最新記事

旅行

何もない......でも何かに出会える国　日本から｢一番遠いASEAN｣ラオスの魅力とは

2019年8月1日（木）19時25分
大塚智彦（PanAsiaNews）

newsweek_20190801_191255.jpg

カムアン県のシコッタボン・ストゥーパ （撮影＝筆者）

穏やかで悠然とした時間が流れるラオス

このほかにもカムアン県にはシコッタボン・ストゥーパ、ブッダ洞窟、メコン川を挟んでタイを臨むフランス植民地時代からの古都ターケークなど日本人に馴染みのない観光スポットがある。チェンマイからは空路も鉄路もなく、バスなどの公共機関を乗り継ぐかツアーの車でしかたどり着けないというアクセスの難しさが逆に魅力となっている。

ラオス料理はもち米に豊富な生野菜のサラダ、若いパパイヤやトマトを魚醤で味付けしたタム・マークフン（タイ料理でいうソムタム）というサラダなど新鮮な野菜が必ずテーブルには並ぶ。さらにラープと呼ばれる肉や魚にレモン、ライム、香草を混ぜて炒めた料理など、メコン川の幸と呼べる川魚を焼いたり蒸したりした料理は質素で健康的だ。

また人口の約90%が敬虔な仏教徒であることから、各地に仏教寺院があり、日々熱心に祈りを捧げる人びとの姿がみられるなど、平和で穏やかな時間が悠然と流れていることも魅力のひとつだろう。

こうした農業国らしいのどかな風景が拡がるラオスだが、一方ではベトナム戦争当時、北ベトナムの物資人員輸送補給路「ホーチミンルート」となったため、米軍の猛爆を受け「世界で最も空爆された国」ともいわれる。カムアン県のレストランや展示館には当時の不発弾が展示され、ビエンチャンには不発弾による被害で負傷した人びとを支援する資料館「コープ・ビジター・センター」があり、夥しい数の義手や義足が展示され、いまなお事故が起きる不発弾被害の実態を伝えている。

ラオス情報文化観光省によると、2018年にラオスを訪れた外国人観光客は前年から8.2%増えて約410万人になった。そして2019年には少なくとも450万人の来訪で観光収入７億ドルを見込んでいるという。日本では、2019年11月にラオス航空が熊本空港とビエンチャン、ルアンバハーンを週に２回結ぶ直行便を運航する計画があり、定期直行便の就航でこれまで遠かったラオスがようやく近くなる。

今回、中部ラオスを訪れて感じたのはこの国が「何もない国」そして「何かに出会える国」であるということだ。その何かとは、手付かずの自然であり、その自然の恵みを活かした地元料理であり、どこまでもおおらかで親しみやすい笑顔にあふれた人たちという、今東南アジア各国が失いつつあるものだった。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など


20190806issue_cover200.jpg
※8月6日号（7月30日発売）は、「ハードブレグジット：衝撃に備えよ」特集。ボリス・ジョンソンとは何者か。奇行と暴言と変な髪型で有名なこの英新首相は、どれだけ危険なのか。合意なきEU離脱の不確実性とリスク。日本企業には好機になるかもしれない。

次のページ[4K動画] 暑さ吹き飛ぶ「地底王国」タム・コンロー洞窟を行く
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税で実効税率17％に、製造業「広範に混乱
2025.04.03

ワールド

「影の船団」に偽造保険証書発行、ノルウェー金融当局
2025.04.03

ワールド

焦点：対日「相互関税」24％、ＥＵ超えに政府困惑　
2025.04.03

ワールド

ＯＰＥＣプラス8カ国、カザフの超過生産巡り協議へ 
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中