最新記事

旅行

何もない......でも何かに出会える国 日本から「一番遠いASEAN」ラオスの魅力とは

2019年8月1日(木)19時25分
大塚智彦(PanAsiaNews)

newsweek_20190801_191255.jpg

カムアン県のシコッタボン・ストゥーパ (撮影=筆者)

穏やかで悠然とした時間が流れるラオス

このほかにもカムアン県にはシコッタボン・ストゥーパ、ブッダ洞窟、メコン川を挟んでタイを臨むフランス植民地時代からの古都ターケークなど日本人に馴染みのない観光スポットがある。チェンマイからは空路も鉄路もなく、バスなどの公共機関を乗り継ぐかツアーの車でしかたどり着けないというアクセスの難しさが逆に魅力となっている。

ラオス料理はもち米に豊富な生野菜のサラダ、若いパパイヤやトマトを魚醤で味付けしたタム・マークフン(タイ料理でいうソムタム)というサラダなど新鮮な野菜が必ずテーブルには並ぶ。さらにラープと呼ばれる肉や魚にレモン、ライム、香草を混ぜて炒めた料理など、メコン川の幸と呼べる川魚を焼いたり蒸したりした料理は質素で健康的だ。

また人口の約90%が敬虔な仏教徒であることから、各地に仏教寺院があり、日々熱心に祈りを捧げる人びとの姿がみられるなど、平和で穏やかな時間が悠然と流れていることも魅力のひとつだろう。

こうした農業国らしいのどかな風景が拡がるラオスだが、一方ではベトナム戦争当時、北ベトナムの物資人員輸送補給路「ホーチミンルート」となったため、米軍の猛爆を受け「世界で最も空爆された国」ともいわれる。カムアン県のレストランや展示館には当時の不発弾が展示され、ビエンチャンには不発弾による被害で負傷した人びとを支援する資料館「コープ・ビジター・センター」があり、夥しい数の義手や義足が展示され、いまなお事故が起きる不発弾被害の実態を伝えている。

ラオス情報文化観光省によると、2018年にラオスを訪れた外国人観光客は前年から8.2%増えて約410万人になった。そして2019年には少なくとも450万人の来訪で観光収入7億ドルを見込んでいるという。日本では、2019年11月にラオス航空が熊本空港とビエンチャン、ルアンバハーンを週に2回結ぶ直行便を運航する計画があり、定期直行便の就航でこれまで遠かったラオスがようやく近くなる。

今回、中部ラオスを訪れて感じたのはこの国が「何もない国」そして「何かに出会える国」であるということだ。その何かとは、手付かずの自然であり、その自然の恵みを活かした地元料理であり、どこまでもおおらかで親しみやすい笑顔にあふれた人たちという、今東南アジア各国が失いつつあるものだった。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦(ジャーナリスト)
PanAsiaNews所属 1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」(東洋経済新報社)、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」(小学館)など


20190806issue_cover200.jpg
※8月6日号(7月30日発売)は、「ハードブレグジット:衝撃に備えよ」特集。ボリス・ジョンソンとは何者か。奇行と暴言と変な髪型で有名なこの英新首相は、どれだけ危険なのか。合意なきEU離脱の不確実性とリスク。日本企業には好機になるかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

26年銅市場は供給過剰の見通し、米ゴールドマンが価

ワールド

米国の外国船内航海運認める措置、国内燃料供給に寄与

ビジネス

スペースXがIPOの詳細説明、6月上旬にロードショ

ワールド

アングル:不明兵救出劇をことさら強調 トランプ氏、
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中