最新記事

教育

勉強する子もしない子も「スマホを触るとバカになる」は本当 7万人調査で判明「スマホと学力」の関係

2022年12月20日(火)16時30分
川島隆太(東北大学加齢医学研究所 所長/脳科学者) *PRESIDENT Onlineからの転載

スマホの使用時間が長いほど子どもの学力が低下するという *写真はイメージ real444 - iStockphoto


スマホは子どもたちにどんな影響を与えているのか。東北大学の川島隆太教授は「7万人以上の追跡調査の結果、スマホの使用時間が長いほど学力低下の程度が大きいことがわかった。スマホの悪影響は無視できない」という。川島教授の著書『オンライン脳 東北大学の緊急実験からわかった危険な大問題』(アスコム)からお届けする――。


30年以上前から指摘されたパソコンの悪影響

いつも身近で使えるスマホですから、長時間使う人が多く、使いすぎれば人に悪影響を及ぼす、とずっと前からいわれてきました。

じつはスマホが登場する十数年前から、パソコンは有害なのではないか、といわれ出しています。最初に話題になったのは、アメリカで大学生がパソコンで調べものをし、宿題をしたりレポートを書いたりしはじめた以降です。

パソコンで何らかの作業に集中しているとき、別の情報が割り込んで入ってくると、そちらに気が向いて、その処理をしてしまう。もともとの作業が途切れ、注意力が続かなくなる。このことがいろいろな悪さを引き起こすのではないか、という観察研究がスタートしたわけです。

1980年代半ばから90年代にかけてのオンラインは、アメリカのAOL、日本のニフティなど、専用回線を介してチャット・メール・掲示板・ホームページ閲覧などをする会員制サービスでした。いわゆるパソコン通信です。

95年には、インターネットへの接続を標準機能として備えたWindows95というOS(基本的なオペレーション・ソフト)が登場して、インターネットの普及が進んでいきます。

子どもがスマホを長時間使う危険性を、誰も知らなかった

2004年にフェイスブック(Facebook)、06年にツイッター(Twitter)が出てきてSNS(ソーシャル・ネットワーク・サービス)が始まると、パソコンの作業に割り込んでくるものの魅力が格段に増大しました。

そこに、通信回線が光ファイバーにどんどん置き換わる、猫も杓子もホームページを開設する、ゲームがますますおもしろくなる、スマホが出てくる(発売は07~08年から、本格的な普及は10年から)、11年にはLINEも登場する、というように、オンラインの世界が一気に巨大化していったのです。

すると、「はっきり、おかしなことが起こっている」という証拠が次から次へと出てきました。ある一群の人たちの学力が低下している、文章の理解力が低下している、うつ状態になる人たちが少なからず出始めた──などです。

それでも、パソコンやスマホの使用につきまとう避けられないリスクを知る人は、研究者や意識の高い人など、ごく少数に限られていました。

仕事でパソコンと長く向き合う人は、目がしょぼしょぼしてぼやけてくるわ、指が痛くなるわ、手首が重くなるわ、肩が凝るわと実体験していますから、注意して休息を入れ、遠くを見たり軽い体操をしたりします。仕事なのだから、身体への負担はある程度やむをえない、とも思っているでしょう。

ところが、そんな自覚がない子どもたちは、思うがままにスマホやゲームに浸かりきってしまいます。子どもがスマホを長時間使う危険性、学力や理解力を低下させてしまう悪影響を考える人は、保護者を含めて当初はほとんどいませんでした。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イランへの攻撃「2週間停止で合意」、トランプ氏が表

ビジネス

EIA、ブレント原油「第2四半期に115ドルでピー

ビジネス

雇用とインフレ双方にリスク=ジェファーソンFRB副

ワールド

ロシアがイランを水面下で支援 衛星画像提供やサイバ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 8
    5日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    「人間の本性」を見た裁判官が語った、自らの「毒親…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中