最新記事
BOOKS

【読書感想文の書き方】小学生のタイパUP! 効率よく論理的に書けるハーバードで150年伝わる作文法

2024年8月2日(金)15時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

書いた文章は何度も見直してこそ、完成する

文章は一度書き終えてからが勝負です。実はハーバード大学の学生たちも、エッセイを書き終えた後、その文章を何度も修正しているのです。学生たちが提出したエッセイは大学に所属する専門家たちが添削し、よりよい文章になるようにサポートしています。文章は、何度も修正を重ねてようやく完成するのです。

学生たちは、このように、「書く」⇒「添削」⇒「修正」という過程を何度もくり返しながら、テーマを深く掘り下げて考えることを学んでいきます。何よりもこの過程を通して、書いた文章を推敲することの大切さを学んでいるのです。

自分が書いた文章に赤ペンで修正されるのは、誰でもちょっと悲しく、時にはムッとしたりもするものです。しかしそれはくり返されることで慣れていくものです。ハーバード大学の学生たちも、何度も添削されるうちに自分の書いた文章がどんどん完成度の高い文章に変わっていくのを目の当たりにし、怖がらずに文章を書き、提出できるようになっていきます。

作文を書くことに抵抗のあるみなさんも、怖がることはありません。最初からうまく書ける人などいないのです。新聞も本も、教科書だって、プロが書いた文章を何度も修正して、完成度を高めたものが掲載されているのですよ。
さあ、怖がらずに書いて、どんどん修正しましょう。

newsweekjp_20240730053729.png

「推敲の3ステップ」のルール

スマートフォンがアップデートをくり返しながらどんどん使いやすくなるように、文章もアップデートが重要です。文章をよりよいものにするため、文章を書き終えたなら、次に紹介する「推敲の3ステップ」を必かならず行いましょう。

① 音読する
赤ペンを片手に、最初から最後まで声に出して読んでみましょう。自分の意図が伝わるようにうまく書けているでしょうか? 声に出して読んでいくと、つながりが不自然だったり、表現の間違いがあるところで引っかかるため、修正ポイントがすぐに発見できます。修正が必要なところを赤ペンでチェックしましょう。また、読みづらい部分、発音しにくい部分にもチェックをしておきましょう。後でもっといい表現がないか考えるためです。

② 少し間をおいてから読む
書き終えてすぐに読み返しても、自分が書いた内容が頭の中に残っているので、間違いやおかしな部分に気づきにくいものです。少し経ってから読み直すと冷静な視点で読むことができるので、効果的に修正することができます。

③ ボリュームに合わせて簡潔にする
だらだらとした長い文章は読みづらいものです。しかし、書きたいことをいきおいまかせに書いていると、どうしても文章が長くなってしまいます。推敲段階で修正するときは、できるだけ短くすっきりとなるように整えましょう。文字数の制限を超えている場合は、どこを削る(捨てる)かもよく考えましょう。


[おうちの方へ]
お子さんの推敲作業をサポートしてあげてください。ただし、いきなり正解の表現や大人びた表現を教えるのではなく、お子さんが推敲する手助けをするように心がけてください。推敲して、最初の文章より少しでもよい文章になれば、それで十分です。


newsweekjp_20240729083405.jpg

newsweekjp_20240729083427.jpg

newsweekjp_20240729084137.jpg
作文宿題が30分で書ける! 秘密のハーバード作文
 ソン・スッキ[著] 岡崎暢子[訳]
 CCCメディアハウス[刊]

(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)



ソン・スッキ

1965年生まれ。大韓民国を代表するライティング・コーチ。ソン・スッキ作文センター、アイデアウイルス代表。稼げるライティングソリューションを提供し、企業と個人のマーケティングコンサルティングを担う。慶熙大学にて国語国文を専攻し、卒業後は、放送局、広告代理店、新聞社、雑誌社、女性向けポータルサイト、出版社などで経験を積む。執筆活動歴35年、ライティング指導歴20年。『150年ハーバード式ライティングの秘密』は韓国で10万部のロングセラー。


ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発 対抗措置示唆

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ ビール需要低迷

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議 

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪 米富豪関連捜
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中