最新記事
習慣

悪癖の原因は「意志の弱さ」ではない──脳の仕組みを知って悪習慣ループを脱出せよ

HOW TO BREAK THE HABIT LOOP

2023年3月23日（木）11時40分
アダム・ピョーレ（ジャーナリスト）

230314p18_ASK_chart01v2.jpg

ILLUSTRATION BY PIKOVIT/SHUTTERSTOCK

だから私たちは、守れもしない「新年の誓い」を毎年のように繰り返す。ペンシルベニア大学経営大学院のケイティ・ミルクマン教授によると、昨年の元日にもアメリカ人の約4割が悪癖を改める誓いを立てたと推測される。だが3人に1人は1月末までに挫折し、年末までには5人に4人が失敗していたという。

SNSが脳に入り込む

しかも今は、最先端の情報技術が私たちの日常生活を支配している。ウッドに言わせると、SNSは私たちの脳の原初的な、習慣形成に関与する無意識の領域に入り込み、そこを乗っ取った。結果、今や私たちは1日に何度もスマホを開き、フェイスブックやインスタグラムをチェックするよう習慣付けられている。

SNSを通じて偽情報が急速に拡散するのも、そのせいだろう。偽情報を最初に流すのは党派的な偏見の持ち主や差別主義者かもしれないが、それを拡散させているのは無意識の習慣かもしれないとウッドは考える。つまり、みんな後先を考えずに、話題性の高い偽情報を片っ端からシェアしているらしい。

ウッドらの研究によれば、SNSのユーザーが偽情報を拡散させるか否かは、その主張に賛同するか否かよりも、習慣付けの強弱によることが多いという。

実験では数千人の被験者に16件の短文ニュース（偽情報も含む）を提示し、各人がそれをSNSでシェアするかどうかを観察した。そして被験者の党派性や批判的思考力、過去のシェア歴などを評価した上で、その行動が習慣付けられ、「自動化」されたものかどうかを判断した。

フェイスブックなどでは、情報をシェアすればフォロワーが増えるという「報酬」が期待でき、その期待感ゆえにシェアする行為が習慣化する。つまり「報酬ベース」の学習システムだ。しかるべきキュー（「いいね」のボタンなど）さえあれば「ユーザーは結果など気にせず、自動的に情報をシェアする」ものだと、研究者らは考えている。

どうやらスマホは、意図的かどうかは別として、習慣形成のために最適化されているようだ。まずは「新着あり」という通知がキュー（きっかけ）となり、それに反応すると、メールやメッセージを通じて人と交流できるという「報酬」が得られる。

だから人は、目覚めたら自動的にスマホに手を伸ばし、メールやニュースをチェックする。「スマホ依存症」という言葉もあるが、それは違うとウッドは考える。依存は「それが欲しい！」という強烈な欲求だが、「習慣に欲求は関係ない。習慣は学習のシステムであり、習慣なしに私たちは毎日を生きていけない」。

次のページ新しい習慣づくりには意識的な思考の関与が必要
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国防長官、陸軍参謀総長を解任＝関係筋
2026.04.03

ビジネス

焦点：米ノンバンク融資、貸出先が債務不履行の恐れ　
2026.04.03

ワールド

韓国とフランス、「戦略的パートナーシップ」に関係格
2026.04.03

ビジネス

イーライリリー経口肥満薬、売上が今年数十億ドルの予
2026.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中