最新記事

教育

勉強する子もしない子も「スマホを触るとバカになる」は本当 7万人調査で判明「スマホと学力」の関係

2022年12月20日(火)16時30分
川島隆太(東北大学加齢医学研究所 所長/脳科学者) *PRESIDENT Onlineからの転載

この状況はまずい、と考えた私は『スマホが学力を破壊する』『スマホが脳を「破壊」する』と題した本を18年と19年に出しました。日本では、まだほとんど誰も警鐘を鳴らしていないころでしたが、それでも遅すぎたか、と思っているくらいです。

勉強する子もしない子も、スマホを使えば「学力低下」

子どもたちの学力を、スマホが確実に"破壊"している。

しかも、保護者や教師をはじめ大人たちが「そりゃ、スマホをやりすぎれば、成績はいくらか落ちて当然でしょう。試験前にはスマホを控えめにしなくちゃね」などと安易に思っているより、はるかに深刻な悪影響が子どもたちの学習に及んでいて、彼らの日常を浸食しているのです。

──この衝撃の事実に私が最初に気づいたのは、平成25(2013)年度に宮城県仙台市で実施された「標準学力検査」と「生活・学習状況調査」の結果を目にした瞬間でした。

まず、グラフをご覧ください。仙台市立中学校に通う全生徒2万2390名を対象とした学力検査と、生活・学習状況の調査データをもとにつくったものです。

数学の得点と携帯・スマホの使用時間のグラフ
出所=『オンライン脳 東北大学の緊急実験からわかった危険な大問題』

縦軸は、実際に教室でおこなった数学テストの平均点を示します。横軸は、スマホの平日1日の使用時間を示します。左端の「まったく使用しない」(0時間)から、右にいくほど1時間刻みで使用時間が長くなり、右端は「4時間以上」と、6つのグループに分けてあります。

使用時間は、携帯電話やスマホを平日どのくらい使っているか生徒にアンケート調査した回答、つまり生徒たちの自己申告によります。

アンケート調査の質問原文は、「ふだん(月曜から金曜日)、1日当たりどれくらいの時間、携帯電話(スマートフォンもふくむ)でメールやネットゲームをしたり、インターネットを見たりしていますか」です。

さらに私たちは、横軸で時間分けした6グループそれぞれを、自宅での平日の勉強時間の長さで①30分未満、②30分~2時間未満、③2時間以上の3グループに分けて解析しました。ですので、6グループそれぞれが3本ずつの棒グラフになっています。以上の勉強時間も、生徒たちの自己申告によります。

スマホを触れば「勉強時間」が無駄になる

このグラフは、いったい何を示しているのでしょうか。グラフから読み取れることを、お話ししましょう。

最初にわかるのは、「家での学習時間が長いほど成績がよい」という当たり前の事実です。「家庭での学習時間が2時間以上」の白い棒グラフは、「30分も勉強しない」の黒や「30分~2時間」のグレーより高くなっています。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米1月輸入物価、0.2%上昇 エネルギー安を資本財

ワールド

アゼルバイジャンにイラン無人機侵入、大統領が報復指

ワールド

イスラエル、イラン作戦第2段階 地下ミサイル基地を

ビジネス

米労働生産性、第4四半期は2.8%上昇 伸び鈍化も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    「え、履いてない?」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 3
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場所にSNS震撼「自国の場所すらわからない」
  • 4
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 5
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 6
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 7
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「旅客数が多い空港」ランキン…
  • 9
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中