最新記事
運動

7人に1人が寝つきの悪さに悩む...「夜のエクササイズ」で睡眠の質を高めよう

Simple Exercises for Better Sleep

2024年9月5日(木)16時48分
パンドラ・デワン(科学担当)
7人に1人が寝つきの悪さに悩む...「夜のエクササイズ」で睡眠の質を高めよう

夜も小まめに体を動かせば、睡眠の質が改善するかもしれない PIXELSEFFECT/ISTOCK

<寝る直前の激しい運動は睡眠の質を低下させるが、シンプルな自重トレーニングで小まめに体を動かす程度なら「副作用」の心配はいらない>

夜にぐっすり眠りたければ就寝前は運動を避け、身も心もリラックスすべきとよく言われる。だが最新の研究によれば、夜に軽い運動を習慣化することで、睡眠の質の向上が期待できるという。

米疾病対策センター(CDC)によれば、アメリカ人の成人の7人に1人は寝付きの悪さに悩んでいるという。椅子やソファに座ったままで過ごす時間が長い人はアメリカ人の4人に1人と言われるが、そうした生活習慣が睡眠の質に悪影響を与えている可能性を示す研究も数多い。


かといって、寝る直前に激しい運動をやれば、寝付きがさらに悪くなる可能性がある。「現在の睡眠に関するガイドラインでは、寝る前に激しい運動をするのは推奨されない」と語るのは、オタゴ大学(ニュージーランド)人間栄養学部の大学院で研究しているジェニファー・ゲイルだ。

「寝る前の激しい運動を避けるように言われる理由の1つは、体温と心拍数が上がって睡眠の質に悪影響を及ぼす可能性があるからだ」とゲイルは言う。

ただし、運動と睡眠を両立させる方法がないわけではない。「長さにして2〜3分の激しすぎない運動であれば、心拍数も体温もそれほど上がらない」とゲイルは言う。

BMJオープン・スポーツ&エクササイズ・メディスンに発表した論文で、ゲイルらの研究チームは夜に短時間の運動をした場合に睡眠の質が改善されるかどうかを調べた。

研究では夜の4時間について、28人の被験者に2つのパターンで過ごしてもらった。1つ目のパターンでは座りっぱなし。2つ目では30分ごとに3分間、椅子スクワットやかかと上げといった運動をやってもらったのだ。

とにかく席を立てばいい

「シンプルな自重トレーニングを選んだのは、道具や広いスペースが不要で、テレビを見ながらやれるからだ」と、同じくオタゴ大学人間栄養学部のメレディス・ペディー上級講師は言う。その結果、軽い運動をした場合の被験者の睡眠時間は平均して30分延びたという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 7
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 10
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 7
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 8
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中