最新記事

育児

子供の寝かしつけ 専門家の意見が一致する一番の方法は?

2018年4月9日(月)19時09分
ラーナ・フォルーハー

0saimookSR180409-chart.png

ニューズウィーク日本版SPECIAL ISSUE「0歳からの教育 発達編」より

人間は哺乳類の中で最も未熟な状態で生まれることも忘れてはならない。誕生直後の赤ちゃんは、脳内の神経細胞同士の結び付きが未発達だ。深いレベルの睡眠とレム睡眠の両方をたっぷり取ることは、その接続の促進に欠かせない。「神経回路がつながることで体を動かす、考えるなどあらゆる行為が可能になる」と、ペンシルベニア州立大学のダグラス・テティ教授は言う。

決まった入眠の「儀式」を

それでも生後6カ月を過ぎて、夜間に必要以上に目を覚ます場合は何らかの医学的な問題があるかもしれない。コリック(疝痛)や胃食道逆流症、皮膚炎などがある赤ちゃんは落ち着いて眠ることができない。

眠る際の習慣が親の悩みのタネになる場合もある。例えば抱っこされたり、母乳を飲みながら寝入るのに慣れた子供は、夜中に目覚めたときも同じ方法でないと眠れないかもしれない。その場合、泣きわめいても眠るまで放っておくやり方もある。やがて子供は自分で自分の気持ちを静めるすべを身に付けるだろう。ファーバー方式として知られるこの手法はアメリカで人気があり、効果も認められているが、残酷だとして反対の立場を取る親や医師も少なくない。

睡眠に関する問題を防ぐには、決まった入眠習慣をつくるのが一番だという点で、専門家の意見は一致する。子供がほぼ一晩中眠るようになってきたら(早ければ生後半年ぐらいだが、3歳以降の場合もある)、気持ちを穏やかにするような就寝前の「儀式」を決めるといい。入浴でもいいし、本の読み聞かせといったことでもいい。いったん決めたら毎晩続けること。テレビは消し、部屋は暗くする。親子とも安らげる夜の儀式の確立は、寝かせる場所や寝かせ方といった細かいことよりも重要だ。

テティの研究でも、健やかな眠りに導く一番の要因はストレスのない環境であることが分かった。「子供の睡眠はこうあるべきだとか、こうあるべきではないといった思い込みはストレスのもとになる」と、テティは言う。「疲れたら子供は寝るもの。最良のアドバイスは、流れに任せなさいということだ」


0saimookcover-150.jpg<ニューズウィーク日本版SPECIAL ISSUE「0歳からの教育 発達編」では、赤ちゃんの心と体、成長の秘密に迫った。上手に脳を育てる、個性を伸ばす――科学で読み解く発達のメカニズムとは? この記事は「0歳からの教育 発達編」からの抜粋>

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日経平均は一時5万8000円乗せ、 買い一巡後は上

ビジネス

米CME、史上初のレアアース先物取引を計画=関係筋

ビジネス

国内企業物価、1月は前年比2.3%上昇 非鉄金属や

ビジネス

マクドナルド第4四半期決算、既存店売上高伸び率と利
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中