシンがあれば、安心してその国に留まれるのか、荷物をまとめて逃げるべきかもわかるだろう。

 この予測マシン開発に取り組んでいるのは、CIA(米中央情報局)のような米情報機関やヘッジファンドだ。世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーター・アソシエイツは、予測マシン開発のために著名なコンピューター科学者のデービッド・フェルッチを雇い入れている。フェルッチは、2011年にアメリカのテレビ番組で人間のクイズ王を負かしたIBMの人工知能(AI)、「ワトソン」の開発を指揮していた。

肝心なのは人間にもある「予期思考」

 一方、IBMなど他の企業も予測マシンの開発は続けており、予測技術の専門家を集めたイスラエルのボールトというベンチャーは、脚本を読み込むだけでその映画がいくら稼ぐかを予測できると主張している。

 肝心なのは、100パーセント正確な予測を行うテクノロジーの開発ではない。それは永遠に不可能だ。求められているのは、誰よりも多くの回数、誰よりも正確な予測ができるシステムだ。

 実際、開発のカギとなるのは、才能ある人と一般の人とを分かつ特質だ。人の予測能力を長年研究してきたゲリー・クラインは、それを「予期思考」と呼ぶ。経験豊富な運転手が初心者より運転がうまいのは、さまざまな状況で次に何が起こりそうかを予測することを学んできたから。優秀なCEOの経営判断の"打率"がいいのは、その判断がどんな結果をもたらしそうかをうまく予測しているからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、米との恒久的和平協議に前提条件設定 海峡通

ビジネス

パーシング・スクエア、ユニバーサル・ミュージックを

ワールド

フィリピン3月CPI、+4.1%に大幅加速 輸送費

ビジネス

英新車販売、3月は前年比約7%増 イラン危機が懸念
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 9
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中