最新記事

インタビュー

「ヒュッゲ」ブームの火付け役が日本人に伝えたい幸せのコツ

2017年10月20日(金)13時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

そして「7 家族を大事にする」も、すぐに実践できるとのこと。デンマークでは一般的に、友人よりも親・兄弟など家族と休日を過ごす人の割合が高い。イギリスのある調査によると、どの国でも休日にやることの多くはウィンドーショッピングを含めた買い物だと、ラッセルは指摘する。その買い物の時間を家族とともに過ごす時間に充てることで「デンマーク的幸福」を簡単に体験できるのだ。

【参考記事】「世界一幸福」なデンマークはイギリス人にとっても不思議の国

過労社会を変えるには、労働者自身も意識改革を

ラッセルはデンマークでヒュッゲに出合う前、ロンドンで英国版『マリ・クレール』誌の編集者として毎晩遅くまで働き、寝るためだけに帰宅し、家族と会うのも寝る前の一瞬だけだったというところから、本書は始まる。夫のデンマーク転勤で自分のキャリアを諦める形となったが、得たものは大きかった。

ロンドン時代に長年不妊治療に挑み、さまざまな治療にお金をつぎ込んでいたことも赤裸々に書いている。ハードで不規則な働き方に不妊の原因があることに気づきながらも仕事を優先した――というよりも「シフトダウン」することができずにいたのだ。

しかし、デンマークに移住し、フリーランスで執筆生活を送っていたとき、長年の不妊治療とは全く関係なく突然妊娠が発覚する。ラッセルは今では3児の母となっている。

日本で今、大手企業で起きた「過労自殺」に関する裁判や若い女性記者の過労死などが報じられ、ブラック企業やワーク・ライフ・バランスが大きなテーマになっていることを伝えると、国や会社が制度を整えるだけでなく、労働者自身も意識を変える必要があるとラッセルは話した。

「夜中に仕事のメールを書いたり、夜遅くまで残業をしたり、体調が悪くても出社することが『名誉の勲章』というような、プレゼンティーズム(presenteeism)は欧米にもあります。しかし、それは決して名誉ではなく、むしろ恥ずべきこととして、私たち自身も意識改革をしなくては労働環境を根本的に変えることはできません」

ラッセル自身、会社を辞め、フリーランスとしてシフトダウンすることへの恐怖は当然あった。だが、思っていた以上に自分が会社に必要とされておらず、自分の代わりはいくらでもいること、また、自分がいなくても仕事がまわることを理解したという。精神的に追い込まれたり、命を削ったりしてまで働くべき仕事などないと断言する。

とはいえ、今はデジタルデバイスが発達し、家でも電車でも飛行機でもメールをチェックできるなど、どこでも仕事ができてしまう時代だ。公私の区別が難しくなっているが、どのように切り替えればいいのだろうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

キューバに石油供給する国に関税発動へ、トランプ氏が

ワールド

トランプ氏、英国の中国接近をけん制 「非常に危険」

ワールド

トランプ氏、カナダ製航空機への関税警告 認証取り消

ビジネス

米GM、カナダの工場で500人削減 労組はトランプ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中