最新記事
エンタメ

細すぎる! KARAなどの世代に比べ「細さを競う」かのような若手の女性K-POPアイドルたち...比較動画が話題

2023年6月17日(土)19時58分
イングリッド・メンドーサ
K-POPアイドルの少女時代

第2世代とされる少女時代(2011年10月) Lee Jae-Won-Reuters

<一般人が有名人並みに痩せたがるようになると、有名人にはさらに痩せなければならないというプレッシャーがかかる>

女性K-POPアイドルにとっては、外見の魅力に加えて激しいダンスパフォーマンスも「売り」のひとつ。であれば、結果として彼女たちの体型が細身になることには何の不思議もない。しかし「第2世代」と呼ばれるかつての人気グループのメンバーたちと比べても、現在の第4世代アーティストたちはあまりに痩せすぎではないか──そんなファンの心配を表すような「比較動画」が注目を集めている。

■【動画】かつての人気グループたちに比べても現在の若手K-POPアイドルは痩せすぎ? 比較動画

「K썩은물(「腐った水」の意)」というユーチューバーは6月13日、第2世代から第4世代の女性K-POPアイドルを比較する動画を自身のYouTubeチャンネルに投稿した。少女時代から2NE1(トゥエニィワン)、BLACKPINK(ブラックピンク)、Red Velvet(レッド・ベルベット)、NewJeans(ニュージーンズ)、aespa(エスパ)、IVE(アイヴ)といった女性K-POPアイドルたちだ。

「K썩은물」は動画の中で、若い世代のアーティストの方が痩せて見えると指摘し、その証拠として、あばら骨が浮き出ているシーンを挙げている。

この動画が話題になると、K-POPファンたちの間で、女性K-POPアイドルの細い体形は「健康的」と言えるのか、現在の社会における標準的な美しさなのか、という議論が巻き起こった。

「韓国の外見至上主義はどんどん過激に」

あるオンラインユーザーは「本当に同情してしまうし、韓国の外見至上主義はどんどんひどくなっている。私自身も、かわいいものや、かっこいいものが好きだ。でも、外見に取りつかれ、壊れてしまう人が増えているのを見ると、病気だとしか思えない」とコメントした。

「最近、外見に対するプレッシャーがますます厳しくなっていることを本当に心配している。学校では、女の子が昼食を抜いている。痩せるには運動より食事が効果的で、そうして痩せないとかわいくないと評価されるのが今の世代......まず大人が変わらなければ意味がない」と書いた人もいた。

ほかにも、「一般人が有名人のように痩せたがるようになればなるほど、有名人はそれ以上に痩せなければならないため、どんどん痩せていっていると聞いたことがある」「社会からどう見られるかという意識が痩せすぎの主な原因だ」といった意見もあがった。

一方で、「女性アイドルは昔から細かった。第2世代のアイドルと今の女性アイドルでは、同じようなレベルだ。むしろ今の方がより自然になっていると思う」というコメントも寄せられた。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米GDP「かなり堅調」、インフレに懸念=アトランタ

ワールド

トランプ関税違法判決、EUは関税削減主張 英は優遇

ワールド

トランプ氏、GDP公表前に低迷を示唆 政府閉鎖で民

ビジネス

インフレ低下「慎重ながらも楽観視」=米ダラス連銀総
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中