最新記事
ヘルス

「あなたは正しく歩けていない!」 プロが伝授『歩くだけでやせるウォーキング』

2022年7月24日(日)13時00分
山口 マユウ(ウォーキングスペシャリスト) *PRESIDENT Onlineからの転載

また、代謝を上げるにはダラダラと体を動かすだけで効果はありません。「負荷をさして感じないレベルの運動」では、体の状態を好転させる効果は得られないのです。「やせる3拍子ウォーク」は、ちょっとだけハードに動けばいい"中等度の動き"が絶妙に組み込まれているのです。

適正歩幅で歩けている人はほとんどいない

「3歩目の歩幅だけ手の人さし指1本分(約8cm)広げる」。これが「やせる3拍子ウォーク」の肝です。

ただ、「3歩のうち、一歩だけ広げればいい」とはいえ、ちょっと負担に感じるかもしれません。

歩幅をラクラク広げるには、足を前に出そうとするのではなく、腕を真うしろに振ってみましょう。そして、うしろ足で地面をギュッと蹴る。すると自然と歩幅が広がります。

まずは3歩目だけ、歩幅を広げる。これによって「理想歩幅」で歩けるようになります。「理想歩幅」とは健康的に正しく歩くための歩幅で、専門学的には身長の45%とされていますが、それではすぐに計算できないので、私は適正歩幅を「身長マイナス100センチ」としています。6万人以上の歩き方を見てきましたが、9割以上の人が適正歩幅より狭い歩幅で歩いているのです。

腕は「真うしろ」に大きく振らないとダメ

もう1つのポイントは「腕」。「ウォーキング=下半身を鍛える運動」というイメージが強いかもしれませんが、腕を中心とした上半身にも仕事をしてもらうからこそ効率的にやせられます。

腕は、「横」でもなく「前」でもなく「真うしろ」に大きく振ったときだけメリットがあります。なぜなら、背中の肩甲骨あたりにある「褐色脂肪細胞(かっしょくしぼうさいぼう)に刺激が伝わり、「体を燃焼させなさい」という信号が発信されるから。それが結果的に、「全身やせ」へとつながります。もちろん二の腕もスリムになります。

正しいウォーキングの姿勢

腕を真うしろに大きく振ることで「体を燃焼させなさい」という信号が発信される

そして、3つ目のポイントが「1本線上を歩くこと」です。「目の前に、まっすぐな5cm幅の1本線がある」と意識し、3歩目だけ、その線上を外股ぎみに歩きます。すると、内股で歩くときより、お尻の穴が締まりやすくなります(ただし「完全なガニ股」はNG)。3歩目に着地するとき、ひざはのばしたまま、かかとから着地します。

スーツ着の男性の場合は、「より太い1本線」をイメージしてください。歩隔(両足の間の横幅)8cm幅で着地すると、最もカッコよく見えます(歩隔が広ければ広いほど、"おじさん"っぽくなるので注意)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

シリア暫定大統領、プーチン氏と会談 ロシア軍の駐留

ビジネス

カナダ中銀、2会合連続で金利据え置き FRB独立性

ワールド

米財務長官、円買い介入を否定 「強いドル政策」強調

ビジネス

金価格、初の5300ドル突破 経済不透明感やドル安
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 5
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 6
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 7
    人民解放軍を弱体化させてでも...習近平が軍幹部を立…
  • 8
    またTACOった...トランプのグリーンランド武力併合案…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    筋トレ最強の全身運動「アニマルドリル」とは?...「…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中