最新記事

大学

教職員や卒業生の子供が「合格しやすい」のは本当?

2015年12月28日(月)15時25分

 従って、「枠」があるにしても、最近では「合否のボーダーラインに乗った場合だけ優遇する」とか、「アーリーで出してきた場合は、レガシーの学生はいきなりリジェクト(不合格)にはせず、合格でなくてもディファード(補欠)にしておく」という程度の優遇にとどめている大学も多いようです。

(中略)

 こうした考え方の一方で、アメリカの大学は学生全員に「伝統の継承者」となることは期待はしていないということがあります。

 例えば、大学にもよりますが「新任教授の選考にあたっては、できるだけその大学で博士号を取った人物以外から採用する」ということが建前になっています。つまり、その大学の出身者だけで学問の伝統を引き継いでいては「停滞に陥る」危険、そしてその結果として「競争に負ける」危険があるからです。

 学部学生の入試でも同様で、伝統の継承者と破壊者の双方でうまくバランスを取って合格を出していくということをするようです。

 では「伝統の破壊者」とは何かですが、私立の名門大学の場合はどちらかと言えば「レギュラー出願の願書の中で探していく」ことになると言われています。つまり、12月末に出願を締め切ってから3月末の合否発表まで3カ月をかけて、すべての願書を審査する中で「伝統の破壊者」をできるだけ拾うようにするというのです。

 その「破壊者」ですが、文字通り「政府批判の好きな政治好きの若者」であるとか「前衛芸術のクリエーター」あるいは「先端科学への夢追い人」などといったタイプも歓迎されますが、そうした「目に見えて伝統破壊をやりそうな人物」というのは18歳の時点ではそうは願書の中から浮かび上がってはこないでしょう。

 また、そうした種類の人物ばかりをあまりたくさん合格させて、アーリーで合格させた「伝統の継承者」と合わせて新入生のグループを形成しても、それが大学として最善の選択だという保証はありません。

 そこで、多くの大学の場合は「伝統の維持と破壊」を意識して、大学の歴史を先へ進めるために何をやっているかというと、まずは多様な人材を確保するということになるわけです。

※第6回:公立校もアイビーも「ほぼ男女同数」が合格・入学する はこちら

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米民主上院議員が25時間以上演説、過去最長 トラン

ワールド

ロシア政府系ファンド責任者が訪米、2日に米特使と会

ワールド

お知らせー重複配信した記事を削除します

ワールド

メキシコ政府、今年の成長率見通しを1.5-2.3%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中