最新記事

インタビュー

「ヒュッゲ」ブームの火付け役が日本人に伝えたい幸せのコツ

2017年10月20日(金)13時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

そして「7 家族を大事にする」も、すぐに実践できるとのこと。デンマークでは一般的に、友人よりも親・兄弟など家族と休日を過ごす人の割合が高い。イギリスのある調査によると、どの国でも休日にやることの多くはウィンドーショッピングを含めた買い物だと、ラッセルは指摘する。その買い物の時間を家族とともに過ごす時間に充てることで「デンマーク的幸福」を簡単に体験できるのだ。

【参考記事】「世界一幸福」なデンマークはイギリス人にとっても不思議の国

過労社会を変えるには、労働者自身も意識改革を

ラッセルはデンマークでヒュッゲに出合う前、ロンドンで英国版『マリ・クレール』誌の編集者として毎晩遅くまで働き、寝るためだけに帰宅し、家族と会うのも寝る前の一瞬だけだったというところから、本書は始まる。夫のデンマーク転勤で自分のキャリアを諦める形となったが、得たものは大きかった。

ロンドン時代に長年不妊治療に挑み、さまざまな治療にお金をつぎ込んでいたことも赤裸々に書いている。ハードで不規則な働き方に不妊の原因があることに気づきながらも仕事を優先した――というよりも「シフトダウン」することができずにいたのだ。

しかし、デンマークに移住し、フリーランスで執筆生活を送っていたとき、長年の不妊治療とは全く関係なく突然妊娠が発覚する。ラッセルは今では3児の母となっている。

日本で今、大手企業で起きた「過労自殺」に関する裁判や若い女性記者の過労死などが報じられ、ブラック企業やワーク・ライフ・バランスが大きなテーマになっていることを伝えると、国や会社が制度を整えるだけでなく、労働者自身も意識を変える必要があるとラッセルは話した。

「夜中に仕事のメールを書いたり、夜遅くまで残業をしたり、体調が悪くても出社することが『名誉の勲章』というような、プレゼンティーズム(presenteeism)は欧米にもあります。しかし、それは決して名誉ではなく、むしろ恥ずべきこととして、私たち自身も意識改革をしなくては労働環境を根本的に変えることはできません」

ラッセル自身、会社を辞め、フリーランスとしてシフトダウンすることへの恐怖は当然あった。だが、思っていた以上に自分が会社に必要とされておらず、自分の代わりはいくらでもいること、また、自分がいなくても仕事がまわることを理解したという。精神的に追い込まれたり、命を削ったりしてまで働くべき仕事などないと断言する。

とはいえ、今はデジタルデバイスが発達し、家でも電車でも飛行機でもメールをチェックできるなど、どこでも仕事ができてしまう時代だ。公私の区別が難しくなっているが、どのように切り替えればいいのだろうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米連邦政府職員数が10年ぶり低水準、トランプ氏の縮

ビジネス

中国12月CPI、3年ぶり高い伸び PPI下落鈍化

ビジネス

中国AI企業ミニマックスが香港上場、株価50%高

ワールド

トランプ氏、ベネズエラ野党指導者マチャド氏と来週面
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 5
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 6
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 7
    トランプがベネズエラで大幅に書き換えた「モンロー…
  • 8
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 9
    マドゥロ拘束作戦で暗躍した偵察機「RQ-170」...米空…
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 7
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 8
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 9
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 10
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中