悪癖の原因は「意志の弱さ」ではない──脳の仕組みを知って悪習慣ループを脱出せよ

HOW TO BREAK THE HABIT LOOP

2023年3月23日(木)11時40分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

230314p18_ASK_02.jpg

ILLUSTARTION BY MALTE MUELLERーFSTOP/GETTY IMAGES

1890年の古典的名著『心理学原理』でウィリアム・ジェームズが提唱した仮説は、130年以上過ぎた今も習慣に関する研究の核心にある。ひとたび習慣が形成されると、「何らかの観念や知覚」というキューが1つでもあれば無意識の命令が発せられ、本人は自覚しないまま「一連の」行動が自動的に始まるという仮説だ。

脳は複数の複雑な行動をひとまとめにして自動的に行える「習慣」を形成する、とジェームズは考えた。実際、私たちは職場から車で自宅に帰る道筋でどんなハンドル操作をしたかを、ほとんど覚えていない。意識レベルでは別なこと(夕食のメニューとか)を考えているが、それでも道を間違えたりはしない。

「無意識の学習」の場所

画像診断の技術や脳神経科学の知見により、今では習慣付けという特殊な学習のプロセスをリアルタイムで、かつ高い精度で観察できる。もちろん、それがどこで起きるかも分かっている。

普通の、つまり意識的な記憶は脳内の海馬と呼ばれる部分に保存される。しかし私たちには「暗黙の学習」や「暗黙の記憶」の能力もあり、そこで覚えたことは大脳基底核(脳内でも原初的な部分で、海馬に隣接している)に保存される。

特に意識しなくても食べ物をかめるのも、気軽に自転車に乗れるのも、この大脳基底核のおかげだ。それは本能的な「瞬間思考」に関与する部位でもあり、危険を知らせる知覚的情報が来ると素早く反応する。生き延びるために、進化の過程で人や動物が身に付けたツールだ。

この大脳基底核に、無意識の習慣は保存されている。動物や人が習慣的な行動をする際に大脳基底核が活性化する様子は、画像診断装置で確認できる。

身に付いた習慣は無意識のうちに反復されるが、新しい習慣づくりには意識的な思考の関与が必要だ。普段は気軽に自転車を乗り回している人も、いつどこで乗り方を覚えたかは(おぼろげながら)記憶しているものだ。どんな習慣も、それが身に付くまでには意識(意志)が関与している。人が自分の意志(新年の誓いなど)で習慣を変えられると思いがちなのは、そういう関与の記憶がどこかに残っているからだろう。

MRIなどを使った観察研究により、習慣形成の初期段階(意識的な学習)では、脳の前頭前野にある意識的実行の制御システムが活性化されることが知られている。

オレゴン大学トランスレーショナル神経科学センターのエリオット・バークマン教授(心理学)によれば、誰でも初めて自転車に乗るとき(あるいは初めてたばこを吸うとき)は注意力を高めている。だから意識的思考や複雑な推論に関わる脳の領域が活発に働くわけだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決

ビジネス

深セン市政府、中国万科向けに116億ドルの救済策策

ビジネス

円続伸し152円台後半、ドルは弱い指標が重し
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中