最新記事
日本社会

若者の「恋愛離れ、セックス離れ」はウソ 内閣府「20代の4割がデート経験なし」の本当の意味

2022年7月4日(月)13時30分
荒川和久(コラムニスト・独身研究家) *PRESIDENT Onlineからの転載

それはともかく、大人たちはとかく自分たちの若い時のことはすっかり忘れて「若者の恋愛離れ」「若者のセックス離れ」などと騒ぎ立てます。お決まりの「イマドキの若いモンは......」と結びつけて納得したがるのは、古代のエジプト文明時代の壁画にも書いてあったように繰り返されるお話です。

しかし、冷静にデータを見れば、「若者の○○離れ」と言われるものの大抵は、事実に反する偏見と誤解による思い込みであることが分かります。

若者の草食化としてよく引き合いに出される「若者のセックス離れ」についても同様です。国立社会保障・人口問題研究所(社人研)の出生動向基本調査に基づき、1987年からの未婚男女の性体験無し率(年齢別)の推移をグラフにしてみました。

未婚男女年齢別「性体験無し」率の推移

「25歳まで性体験なし」男性はずっと童貞のまま?

これを見ると、どうやら男女とも2005年に若者の性体験率がピークを迎え、その後、各年代揃って減少しているように見えます。「若者のセックス離れ」と言いたい人たちは、この2005年を始点とした推移だけを切り取って「ほら、こんなにも減っている」と主張するわけですが、もっと俯瞰してみれば、違う景色が見えてきます。それ以前の90年代、80年代までさかのぼれば、むしろ2005年の数字のほうが異常値であって、現在は通常の状態に戻りつつあると解釈するのが妥当ではないかと思います。

むしろ着目すべきは、25歳以上の男性の童貞率の推移です。1987年から2015年まで童貞率はほぼ20~30%の割合で一定で変わっていないことです。これは、つまり、25歳まで童貞だった男性は、その後もそのまま童貞であり続ける可能性が高いということです。これは、「恋愛強者3割の法則」と対照的に、いつの時代も「恋愛最弱者3割の法則」とでも言えるでしょう。

バブル期→2005年にかけ「処女率が半減」の謎

一方、女性を見ると、1987年、バブル真っ最中での20~24歳女性の64%以上が処女だったのに対して、2005年には処女率36%とほぼ半減に近い状態になった変化が際立っています。

80年代後半から2005年までの間に、一体何があったのでしょう。1980年代中ごろ、バブルの好景気という日本全体を覆い尽くした熱気を反映したように、平成の恋愛至上主義と呼ばれる時代が到来しました。

クリスマスイブはカップルがデートするという文化は実はその頃に誕生したものです。高級レストランで食事を、半年前からシティホテルを予約し、男性は高価なプレゼントを贈るものというデートフォーマットを完成させたのは、雑誌『an・an』(アン・アン)だと言われています。90年代のテレビドラマは、「東京ラブストーリー」「101回目のプロポーズ」「ロングバケーション」等、恋愛系ドラマが次々と大ヒットしました。

もうひとつ若者の恋愛に必須なツールがこの頃一般化しました。携帯電話です。特に親元に住む学生など若い男女にとって、親の目を気にすることなく、相手と長電話できる携帯電話は若者の行動を大きく活発化させました。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米イラン、核協議の議題や開催地巡り溝 実現に不透明

ワールド

再送米政権、ミネソタ州派遣の移民職員700人削減へ

ワールド

米財務長官、強いドル政策支持再表明 FRBは国民の

ワールド

EXCLUSIVE-ロ原油収入減で財政悪化懸念、2
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 8
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 9
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中