最新記事

育児

子供の寝かしつけ 専門家の意見が一致する一番の方法は?

2018年4月9日(月)19時09分
ラーナ・フォルーハー

0saimookSR180409-chart.png

ニューズウィーク日本版SPECIAL ISSUE「0歳からの教育 発達編」より

人間は哺乳類の中で最も未熟な状態で生まれることも忘れてはならない。誕生直後の赤ちゃんは、脳内の神経細胞同士の結び付きが未発達だ。深いレベルの睡眠とレム睡眠の両方をたっぷり取ることは、その接続の促進に欠かせない。「神経回路がつながることで体を動かす、考えるなどあらゆる行為が可能になる」と、ペンシルベニア州立大学のダグラス・テティ教授は言う。

決まった入眠の「儀式」を

それでも生後6カ月を過ぎて、夜間に必要以上に目を覚ます場合は何らかの医学的な問題があるかもしれない。コリック(疝痛)や胃食道逆流症、皮膚炎などがある赤ちゃんは落ち着いて眠ることができない。

眠る際の習慣が親の悩みのタネになる場合もある。例えば抱っこされたり、母乳を飲みながら寝入るのに慣れた子供は、夜中に目覚めたときも同じ方法でないと眠れないかもしれない。その場合、泣きわめいても眠るまで放っておくやり方もある。やがて子供は自分で自分の気持ちを静めるすべを身に付けるだろう。ファーバー方式として知られるこの手法はアメリカで人気があり、効果も認められているが、残酷だとして反対の立場を取る親や医師も少なくない。

睡眠に関する問題を防ぐには、決まった入眠習慣をつくるのが一番だという点で、専門家の意見は一致する。子供がほぼ一晩中眠るようになってきたら(早ければ生後半年ぐらいだが、3歳以降の場合もある)、気持ちを穏やかにするような就寝前の「儀式」を決めるといい。入浴でもいいし、本の読み聞かせといったことでもいい。いったん決めたら毎晩続けること。テレビは消し、部屋は暗くする。親子とも安らげる夜の儀式の確立は、寝かせる場所や寝かせ方といった細かいことよりも重要だ。

テティの研究でも、健やかな眠りに導く一番の要因はストレスのない環境であることが分かった。「子供の睡眠はこうあるべきだとか、こうあるべきではないといった思い込みはストレスのもとになる」と、テティは言う。「疲れたら子供は寝るもの。最良のアドバイスは、流れに任せなさいということだ」


0saimookcover-150.jpg<ニューズウィーク日本版SPECIAL ISSUE「0歳からの教育 発達編」では、赤ちゃんの心と体、成長の秘密に迫った。上手に脳を育てる、個性を伸ばす――科学で読み解く発達のメカニズムとは? この記事は「0歳からの教育 発達編」からの抜粋>

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ 雇用削減見込む

ビジネス

テスラの中国製EV販売、2四半期連続増 3月単月も

ワールド

台湾、東沙諸島の防衛強化へ 中国の活動活発化で=政
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中