最新記事

教育

偏差値が測定できない「ボーダーフリー大学」が象徴する教育困難校の実態

2022年12月3日(土)12時07分
朝比奈 なを(教育ジャーナリスト) *PRESIDENT Onlineからの転載

学力面を聞くと、「基本的にはあまり変わらない気がするのですが」と言った。その上で、「この学校に勤務した最初の年、ある授業でいかにもヤンキー風の学生に言われたことを覚えています。『先生、おれら勉強、できないからさ。そこんところわかってもらって、適当にやってよ』と言われたんです。驚きましたよ」と話してくれた。

この話は、1990年代の大学改革で新たに大学に進学するようになった高卒生の一部の姿を如実に表している。この頃、学力上位層が集まる大学での「学力低下」が社会的に関心を集めたが、もともと学力が低い層が進学する大学では、学費が調達できて保護者が子に大学進学させたい高卒生が新しい入試方法を使って入学するようになったのだ。

学生の学力が大幅にアップした時期もあったが......

しかし、ある時期、学生の学力が以前よりも大幅にアップしたそうだ。古川さんはその時のゼミ記録を今でも保存しているが、それは1996年前後に4年生となった学生のものだ。

「この時は学生の学力や能力が高く、大学側は急遽、学生のレベルに合わせた授業を教員に要請してきました。私も卒業研究に関わりましたが、インターネットも今ほど普及していないこともあって、きちんとした文献資料を読んで、しっかり考察できる学生がいて驚きました」と古川さんは語る。

文部科学省の調査によれば、18歳人口がピークとなったのは1992年である。この頃は大学進学への意欲も向上していたが、大学や学部の増設は早計にはできない。そのため大学受験が最も厳しかった時期である。

従来であれば、一般受験でもっと偏差値の高い大学に合格する層の受験生が、B大学に入学してきたのだ。古川さんの体験は、大学に関する全国的な動きにまさに合致している。古川さんを始め当時の大学教員を驚かせた学生の学力差は、出身高校の学力差が反映したものと考えられる。

古川さん所有の当時の記録から、学生の出身地は関東地方に留まらず、東日本の広範囲に及んでいることがわかる。バブル崩壊の影響がまだ日本社会に深く及んではおらず、実家を離れて大学生活をさせる経済的余力がある家庭に生まれた学生が多かったことが推測できる。

「おたくの大学を志願する生徒はいないので」

古川さんは、この時期の学生の卒業論文を保管していたので見せてもらった。それらからは、この時期の学生には資料の読解力や学術的な文章の書き方など学修の基礎力が身に付いているとわかった。

バブル経済崩壊の影響が大卒求人に出ている時期だったが、B大学としては就職状況も良好で、当時、花形だった大手建設業や金融業等に複数人が入社している。「あの時は、この学生のレベルが続いてくれればと思いました。ですが、あっと言う間に元の学生レベルに戻りました」と、古川さんは残念そうに語った。

その後、有名大学の定員増や学部増設、それなりの知名度のある短大の4年制大学化などが続き、一時期B大学に入学した学力層の高卒生はそちらに動いていく。さらに、経済不況が長引き、地方からB大学に入学する学生は減り、必然的に大学周辺地域の高校から志願者を掘り起こそうとすることになった。このような動きはB大学だけに起こったことではなく、各地にある知名度も入試偏差値も高くない大学で同様に見られたことだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

高市首相が施政方針、「必要な財政出動ためらわず」 

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ワールド

強い経済と財政の持続可能性「バランスよく実現」=片

ワールド

米政権、国土安全保障省の一部閉鎖中にFEMA災害派
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中