最新記事

ヘルス

太陽の光を浴びて癌治療する日が来る? 最新研究が明かす免疫の謎

Cracking Immunity's Riddles

2019年1月11日(金)13時05分
スタブ・ジブ

newsweek_20190111_194525.jpg

TheCrimsonMonkey-iStock

不健康な食事は細胞に「記憶」される

ファストフードが「体に悪い」ことは誰でも知っている。ただし、体重の増加など明らかな変化だけでなく、やや分かりにくい影響もある。免疫系への長期的なダメージもその1つだ。

独ボン大学の研究グループによると、高脂肪・高カロリーの食事に対し、私たちの体は細菌に感染したときと同じような反応を示すことが分かった。高脂肪・高カロリーで食物繊維が少ない西洋式の食事を4週間にわたりマウスに与えたところ、全身に強い炎症反応が現れたのだ。「不健康な食事を続けたマウスは、血液中のある種類の免疫細胞が予想外に増加した」と、論文執筆者の1人、アネッテ・クライストは説明する。

言うまでもなく、不健康な食事を過剰に摂取すれば、さらに深刻な問題をもたらす。

「(不健康な食事を)ときどき取っても、大半の人にとって長期的な影響はない。ただし、慢性的に炎症反応にさらされると免疫機能が抑制され得ることと、一部の加工食品を長期的に摂取すると炎症反応を引き起こし得ることは証明されている」と、「栄養と食事のアカデミー(旧アメリカ栄養士学会)」の広報で食事療法士・栄養学者のジンジャー・ハルティンは言う。

クライストら研究チームは、マウスに西洋式の食事を4週間与えた後、通常の穀物中心の食事を4週間与えた。その間に急性の炎症はなくなったが、不健康な食事に合わせて遺伝子のプログラムが切り替わった免疫細胞は、多くがそのままだった。

「自然免疫系に記憶する機能があることは、最近発見されたばかりだ。感染すると、新しい攻撃により迅速に反応できるように、体の防御システムは警戒状態が続く」と、ボン大学自然免疫研究所のアイケ・ラッツ所長は言う。

「この研究は、私が毎日の仕事で実感していることを裏付けている。ジャンクフードを食べれば、ジャンクな体になる」と、健康に関するベストセラーも多い医師のフランク・リップマンも語る。

ジャンクフードはときどき恋しくなるものだが、何ごともほどほどが肝心だ。

以上、ジャニッサ・デルゾー

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、民主党州向け公衆衛生助成金を6億ドル削減へ=報

ワールド

トランプ政権、温室効果ガス規制の法的根拠撤廃へ

ワールド

11日から訪米、対米投資案件でラトニック商務長官と

ワールド

エア・カナダなどキューバ便運休、米圧力でジェット燃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中