最新記事

建築

感染症はライフスタイルと共に都市と建築のデザインも変える

The Post-Pandemic Style

2020年5月22日（金）18時00分
バネッサ・チャン

同時にモダニズムのデザインは、道徳的・物質的・社会的な幸福を統合する1つの哲学を体現していた。ル・コルビュジエは次のように指摘した。「衛生と健康な身体は都市の設計に依存する。衛生と健康な身体がなければ、社会は衰退する」

現在のコロナ危機の下では、この言葉の真実が痛いほどよく分かる。早期の感染拡大防止措置が実施されなければ、人口過密都市は感染爆発の温床になりかねない。

感染症が新基準を生む

感染症はずっと以前から、建築と社会を変容させてきた。19世紀には、コレラの大流行を受けて「パリ大改造」が行われ、ロンドンでも下水道の整備が進んだ。

新型コロナのパンデミックも既に新しい設計理論を生み出している。アーキテクチュラル・ダイジェスト誌によると、多くのデザイナーや建築家は公共スペースの感染リスクを減らすため、自動化された非接触型技術の普及を考えている（例えば声で作動するエレベーター、ハンズフリーの照明スイッチなど）。

サナトリウムがモダニズム建築に大きな影響を与えたように、汚染された空気を除去する換気システムなど、21世紀の公衆衛生に欠かせない建築の要素が公共スペースに採用される可能性もある。モダニズム建築家が衛生のために装飾を拒否したように、現代のデザイナーは抗菌性の材料を利用する可能性が高い。

「社会的距離」戦略が都市デザインに与える影響について、建築家は人々の密集を緩和するため、建物の小型化やオープンスペースの拡大を志向するという見方がある。リモートワークの生産性次第では、従来型オフィスの衰退が早まるかもしれない。社会的距離は感染拡大防止の暫定的措置ではなく、新しいデザインの基準になる可能性がある。

物理的接触が禁止または制限されている今、私たちの幸福を支える社会インフラの重要性が浮き彫りになっている。都市の人口過密は感染症の蔓延を助長しかねないが、公園やカフェ、スポーツ施設、ライブ会場などは人間同士のかけがえのない交流の機会を提供してくれる。

持続可能な都市デザインは、人々が公共スペースを自分の家のように考えることを促し、ごみの散乱、汚染、人口過密といった感染症の拡大要因と闘うことを可能にするかもしれない。デザインは社会の絆を否定するのではなく、むしろ地球市民としての帰属意識を向上させる可能性がある。

©2020 The Slate Group

＜本誌2020年5月26日号掲載＞

【参考記事】21世紀に輝き続ける世界の偉大な現代建築8選
【参考記事】コロナ時代の不安は、私たちの世界観を変える

20200526issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年5月26日号（5月19日発売）は「コロナ特効薬を探せ」特集。世界で30万人の命を奪った新型コロナウイルス。この闘いを制する治療薬とワクチン開発の最前線をルポ。 PLUS レムデジビル、アビガン、カレトラ......コロナに効く既存薬は？

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏小売売上高、9月は前月比0.1%減　予想外
2025.11.06

ビジネス

日産、通期純損益予想を再び見送り　4━9月期は22
2025.11.06

ビジネス

ドイツ金融監督庁、ＪＰモルガンに過去最大の罰金　5
2025.11.06

ビジネス

英建設業ＰＭＩ、10月は44.1　5年超ぶり低水準
2025.11.06
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは？
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 3
    虹に「極限まで近づく」とどう見える？...小型機パイロットが撮影した「幻想的な光景」がSNSで話題に
  • 4
    「これは困るよ...」結婚式当日にフォトグラファーの…
  • 5
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 6
    「なんだコイツ！」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 7
    カナダ、インドからの留学申請74％を却下...大幅上昇…
  • 8
    もはや大卒に何の意味が？ 借金して大学を出ても「商…
  • 9
    約500年続く和菓子屋の虎屋がハーバード大でも注目..…
  • 10
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは？
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は？
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中