最新記事
健康

「朝ごはんは食べたほうがいい？」「短期間で痩せたい人におススメは？」健康法のウソとホントを医師が解説

2024年3月28日（木）16時00分
大坂貴史（医師）＊PRESIDENT Onlineからの転載
糖尿病のリスクが高くなるのはどっち...医師｢朝ごはんは食べたほうが健康にいいのか｣の最終結論

PeopleImages.com - Yuri A-shutterstock

＜運動はコツコツそれとも週末にまとめて？ 糖質制限はダイエットに効果あるの？ ...世間にあふれる健康・ダイエット法に医師が示す最終結論＞

朝ごはんを抜くことで昼食後の血糖値が上がる

朝ごはんは食べたほうがいいのか。医師の大坂貴史さんは「朝食を食べずにいることで筋肉に重要なたんぱく質が1食欠けてしまうデメリットがある。また、朝ごはんを抜くことで昼食後の血糖値が上がり、2型糖尿病の人の血糖変動が大きくなる可能性が指摘されている」という――。

※本稿は、大坂貴史『75歳の親に知ってほしい！筋トレと食事法』（クロスメディア・パブリッシング）の一部を再編集したものです。

まとめてよりコツコツ運動したほうがよい理由

運動にしろなんにしろ、コツコツ続けることはとても根気のいる難しいことです。夏休みの宿題も最終日にまとめてやる人もいらっしゃったのではないでしょうか。運動に関しても毎日継続してすることが大切だという考え方があります。

実際、アメリカ糖尿病学会の運動療法のガイドライン（※1）で有酸素運動の項目には「少なくとも週3日以上、中強度（150分以上）か高強度（75分以上）の身体活動を連続して2日以上運動しない日をつくらないこと」となっています。ここではコツコツ運動について掘り下げていきます。

さて、こまめの運動のメリットはなんでしょうか。これはズバリ、血糖値です。運動することによってインスリンが効きやすくなり血糖値が下がるという効果は長続きせず、1、2日ほどでなくなってしまうため、血糖値を下げるための運動としてはまとめてやるよりもコツコツするほうがよさそうと言われています。

とくに食事との関係は重要で、糖尿病をもっている人を対象とした研究ではないですが、食前よりも食後の運動の方が血糖値を下げる効果は高かったとされています（※2）。そのため、糖尿病に限定しないWHOの身体活動に関するガイドライン（※3）ではこの「2日以上運動しない日をつくらないこと」という文言はありません。

しかし、長らくこまめに運動したほうがよいのではないかというイメージが残っていました。

それに対するひとつの答えとして報告されたのが、2022年に発表された研究です（※4）。この研究では35万978人のアメリカの成人に対して自己申告の中等度強度以上の運動の量と死亡率について1週間のうちどのようなパターンで実施されたのかも含めて検討されています。

具体的には週3回以上の運動と週2回以下の運動の2パターンに分けています。約10年間の観察の結果、運動トータルの量が変わらなければ、週3回以上の運動でも週2回以下の運動でもその効果（すべての原因による死亡率の低下、心血管病とがんによる死亡率の低下）には変わりがなかったのです。

つまり、同じ量の運動量であれば、毎日コツコツやろうが、集中してまとめて実施しようが効果が変わらない可能性があるという重要な結果です。

次のページコツコツしないと意味がない？
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏インフレは当面2％程度、金利は景気次第＝ポ
2025.12.19

ビジネス

ＥＣＢ、動向次第で利下げや利上げに踏み切る＝オース
2025.12.19

ビジネス

ユーロ圏の成長・インフレリスク、依然大きいが均衡＝
2025.12.19

ビジネス

アングル：日銀、追加利上げへ慎重に時機探る　為替次
2025.12.19
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    おこめ券、なぜここまで評判悪い？ 「利益誘導」「ム…
  • 7
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 8
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 8
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中