最新記事

子育て

だまし絵、塗り絵、セルフ絵画展──家庭で育む子どもの「アート思考」

2022年10月12日(水)11時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

また、「有名な絵を飾っておくだけ」といった試みをした友人もいます。

――ただ絵を飾っておけばいいのでしょうか?

はい。「脳×教育×IT」をテーマにしたベンチャーを立ち上げた脳神経科学者の青砥瑞人さんは生後1~2カ月からお子さんのために「ウィークリーミュージアム」を実践しました。1週間ごとに「クリムト展」「ピカソ展」とテーマを決めて、プリントした絵画作品をベビーベッドの周りに貼り、展示していたそうです。

感性を育むには、非言語的なものにどれだけ触れているかが重要になると言います。手軽に真似できますし、面白いアイデアですよね。

――たくさんのアイデアをありがとうございます。逆に、気を付けないといけないことはありますか?

大人が注意したいのは、子どもが描いた絵に「何か」を見出そうとすることです。

「それはハートかな?」と聞くと「大根だよ」と私たちが想像もしなかった回答が返ってくることがありますよね。大人が決め付けずに、あんな風にもこんな風にも見えるねとお子さんと会話をすることを楽しんでみてください。

それは子どもの世界を尊重することにつながり、興味を持ってもらえているとお子さんの喜びや自信へとつながっていくと思います。

――最後に子育て世代の読者にメッセージをお願いします。

子どもは、小学校低学年くらいまでは自由に表現ができるものです。ところが高学年に差しかかると自我の高まりや社会性を帯びることで、自分と向き合う機会が減り、創造性を育む力を急速に失っていきます。

親であれば、わが子には創造的な子どもに育ってほしいと願う人が多いはずです。絵本のような身近なツールを使って、幼児期から自然とアート思考を育む環境を作っていただければと思います。

kurutto_book.jpgくるっと だーれ?
 かしわらあきお 著
 主婦の友社

(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

kunitake_sato2.jpg

佐宗 邦威(さそう・くにたけ)

多摩美術大学特任准教授、戦略デザインファーム「BIOTOPE」代表。 東京大学法学部卒。イリノイ工科大学デザイン学科(Master of Design Methods)修士課程修了。P&Gにて、ファブリーズ、レノアなどのヒット商品のマーケティングを手がけたのち、ジレットのブランドマネージャーを務めた。ヒューマンバリュー社を経て、ソニークリエイティブセンター全社の新規事業創出プログラム(Sony Seed Acceleration Program)の立ち上げなどに携わったのち、独立。『直感と論理をつなぐ思考法』『模倣と創造 13歳からのクリエイティブの教科書』著者。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=

ビジネス

金価格が上昇、米イラン緊張と欧州債券利回り低下で

ビジネス

トランプ氏関係者、ロシア企業とアラスカガス開発で合
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中