最新記事

子育て

だまし絵、塗り絵、セルフ絵画展──家庭で育む子どもの「アート思考」

2022年10月12日(水)11時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

また、「有名な絵を飾っておくだけ」といった試みをした友人もいます。

――ただ絵を飾っておけばいいのでしょうか?

はい。「脳×教育×IT」をテーマにしたベンチャーを立ち上げた脳神経科学者の青砥瑞人さんは生後1~2カ月からお子さんのために「ウィークリーミュージアム」を実践しました。1週間ごとに「クリムト展」「ピカソ展」とテーマを決めて、プリントした絵画作品をベビーベッドの周りに貼り、展示していたそうです。

感性を育むには、非言語的なものにどれだけ触れているかが重要になると言います。手軽に真似できますし、面白いアイデアですよね。

――たくさんのアイデアをありがとうございます。逆に、気を付けないといけないことはありますか?

大人が注意したいのは、子どもが描いた絵に「何か」を見出そうとすることです。

「それはハートかな?」と聞くと「大根だよ」と私たちが想像もしなかった回答が返ってくることがありますよね。大人が決め付けずに、あんな風にもこんな風にも見えるねとお子さんと会話をすることを楽しんでみてください。

それは子どもの世界を尊重することにつながり、興味を持ってもらえているとお子さんの喜びや自信へとつながっていくと思います。

――最後に子育て世代の読者にメッセージをお願いします。

子どもは、小学校低学年くらいまでは自由に表現ができるものです。ところが高学年に差しかかると自我の高まりや社会性を帯びることで、自分と向き合う機会が減り、創造性を育む力を急速に失っていきます。

親であれば、わが子には創造的な子どもに育ってほしいと願う人が多いはずです。絵本のような身近なツールを使って、幼児期から自然とアート思考を育む環境を作っていただければと思います。

kurutto_book.jpgくるっと だーれ?
 かしわらあきお 著
 主婦の友社

(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

kunitake_sato2.jpg

佐宗 邦威(さそう・くにたけ)

多摩美術大学特任准教授、戦略デザインファーム「BIOTOPE」代表。 東京大学法学部卒。イリノイ工科大学デザイン学科(Master of Design Methods)修士課程修了。P&Gにて、ファブリーズ、レノアなどのヒット商品のマーケティングを手がけたのち、ジレットのブランドマネージャーを務めた。ヒューマンバリュー社を経て、ソニークリエイティブセンター全社の新規事業創出プログラム(Sony Seed Acceleration Program)の立ち上げなどに携わったのち、独立。『直感と論理をつなぐ思考法』『模倣と創造 13歳からのクリエイティブの教科書』著者。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ステランティス、EV縮小で費用222億ユーロ 25

ワールド

ノルウェー公安当局、北極圏地域でロシアの諜報活動活

ワールド

中国、シンガポール航空ショーで軍事力誇示 長距離運

ビジネス

ドイツの12月輸出が予想以上に増加、鉱工業生産は減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 9
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中