最新記事

教育

数字に驚異的に強いインドと日本の子供たち、放課後にしていたこととは?

2023年1月2日(月)11時46分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

1万時間訓練すれば誰でも数字に強くなる?

しかし、計算に長けているからといって、必ずしも才能に恵まれている、ずば抜けて知能が高い、とは限らない。

たとえば、シャクンタラ・デヴィ(1929~2013年)。彼女は2つの13桁の数字の掛け算を28秒でこなして、ギネスブックに掲載された。そこで、知能検査のエキスパートである心理学者のアーサー・ジェンセンが厳密に調べたところ、デヴィは平均的な知能の持ち主だとわかった。

実地知能検査を考案したアルフレッド・ビネー(1857~1911年)は、2人のプロの劇場計算者──舞台上で計算能力を披露することで生計を立てていた人たち──の成績を、パリのボンマルシェ百貨店のレジ係たちの成績と比較した。

レジ係はそれぞれ(機械式計算機が使えなかった1890年代に)14年間の計算経験を積んでいたが、早くから数学に特殊な才能を発揮していたわけではないようだ。それでも結局、レジ係たちのほうが好成績を収めた。

実は、ずば抜けた数的能力を持ちながら、一般認知能力はごく普通、もしくは極めて低かったとされる事例は数多く存在する。(略)

こうした事例が示しているのは、計画的に訓練すれば──おそらく、専門知識を得るために推奨される「1万時間」以上取り組めば──人間は数的課題に驚くほど強くなれることだ。また、脳内の数的メカニズムが、ほかの認知メカニズムとは別個のものであることも示唆している。数的事実の記憶システムでさえ、それ専用のもののように思われる。

たとえば、ドイツの計算の達人リュディガー・ガムは口頭で提示された数字を正確に11桁繰り返すことができたが、調査の対照群も私たちの大半も、7桁ほどしか正確には繰り返せない。その数字を逆の順序で繰り返すよう求められると、ガムはさらに素晴らしい力を発揮した。逆からは12桁正確に繰り返すことができたのだ。一般の人は5~6桁しかさかのぼれない。

ところが、文字で同じことをするよう求められると、ガムの成績はごく普通だった。そして、すでに話したように、驚異的な計算能力を持つ人たちの中には、数以外の情報の記憶力は極めて低い人たちもいた。こうした例から、数に関しては少なくとも部分的には、別個の認知システムがあることがうかがえる。

実は、こうしたスキルは、一度身につくと無意識のうちに展開され、数を数えている人は、数えているという自覚がない。それでも私たち科学者は、彼らが数えていることを知っている。理由は、彼らが自覚して取り組む課題に、無意識に数えていることが測定可能な影響を及ぼすからだ。(略)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中