最新記事

食育

「まずい給食」も出る時代に、学校で行われる味覚教育とは何か

2017年10月24日(火)17時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

mikakubook171024-2.jpg

子供たちと塩味・甘味・苦味・酸味・うま味の五味を学ぶ(2016年の「味覚の一週間」より) 写真提供:「味覚の一週間」事務局

その味覚教育が盛んなフランスで1990年に生まれたのが「味覚の一週間」。姉妹版として、日本でも2011年に始まった。フレンチのシェフだけでなく、和食も含めた国内外のトップクラスの料理人、そして生産者が講師を務め、手弁当で全国の小学生たちに出張授業を行うという贅沢ぶりだ。

勉強の集中力アップにもつながる

瀬古事務局長によると、これは「きっかけを与える授業」だ。一度授業を受けると、「甘い」だけでなく、「甘味の中に酸っぱさもある」というように、子供たちが自分で味を見つけられるようになるという。

子供の味覚は限られており、放っておけば、自分の好きな物ばかりを食するなど偏りが出てしまいがち。だからこそ、さまざまな食べ物に出合えるよう大人が導く必要があると瀬古氏は力説する。

mikakubook171024-3.jpg

授業の最後に講師手づくりのマカロンで、フルーツの酸味、クリームの甘味、チョコレートの苦味などさまざまな味が含まれていることを子供たちが確認(2016年の「味覚の一週間」より) 写真提供:「味覚の一週間」事務局

「味覚の一週間」の活動を支えるのは、各学校と講師、事務局をつなぐ草の根ボランティアのコーディネーターたちだ。一方、行政レベルでも、「食の都」づくりを掲げ、「ふじのくに食の都仕事人」として表彰した料理人や菓子職人と連携し、地元の生産者や食材に子供たちが触れ合う機会の創出に取り組む静岡県のような自治体が増えてきている。

ピュイゼ博士は、五感を働かせて感じた「味覚」を言葉で表現する重要性を説くが、実際に「味覚の一週間」を通して言葉が豊かになったり、コミュニケーション量の増加が見られたり、「もったいない」という気持ち、または喜びを他者と共有することができるようになったりするという。

また、小学校高学年までに食育を行うことで勉強にも集中できるようになることなどが近年分かってきており、その成果が研究としてもまとめられている。

単なる味、たかが食と思うことなかれ。このように食育は、味を学ぶ以上の効果を期待でき、さらには大人と子供が一緒にコミュニケーションを図ることのできる手段にもなっているのだ。


『子どもの味覚を育てる
 ――親子で学ぶ「ピュイゼ理論」』
 ジャック・ピュイゼ 著
 石井克枝・田尻泉 監修
 鳥取絹子 訳
 CCCメディアハウス



【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル!
 ご登録(無料)はこちらから=>>


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7

ワールド

高市首相、食料品の消費税2年間ゼロ「できるだけ早く

ワールド

英元王子アンドルー氏、エプスタイン被告と公的文書共

ワールド

ウクライナ各地にドローン攻撃、子ども含む4人死亡
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中