最新記事
SDGs

100年後､人類は世界自然遺産アレッチ氷河を眺められるか？　周辺自治体が温暖化対策を加速

2024年1月31日（水）18時27分
岩澤里美（スイス在住ジャーナリスト）

ヴィラ・カッセル

築120年以上のヴィラ・カッセルは、現在アレッチ自然保護センターとして使われている。Fiesch / Creative Commons Attribution-Share Alike 3.0 Unported

気候変動の対策は？

アレッチ氷河の観光は先述のアレッチ自然保護センターの建物から始まった。それは築120年以上の大きい洋館で「ヴィラ・カッセル」とも呼ばれ、イギリスの富裕層アーネスト・カッセル氏が夏の間を過ごした私邸だった。英元首相ウィンストン・チャーチルなど政界や金融界の国外の著名人も滞在したという。富裕層に限らず一般の人たちもアレッチ氷河を訪れるようになったのは、1960年代だ。ヴィラ・カッセルには現在も宿泊できる。

長く続いている氷河観光が将来も安泰であるようにと、周辺の自治体では、随所で気候変動対策が進められている。2019年、約4億円をかけてヴィラ・カッセルをサステナブルな建物にリニューアルしたのも、その一環だ。

のベットマーアルプ村を走るEVバス

カーフリーのベットマーアルプ村を走るバス（電気自動車）。高齢者や小さい子どもを連れた住民が利用

カーフリーの政策も特徴的だ。4つの氷河展望台への玄関口となる、標高2千ｍ前後の3つの集落ではガソリン車の乗り入れを禁止している（スイスにはカーフリーリゾートが計11カ所ある）。3つの村の1つ、ベットマーアルプ村で郵便配達車、バス、ごみ収集車、ホテルの送迎車などを時おり見かけた。それらはすべて水力発電エネルギーを使う電気自動車だ。氷河展望台へのゴンドラリフトやチェアリフトも、3つの村と谷間を結ぶケーブルカーなども水力による電力を利用している。

ベットマーアルプ村では熱供給（暖房・給湯燃料）のエコ化にも取り組んでいる。同村には住民の住まいだけでなく、住民以外の人が休暇の時だけ住む別宅も多数ある。村のほとんどの建物は1990年以前の建築のため、断熱が不十分だという。村ではこれまでも取り組んできた古い建物の窓、屋根、外壁の改修をさらに推進していく。

同時に、2020年の村の熱供給の内訳にあるように、灯油46％、電気37％、ヒートポンプ11％、木材5％のうち、灯油と電気の割合を下げ、化石燃料の割合を2035年までに約39%減少する目標を掲げている。また、新たに、カーボンニュートラルな資源の木質ペレット（この地方で生産されたもの）を住民に1年中供給できるようにした。

ベットマーアルプ村は、ごみ処理でもエネルギーの節約を実践している。ごみは村内ではなく谷の下へ運んで処理しており、旅客用ケーブルカーの下部に大量のごみを吊るして効率的に輸送する方法を取っている。

気候変動を深刻化させないためには、アレッチ氷河一帯の努力とともに、ほかの場所でのエコ化ももちろん大切だ。類まれなこの山岳氷河を100年後の人たちも眺めることができるよう、自分の日常生活でサステナブルなアクションをもっと起こしていかなければと思いを新たにした。


取材協力：
スイス政府観光局　www.myswiss.jp
ヴァレー・プロモーション　www.valais.ch


s-iwasawa01.jpg[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得（教育学）後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ（ドイツ語圏）へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会（Global Press）」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com

【関連記事】
台湾のビキニ・ハイカー、山で凍死
「ビッグフット」の撮影に成功？ 山奥を歩く「謎の二足歩行の生物」動画に議論沸騰
マイナス40度でミニスカ女子大生の脚はこうなった

次のページ【動画】8K映像で見る世界自然遺産アレッチ氷河
日本企業
スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のアップサイクル」とは？
2026.03.31PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

韓国とフランス、「戦略的パートナーシップ」に関係格
2026.04.03

ビジネス

イーライリリー経口肥満薬、売上が今年数十億ドルの予
2026.04.03

ワールド

ロシアへ経済訪問団派遣を計画との報道、「事実ではな
2026.04.03

ワールド

パリ警察が警備強化、爆破未遂受け　一部金融機関は在
2026.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中