最新記事

教育

勉強する子もしない子も「スマホを触るとバカになる」は本当 7万人調査で判明「スマホと学力」の関係

2022年12月20日(火)16時30分
川島隆太(東北大学加齢医学研究所 所長/脳科学者) *PRESIDENT Onlineからの転載

スマホの使用時間が長いほど子どもの学力が低下するという *写真はイメージ real444 - iStockphoto


スマホは子どもたちにどんな影響を与えているのか。東北大学の川島隆太教授は「7万人以上の追跡調査の結果、スマホの使用時間が長いほど学力低下の程度が大きいことがわかった。スマホの悪影響は無視できない」という。川島教授の著書『オンライン脳 東北大学の緊急実験からわかった危険な大問題』(アスコム)からお届けする――。


30年以上前から指摘されたパソコンの悪影響

いつも身近で使えるスマホですから、長時間使う人が多く、使いすぎれば人に悪影響を及ぼす、とずっと前からいわれてきました。

じつはスマホが登場する十数年前から、パソコンは有害なのではないか、といわれ出しています。最初に話題になったのは、アメリカで大学生がパソコンで調べものをし、宿題をしたりレポートを書いたりしはじめた以降です。

パソコンで何らかの作業に集中しているとき、別の情報が割り込んで入ってくると、そちらに気が向いて、その処理をしてしまう。もともとの作業が途切れ、注意力が続かなくなる。このことがいろいろな悪さを引き起こすのではないか、という観察研究がスタートしたわけです。

1980年代半ばから90年代にかけてのオンラインは、アメリカのAOL、日本のニフティなど、専用回線を介してチャット・メール・掲示板・ホームページ閲覧などをする会員制サービスでした。いわゆるパソコン通信です。

95年には、インターネットへの接続を標準機能として備えたWindows95というOS(基本的なオペレーション・ソフト)が登場して、インターネットの普及が進んでいきます。

子どもがスマホを長時間使う危険性を、誰も知らなかった

2004年にフェイスブック(Facebook)、06年にツイッター(Twitter)が出てきてSNS(ソーシャル・ネットワーク・サービス)が始まると、パソコンの作業に割り込んでくるものの魅力が格段に増大しました。

そこに、通信回線が光ファイバーにどんどん置き換わる、猫も杓子もホームページを開設する、ゲームがますますおもしろくなる、スマホが出てくる(発売は07~08年から、本格的な普及は10年から)、11年にはLINEも登場する、というように、オンラインの世界が一気に巨大化していったのです。

すると、「はっきり、おかしなことが起こっている」という証拠が次から次へと出てきました。ある一群の人たちの学力が低下している、文章の理解力が低下している、うつ状態になる人たちが少なからず出始めた──などです。

それでも、パソコンやスマホの使用につきまとう避けられないリスクを知る人は、研究者や意識の高い人など、ごく少数に限られていました。

仕事でパソコンと長く向き合う人は、目がしょぼしょぼしてぼやけてくるわ、指が痛くなるわ、手首が重くなるわ、肩が凝るわと実体験していますから、注意して休息を入れ、遠くを見たり軽い体操をしたりします。仕事なのだから、身体への負担はある程度やむをえない、とも思っているでしょう。

ところが、そんな自覚がない子どもたちは、思うがままにスマホやゲームに浸かりきってしまいます。子どもがスマホを長時間使う危険性、学力や理解力を低下させてしまう悪影響を考える人は、保護者を含めて当初はほとんどいませんでした。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

野村HD、発行済み株式の3.2%・600億円を上限

ビジネス

三井住友FG、4-12月期純利益は22%増の1兆3

ビジネス

午後3時のドルは一時154円台へ反発、次期FRB議

ビジネス

野村HDの10-12月期、純利益は前年同期比10%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中