最新記事
SDGs

100年後、人類は世界自然遺産アレッチ氷河を眺められるか? 周辺自治体が温暖化対策を加速

2024年1月31日(水)18時27分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)

進行する氷河の融解~アレッチ氷河が消える可能性も

アレッチ氷河の観光は楽しかったが、この氷河は世界のほかの氷河と同様、気候変動による融解・後退という問題を抱えている。現在総重量100億トンのアレッチ氷河は、昔はもっと巨大だった。氷河が急激に成長を続けた1600年代には地元の人々が恐れを抱き、ローマ教皇が氷河の成長が止まるように祈りを捧げた。氷河はその後も成長し、1860年頃には最大の大きさに達した。今より200m厚く、先述の森アレッチヴァルト付近に達していたという。

1860年以降は、アレッチ氷河は1年に最大で約50m(長さ)のペースで縮小を続けている。夏の暑い日には、1秒間に最大6万リットルの水が"大量の汗"となって流れ出す。夏季は1日平均10~12cm溶けていると聞いてはいたものの、「アレッチ自然保護センター」に展示されたアレッチ氷河の定点観測のスティックを見て改めて驚いた。計測スティックに貼られた各計測日を見ると、数日間のうちに本当に何cmも溶けている。定点観測は、同センターを運営する自然保護基金プロ・ナトゥーラが1992年より行っている。

アレッチ氷河の計測スティック

「アレッチ自然保護センター」に展示された、2023年のアレッチ氷河の計測スティック。白いテープに各計測日が記され、氷河の厚みが減少している様子がわかる

アレッチ自然保護センターには、アレッチ氷河の歴史やアレッチヴァルトに生息する動植物の説明など様々な資料が展示されている。そこには「もし気候変動対策が継続的に行われて温室効果ガスが大量に削減できれば、氷河の量は長期間変化しないだろう」と記されていた。

しかし、現状はあまり楽観視できないようだ。2019年に、スイス連邦工科大学チューリッヒ校の研究者らが発表した氷河融解のシミュレーションはショッキングだ。パリ協定で規定されているように気温上昇を2度未満に抑えたとしても、2100年にはアレッチ氷河はほぼなくなり、冒頭でふれた北側の3つの氷河のみが残る予測なのだ。2~4度上昇と 4~8度上昇のシミュレーションも公開されており、4~8度上昇の場合、北側の3つの氷河もほぼ消滅してしまう。



地球温暖化は明らかにアルプス最大の氷河に大きな被害を与えている、というシミュレーション ETH Zürich / YouTube

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ 1月の1000人削減後=

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月速報値51.5で横ばい 価

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依

ビジネス

米ITA支援の外国政府調達契約、25年は前年比3倍
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中