最新記事
SDGsパートナー

自然と共に学ぶ「ビー・スクール」ゲランが明日へと花咲かせるミツバチと子どもたちへのプログラム

2023年12月15日(金)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

「ミツバチの学校」が子どもたちに自然やミツバチの生態を学ぶ機会を提供する


「ゲラン ミツバチ保護プログラム」の取り組みの一つに、「ビー・スクール」がある。未来のために、若い世代のミツバチ保護の重要性に対する意識を継続的に高めるという目的のもと行われている取り組みだ。

2018年にフランスでの試験段階を成功させた後、2021年からグローバル展開をスタート。日本ではNPO法人銀座ミツバチプロジェクトと梅田ミツバチプロジェクトとパートナーシップを結び、2022年から本格的に始動している。

ビー・スクールでは、ミツバチの生態に関する講義、ミツバチや養蜂ツールを観察するワークショップを実施し、最後は子どもたち一人ひとりに修了証を授与している。2023年は東京・大阪をはじめ全国12か所で展開。約560名の小学生に、ミツバチが直面する様々な問題や生物多様性の保全について学ぶ機会を提供した。

L1000756.jpg

手渡される修了証はミツバチについての知識や経験とともに形となって子どもたちに残る

日本での「ビー・スクール」で力を入れているのが、ローカル・パートナーシップだ。日本各地で活躍する養蜂家団体と提携し、参加者である子どもたちにミツバチ保護をより身近に感じてもらうだけでなく、地域を繋ぎ、共により良い環境を創り上げて行くことを目指している。

こうしたゲランの取り組みは国際的な評価も高く、サステナビリティ関連の多数の賞を受賞している。

「私たちは未来を担う次世代に向けて『ビー・スクール』を実施することで、美しい自然を次の世代へと受け継いでいきたいと考えています。新しい世代を啓蒙することで、深遠かつ持続可能な変化を促すことができると確信しています」と、荒谷氏は話す。

環境問題の中で、生物多様性は気候変動に次いで国際的な関心の高いテーマとなっている。ゲランのようにグローバルな教育活動を行うことで、ローカルの地域社会にも根を下ろし、次世代に影響を与えていくことは、大いに示唆がある取り組みと言えるだろう。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 8
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中