最新記事

旅行

何もない......でも何かに出会える国　日本から｢一番遠いASEAN｣ラオスの魅力とは

2019年8月1日（木）19時25分
大塚智彦（PanAsiaNews）

newsweek_20190801_191255.jpg

カムアン県のシコッタボン・ストゥーパ （撮影＝筆者）

穏やかで悠然とした時間が流れるラオス

このほかにもカムアン県にはシコッタボン・ストゥーパ、ブッダ洞窟、メコン川を挟んでタイを臨むフランス植民地時代からの古都ターケークなど日本人に馴染みのない観光スポットがある。チェンマイからは空路も鉄路もなく、バスなどの公共機関を乗り継ぐかツアーの車でしかたどり着けないというアクセスの難しさが逆に魅力となっている。

ラオス料理はもち米に豊富な生野菜のサラダ、若いパパイヤやトマトを魚醤で味付けしたタム・マークフン（タイ料理でいうソムタム）というサラダなど新鮮な野菜が必ずテーブルには並ぶ。さらにラープと呼ばれる肉や魚にレモン、ライム、香草を混ぜて炒めた料理など、メコン川の幸と呼べる川魚を焼いたり蒸したりした料理は質素で健康的だ。

また人口の約90%が敬虔な仏教徒であることから、各地に仏教寺院があり、日々熱心に祈りを捧げる人びとの姿がみられるなど、平和で穏やかな時間が悠然と流れていることも魅力のひとつだろう。

こうした農業国らしいのどかな風景が拡がるラオスだが、一方ではベトナム戦争当時、北ベトナムの物資人員輸送補給路「ホーチミンルート」となったため、米軍の猛爆を受け「世界で最も空爆された国」ともいわれる。カムアン県のレストランや展示館には当時の不発弾が展示され、ビエンチャンには不発弾による被害で負傷した人びとを支援する資料館「コープ・ビジター・センター」があり、夥しい数の義手や義足が展示され、いまなお事故が起きる不発弾被害の実態を伝えている。

ラオス情報文化観光省によると、2018年にラオスを訪れた外国人観光客は前年から8.2%増えて約410万人になった。そして2019年には少なくとも450万人の来訪で観光収入７億ドルを見込んでいるという。日本では、2019年11月にラオス航空が熊本空港とビエンチャン、ルアンバハーンを週に２回結ぶ直行便を運航する計画があり、定期直行便の就航でこれまで遠かったラオスがようやく近くなる。

今回、中部ラオスを訪れて感じたのはこの国が「何もない国」そして「何かに出会える国」であるということだ。その何かとは、手付かずの自然であり、その自然の恵みを活かした地元料理であり、どこまでもおおらかで親しみやすい笑顔にあふれた人たちという、今東南アジア各国が失いつつあるものだった。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など


20190806issue_cover200.jpg
※8月6日号（7月30日発売）は、「ハードブレグジット：衝撃に備えよ」特集。ボリス・ジョンソンとは何者か。奇行と暴言と変な髪型で有名なこの英新首相は、どれだけ危険なのか。合意なきEU離脱の不確実性とリスク。日本企業には好機になるかもしれない。

次のページ[4K動画] 暑さ吹き飛ぶ「地底王国」タム・コンロー洞窟を行く
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

人類滅亡まで残り85秒、終末時計が最短更新　核やＡ
2026.01.28

ワールド

カナダ首相、ダボスでの発言撤回を否定　トランプ氏と
2026.01.28

ワールド

ＥＵ、公正競争確保へ米グーグルに指針　ＡＩや検索の
2026.01.28

ビジネス

米ＵＰＳ、26年に最大3万人削減へ　10─12月期
2026.01.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が？
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中