最新記事

英語学習

アップデートされた新生TOEICに、攻略テクニックは通じない

2019年1月25日（金）10時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

toeic170515-pic02.jpg

「改訂後も平均スコアはほとんど変わっていない」と話すIIBCの山下常務理事

グローバル化に伴って増加し続ける受験者数

出題形式の変更は全体の25～30％くらい。リスニングとリーディングを合わせて、2時間で200問に答える形式や10～990点というスコアの採点方式も変わらない。また、基本的な難易度は変わっておらず、例えば企業で管理職の昇進に関する基準の点数を設けている場合、その基準を変える必要もないという。

「ただし、16年5月に行った受験者へのアンケートでは、"難しくなった"または"やや難しくなった"と答えた人が約70％。ところが、スコアは変わったかという問いに対して、"変わっていない"または"ほとんど変わっていない"と答えた人が約70％いた。実際に平均スコアは、改訂前が578点で改定後は572点だった」と、山下氏は説明している。

1979年以来、TOEIC L&Rの受験者数は増加しており、2016年度の受験者数は約250万人。中でも日本企業の英語の社内公用語化が話題になった2010年の翌年には飛躍的に増加した。実際に社会のグローバル化が進展していく中で、2011年から2016年にかけてはより多くの人たちが受験するようになった。

また、2007年からは英語を話したり書いたりすることで、発信する能力を測るTOEIC Speaking & Writing Testsが実施され、こちらの受験者数も毎年増え続けている。英語力を身につけなければいけない環境に置かれている人が、以前よりも増えていることを意味している。

「英語でのしっかりした読み書きや会話ができる人の数は相当増えているはず。ただし、それ以上に新たに英語を学習する人が増えているため、この30年間の平均スコアはあまり変わっていない」と、山下氏は分析する。

かつての日本企業では、英語力を必要とする人たちは限られていたが、今は経理部門などの英語と関わりのなさそうな部署であっても、海外子会社の経理部門と英語でやり取りをする時代。さまざまな人たちが、英語力の必要性を感じていることが、受験者数の増加に繋がっている。

TOEIC L&Rには個人で受験する公開テストと、企業や学校などの団体で随時実施される団体特別受験制度（以下、IPテスト）がある。16年に改訂されたのは公開テストで、2017年4月にはIPテストの出題形式も改訂されたことで足並みがそろった。英語のコミュニケーション能力をより正確に測れるテストになったことで、日本人の本当の意味での英語力向上に繋がることが期待されている。

＜この記事は2017年5月15日掲載記事の再掲載です＞

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン
2026.02.15

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ
2026.02.15

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「ＡＩの負の影響
2026.02.15

ワールド

ドバイ港湾ＤＰワールドのトップ辞任、「エプスタイン
2026.02.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中