最新記事

育児

子供の寝かしつけ　専門家の意見が一致する一番の方法は？

2018年4月9日（月）19時09分
ラーナ・フォルーハー

0saimookSR180409-chart.png

ニューズウィーク日本版SPECIAL ISSUE「0歳からの教育　発達編」より

人間は哺乳類の中で最も未熟な状態で生まれることも忘れてはならない。誕生直後の赤ちゃんは、脳内の神経細胞同士の結び付きが未発達だ。深いレベルの睡眠とレム睡眠の両方をたっぷり取ることは、その接続の促進に欠かせない。「神経回路がつながることで体を動かす、考えるなどあらゆる行為が可能になる」と、ペンシルベニア州立大学のダグラス・テティ教授は言う。

決まった入眠の「儀式」を

それでも生後6カ月を過ぎて、夜間に必要以上に目を覚ます場合は何らかの医学的な問題があるかもしれない。コリック（疝痛）や胃食道逆流症、皮膚炎などがある赤ちゃんは落ち着いて眠ることができない。

眠る際の習慣が親の悩みのタネになる場合もある。例えば抱っこされたり、母乳を飲みながら寝入るのに慣れた子供は、夜中に目覚めたときも同じ方法でないと眠れないかもしれない。その場合、泣きわめいても眠るまで放っておくやり方もある。やがて子供は自分で自分の気持ちを静めるすべを身に付けるだろう。ファーバー方式として知られるこの手法はアメリカで人気があり、効果も認められているが、残酷だとして反対の立場を取る親や医師も少なくない。

睡眠に関する問題を防ぐには、決まった入眠習慣をつくるのが一番だという点で、専門家の意見は一致する。子供がほぼ一晩中眠るようになってきたら（早ければ生後半年ぐらいだが、3歳以降の場合もある）、気持ちを穏やかにするような就寝前の「儀式」を決めるといい。入浴でもいいし、本の読み聞かせといったことでもいい。いったん決めたら毎晩続けること。テレビは消し、部屋は暗くする。親子とも安らげる夜の儀式の確立は、寝かせる場所や寝かせ方といった細かいことよりも重要だ。

テティの研究でも、健やかな眠りに導く一番の要因はストレスのない環境であることが分かった。「子供の睡眠はこうあるべきだとか、こうあるべきではないといった思い込みはストレスのもとになる」と、テティは言う。「疲れたら子供は寝るもの。最良のアドバイスは、流れに任せなさいということだ」


0saimookcover-150.jpg＜ニューズウィーク日本版SPECIAL ISSUE「0歳からの教育　発達編」では、赤ちゃんの心と体、成長の秘密に迫った。上手に脳を育てる、個性を伸ばす――科学で読み解く発達のメカニズムとは？　この記事は「0歳からの教育　発達編」からの抜粋＞

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号（4月1日発売）は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシア政府系ファンド責任者、今週訪米へ　米特使と会
2025.04.02

ビジネス

欧州株ＥＴＦへの資金流入、過去最高　不透明感強まる
2025.04.02

ワールド

カナダ製造業ＰＭＩ、3月は1年3カ月ぶり低水準　貿
2025.04.02

ワールド

米、ＬＮＧ輸出巡る規則撤廃　前政権の「認可後7年以
2025.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中