最新記事

トレンド

絵文字フィーバー日本から世界へ

各国で絵文字が爆発的な人気を呼んでいるが、本家の日本では廃れている不思議とその理由

2016年1月6日(水)16時40分
マット・アルト

日本発エモジ文化 外国での絵文字の人気はかつての日本とは比べものにならないほど高い Roy Scott/Ikon Images/GETTY IMAGES

 日本発の「絵文字(英語でもemoji)」にとって、2015年は記念すべき年になった。ニューヨーク・タイムズ紙は1月に絵文字をあしらった見出しを付け、3月にはニューヨーカー誌も表紙に絵文字を並べた。

 ミシガン州の裁判では証拠として絵文字が引用された。4月に安倍晋三首相をホワイトハウスに招いたバラク・オバマ米大統領は、マンガやアニメ、絵文字を生んだ日本に感謝してみせた。イギリスではウェールズ人の教授が、国内で最も急速に広まった「言葉」だと分析。同性愛カップルを表す絵文字の使用を禁止する方針を打ち出したのはロシア政府だ。

 とどめはオックスフォード英語辞典。ワード・オブ・ザ・イヤー2015(15年の言葉)として、「うれし泣き顔」の絵文字を選んだ(絵文字が選ばれたのは初めてだ)。

 今やオンライン上では、絵文字なしのコミュニケーションは考えられないが、英語圏で爆発的人気が出たのはほんの数年前のこと。11年10月にiPhoneのOSがアップデートされ、絵文字が使えるようになったのがきっかけだ。

 これほど短期間に、これほど盛り上がった絵文字熱は一過性のものなのか。ブームが去った後はどうなるのか。これらの答えは、故郷の日本で見つかるかもしれない。

 ごく初期の絵文字は97年に発売されたJ‐フォン(現ソフトバンク)の携帯電話に収められたが、本体価格が高過ぎて一般には普及しなかった。私たちが現在知っている絵文字の直接の祖先は、99年に生まれたものだ。

 では今の日本の状況は? 「ブームは終わった」と、かつてNTTドコモで絵文字を開発した栗田穣崇(しげたか)は言う。「まだ使われているが、勢いはない」。オバマの賛辞についても「『あれ、外国ではまだ絵文字が人気なの!?』と、多くの日本人が思ったんじゃないか」と彼は言う。

 日本における絵文字の栄枯盛衰をたどってみよう。NTTドコモが絵文字の原型を採用したのは99年のこと。携帯電話による日本初のインターネット接続サービス、iモード向けの機能だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エアバス、A220型機生産の一部を遅延 26年目標

ワールド

高市首相、トランプ氏をノーベル平和賞に推薦へ=ホワ

ビジネス

午前の日経平均は小反落、利益確定売り ニデックがス

ビジネス

金価格が4000ドル台回復、ドル安や米利下げ観測が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は?
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 5
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 6
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 7
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 8
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 9
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中