最新記事

実は和食にもたっぷり 日本がアメリカに押しつけられた「デブ穀物」その実態とは

2021年10月25日(月)17時48分
平賀 緑(京都橘大学准教授) *PRESIDENT Onlineからの転載

結果、トウモロコシは加工食品や動物性食品に姿を変えて間接的に大量消費されるようになり、現在の米国人は「歩くトウモロコシ」ともいわれるほどになりました。その名も『キングコーン』(アーロン・ウルフ監督、2007年)という映画を見ると、いかにトウモロコシが産業用に大量生産され、ありとあらゆる食品に入り込んでいるか、わかるでしょう。

ちなみに、最近までこのトウモロコシを世界一大量に輸入していた国は日本でした。そんなに毎日トウモロコシ食べてないけれど? と思う人が多いと思います。

reuters__20211025173819.jpg

焼きトウモロコシや粒が見える形でトウモロコシを食べることは少なくても、より多くのトウモロコシが肉や油、スターチや甘味料、その他の食品添加物として私たちの食生活に入り込んでいるのです。実は、日本人も調べてみたら身体の炭素の4割がトウモロコシ由来だったという実験結果もあります。

一見、和食に見えるメニューにどれだけトウモロコシが入り込んでいるか、わかるでしょう。私たちも、多くは米国産の「歩くトウモロコシ」なのかもしれません。

安くて高カロリー食品だらけの時代の到来

同じく米国で大量生産した大豆は、味噌や醤油を作るより、納豆を作るより、ずっと多い量の大豆が油と粕を生産する原料として使われています。大豆も食用油やいろんな添加物として多種多様な加工食品に入り込み、大豆粕は家畜のエサとして肉の大量生産に使われるようになりました。

さらに、大豆粕とトウモロコシの価格低下により、それらをエサとして肉や乳製品など動物性食品を安く大量に生産できるようになりました。かつて肉は、欧米でもときどき食べる程度の貴重な食べものだったのに、それがより安価に頻繁に食べられるようになり、ハンバーガーなどファストフードを含む外食産業の発展も支えていったのです。

戦前から戦後にかけての農業政策に支えられ、小麦、大豆、トウモロコシが大量生産され、それらを原料に食品製造業や加工型畜産が発展して、加工食品や動物性食品が大量生産されるようになりました。

加えて、それらを大量に流通するスーパーマーケットやコンビニという新しい形の小売業や、ファストフード店など外食産業があわせて発展しました。

books20211025.jpg『デブの帝国』いわく、「スーパーマーケットに並ぶ高カロリーのインスタント食品が、それまで以上に手の届きやすい値段になっていった。ますます余剰量が増えていく米国産トウモロコシからつくられる高果糖コーンシロップのおかげで、冷凍食品製造のコストは下がり、次々に商品がつくられた。TVディナーや、マカロニチーズの冷凍品はじつに安くなった。ファストフードの店では、客に出す一人前の量が多くなった。フライドポテトはぐっと味がよくなり、安くなった」(p.31)。

つまり、大量生産・大量加工・大量流通・大量消費の構造が形成され、「安くて、豊富で、おいしい高カロリー食品がいっぱいの時代が到来した」(p.31)わけです。

こうして、「肥満は国民的な病気」(p.6)と宣言されるまでの「デブの帝国」が出来上がっていきました。この過程で利潤を得たのは、農民や消費者だったでしょうか? むしろ、穀物商社や食品製造業、小売業、外食産業など、資本主義的食料システムを構成する産業群だったと思いませんか?

平賀 緑(ひらが・みどり)

京都橘大学准教授
1994年に国際基督教大学卒業後、新聞社、金融機関などに勤めながら「ジャーニー・トゥ・フォーエバー」共同代表として、食・環境・開発問題に取り組む市民活動を企画運営した。植物油を中心に食料システムを政治経済学的アプローチから研究している。著書に『植物油の政治経済学』(昭和堂)。


※当記事は「PRESIDENT Online」からの転載記事です。元記事はこちら
presidentonline.jpg




今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア南部の製油所が操業停止、ウクライナ無人機攻撃

ビジネス

フォード、EV版ピックアップの生産中止を検討=WS

ワールド

米最高裁、旅券記載の性別選択禁止を当面容認 トラン

ビジネス

FRB、雇用支援の利下げは正しい判断=セントルイス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 4
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 5
    「これは困るよ...」結婚式当日にフォトグラファーの…
  • 6
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 7
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 8
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 9
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 10
    約500年続く和菓子屋の虎屋がハーバード大でも注目..…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 7
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 8
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 9
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 10
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中