最新記事
栄養

美肌効果のある「カロテノイド」とは?...抗酸化・抗炎症作用は「赤い色素」だけではなかった【栄養の科学】

2024年11月28日(木)15時00分
ハティ・ウィルモス
緑黄色野菜

GERENME/ISTOCK

<体が欲しているのは「赤い色素」よりも「抗酸化・抗炎症作用」。緑黄色野菜が持つ本当の効果について>

世にニンジン嫌いの人は多いが、ニンジンやトマトに代表される緑黄色野菜にはカロテノイドと呼ばれるオレンジ系の色素が豊富に含まれており、日常的に食べていると黄金色に輝く健康的な肌になれるといわれる。

ニンジンのベータカロテン、トマトのリコピンはカロテノイドの代表格で、その鮮やかな色は確かに黄金の輝きを連想させる。

だが栄養セラピストのケイト・テイラーに言わせると、そうした食材の鮮やかな色と美肌効果を直結させるのは間違い。


「カロテノイドを含む果物や野菜を日常的に食べていれば肌が健康的で美しくなるのは事実だが、それは(色素ではなく)カロテノイドの持つ抗酸化作用や抗炎症作用のおかげだ」

ちなみにカロテノイドが豊富な食品にはカボチャやサツマイモ、ホウレンソウやケールなどもあり、全てのカロテノイドがオレンジ色というわけではない。

魚介類や海藻類に含まれるアスタキサンチンもカロテノイドの仲間で、リコピンと同様に美肌効果を期待できる。

【参考文献】
Foo, Y. Z., Rhodes, G., Simmons, L. W. (2017). The carotenoid beta-carotene enhances facial color, attractiveness and perceived health, but not actual health, in humans, Behavioral Ecology 28(2).
Stephen, I. D., Coetzee, V., Perrett, D. I. (2011). Carotenoid and melanin pigment coloration affect perceived human health, Evolution and Human Behavior 32(3).
Perrett, D. I., Talamas, S. N., Cairns, P., Henderson, A. J. (2020). Skin Color Cues to Human Health: Carotenoids, Aerobic Fitness, and Body Fat, Frontiers Psychology 11.

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪 米富豪関連捜

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 自社株買いなど協

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中